逆日歩とは?発生する仕組み・計算・高額逆日歩をわかりやすく解説
空売りをするときに知っておきたいコストのひとつが 逆日歩(ぎゃくひぶ)です。
逆日歩は、株式を借りる需要が増えて株不足が発生した場合などに、 制度信用取引の売り方が負担することがある費用です。
ただし、空売りをしたからといって 必ず逆日歩が発生するわけではありません。
逆日歩とは?
制度信用取引では、証券会社や証券金融会社を通じて 株式の貸借が行われます。
空売りが増えるなどして貸し出す株式が不足すると、 不足した株式を外部から調達する必要が生じることがあります。
その際に発生する追加的な株式調達コストが、 一般に逆日歩と呼ばれます。
空売りが増える
↓
貸し出せる株が不足する
↓
不足する株式を調達する
↓
追加コストが発生する場合がある
↓
売り方が逆日歩を負担する
空売りすれば必ず逆日歩がかかる?
いいえ。 空売りをしただけで必ず逆日歩が発生するわけではありません。
逆日歩は、制度信用取引における株式の需給状況などによって 発生する場合があります。
信用取引には制度信用取引と一般信用取引などがあり、 株式を借りる仕組みやコスト体系は異なります。 利用している証券会社の商品・取引条件を確認してください。
なぜ逆日歩が発生する?
大きな要因は、貸借取引における株不足です。
ある銘柄に空売りが集中
↓
貸株需要が急増
↓
貸し出せる株が不足
↓
追加で株式を調達
↓
逆日歩が発生する可能性
特に、空売りが急増した銘柄や 株主優待・配当などを目的とした取引が集中する時期には、 貸株需給が大きく変化する場合があります。
逆日歩はいくら?
逆日歩は「常に1株○円」のように 固定されているものではありません。
貸株の需給状況などによって変化し、 銘柄や日によって異なる場合があります。
仮に1株あたりの逆日歩が2円で、
1,000株の対象建玉がある場合、
2円 × 1,000株 = 2,000円
という考え方になります。
これはあくまで計算方法を理解するための単純な例です。 実際の金額や日数の扱いなどは、 公表情報や証券会社の取引画面などで確認してください。
高額逆日歩とは?
株不足が非常に強くなると、 逆日歩が大きくなる場合があります。
空売りで株価が下落して利益が出ていても、 逆日歩などのコストが大きければ、 実際の損益が想定より悪化する可能性があります。
株価下落による利益
- 売買手数料など
- 信用取引に関するコスト
- 逆日歩など
最終的な損益は複数の要素によって決まります。
逆日歩と信用倍率は同じものではない
信用倍率が高い、あるいは低いというだけで 逆日歩の発生を直接判断することはできません。
信用倍率は信用買い残と信用売り残の偏りを見る指標であり、 逆日歩は貸借取引における株不足などと関係する費用です。
どちらも需給を見る際に使われますが、 意味は異なります。
逆日歩と踏み上げ
空売りが多い銘柄では、 株価上昇によって売り方の買い戻しが増える場合があります。
さらに貸株需給が逼迫している状況では、 空売り側に株価上昇とコストの両方が負担となる可能性があります。
そのため空売りでは、 単に「株価が高いから売る」のではなく、 信用需給や貸株状況なども確認することが重要です。
権利付き最終日前後にも注意
株主優待や配当などの権利取得を目的とした取引が増える時期には、 信用取引や貸株の需給が通常とは異なる動きをすることがあります。
いわゆる優待クロスなどを行う場合にも、 取引コストや信用取引の条件を事前に確認する必要があります。
空売り前に確認したいポイント
- 制度信用か一般信用か
- 対象銘柄の信用買い残・信用売り残
- 貸借銘柄かどうか
- 逆日歩などの信用取引コスト
- 空売り規制などの有無
- 決算や重要IRなどのイベント
- 株主優待・配当などの権利日
空売りは株価が下がれば必ず利益になるという単純な取引ではなく、 株価以外のコストや需給状況も損益に影響します。
この記事は逆日歩および信用取引の一般的な仕組みを説明するものです。 逆日歩の発生条件、金額、計算方法、取引コストなどは 銘柄・市場・取引制度・証券会社によって異なる場合があります。 実際の取引では最新の公表情報および利用する証券会社の取引条件をご確認ください。
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