追証とは？発生する仕組み・保証金維持率・解消方法をわかりやすく解説

信用取引では、証券会社に保証金を差し入れて、 資金や株式を借りて取引します。

相場が予想と反対方向へ大きく動くなどして 保証金の状況が悪化すると、 追加の保証金を求められる場合があります。 これが一般に追証（追加保証金）と呼ばれるものです。

追証とは？

追証とは、信用取引の建玉に評価損などが発生し、 必要な保証金水準を維持できなくなった場合に、 追加で差し入れる必要がある保証金です。

保証金維持率とは？

信用取引では、現在の保証金が 建玉に対してどの程度確保されているかを見る指標として 「保証金維持率」などが使われます。

維持率が低下するほど、 保証金に対して建玉や損失の負担が大きくなっている状態と考えられます。

なぜ追証が発生する？

代表的な原因の一つが、 信用建玉の評価損の拡大です。

空売りの場合は反対に、 株価が急上昇して評価損が拡大することで 保証金状況が悪化する可能性があります。

追証が発生したらどうする？

一般的には、証券会社が指定する期限までに 追証を解消する必要があります。

代表的な対応には次のようなものがあります。

ただし、どの方法が追証解消として認められるか、 いつまでに対応する必要があるかは 証券会社によって異なります。

建玉を決済すれば必ず追証が消えるとは限らない

追証が発生した後に株価が戻ったり、 建玉を決済したりしても、 証券会社の計算方法や追証確定後のルールによっては 必要な対応が残る場合があります。

追証発生後は、 自分の判断だけで「もう大丈夫」と考えず、 証券会社の口座画面や通知で 必要金額・期限・解消条件を確認することが重要です。

期限までに追証を解消できないとどうなる？

証券会社が指定する期限までに 必要な対応が行われない場合、 信用建玉が強制的に決済される可能性があります。

空売りでも追証は発生する

追証は信用買いだけの問題ではありません。

空売りでは、株価が急騰すると評価損が拡大します。 踏み上げ相場などで短期間に株価が大きく上昇すると、 保証金維持率が急速に悪化する可能性があります。

そのため空売りでは、 買いよりもさらに慎重なポジション管理が必要になる場面があります。

追証を避けるには余力を持つことが重要

信用取引では、取引可能額いっぱいまで建玉を持つと、 少しの値動きでも保証金維持率が大きく変化する可能性があります。

追証は「損失が出た」というだけではない

信用取引で含み損が出ただけで、 必ず追証になるわけではありません。

重要なのは、 その損失によって保証金状況がどこまで悪化したかです。

そのため信用取引では、 株価だけでなく保証金維持率や建玉総額なども 同時に確認する必要があります。