INST_FLOW FUNDAMENTAL REPORT
7806
MTG
グロース(内国株式)
INST_FLOW ANALYSIS
投資判断ダッシュボード
収益性・成長性・財務・割安性と独自判定をまとめて確認できます。
ファンダメンタル評価
収益性 データなし
成長性 単年度
財務 データなし
安定性 データなし
割安性 データなし
株主還元 データなし
財務チェック
営業CFデータなし
フリーCFデータなし
現金比率データなし
自己資本比率データなし
営業利益率データなし
INST_FLOW判定
総合スコア
取得待ち
総合判定
取得待ち
判定理由
業績・株価推移
売上高
データなし
営業利益
データなし
経常利益
データなし
純利益
データなし
成長率サマリー
最新実績の前年比と、直近4期を使った3年平均成長率を表示します。
成長率を計算しています
3年CAGRは期首と期末がともにプラスの場合のみ算出します。
業績トレンド
複数年度の実績と会社予想から、業績の方向性を自動判定します。
業績トレンドを判定しています
業績グラフ
年次実績と通期会社予想の推移を表示します。
売上高
グラフを読み込んでいます
営業利益
グラフを読み込んでいます
EPS
グラフを読み込んでいます
実績
会社予想
業績推移
| 年度 | 売上高 | 営業利益 | 経常利益 | 純利益 | EPS |
|---|---|---|---|---|---|
| 財務データを読み込んでいます | |||||
会社予想
| 対象期間 | 売上高 | 営業利益 | 経常利益 | 純利益 | EPS |
|---|---|---|---|---|---|
| 会社予想を読み込んでいます | |||||
四半期推移
| 期間 | 売上高 | 営業利益 | 経常利益 | 純利益 | EPS |
|---|---|---|---|---|---|
| 四半期データを読み込んでいます | |||||
企業概要
7806 MTGは東証33業種では「その他製品」、17業種では「情報通信・サービスその他」に分類されるグロース(内国株式)の上場企業です。 規模区分は「-」です。 直近の財務データでは、売上高は988.10億円、営業利益は106.65億円、営業利益率は10.79%、ROEは16.62%、自己資本比率は67.8%です。 キャッシュフローでは、営業キャッシュフローは78.33億円、フリーキャッシュフローは-35.04億円となっています。 INST_FLOWの総合判定は「中立+」(スコア3)です。判定理由として、FCFマイナス、自己資本比率高い、現金比率高め、最終利益プラスが挙げられています。 このページでは、MTGの業績、収益性、財務健全性、キャッシュフローおよびINST_FLOW独自判定を確認できます。
企業情報
- 代表者
- 代表取締役社長 松下 剛
- 本社所在地
- 名古屋市中村区本陣通二丁目32番
- 電話番号
- 052-307-7890
- 設立年月
- 1996-01
- 上場年月
- 2018-07
- 資本金
- 167.96億円
- 決算期
- 2025-09-30
- 従業員数
- 877人
- 臨時従業員数
- 137人
- 平均年齢
- 38.0歳
- 平均勤続年数
- 6.0年
- 平均年間給与
- 681.3万円
- EDINETコード
- E34054
会社概要
保有目的:相互の成長・発展に資する有益な意見交換を行い、関係の強化を図るため 定量的な保有効果:定量的な保有効果の記載は困難であるが、保有に伴う便益等を総合的に判断し、継続保有しております。
沿革
年月 概要 1996年1月 愛知県岡崎市にて株式会社エムティージーブレイズを設立。(資本金10,000千円) 1998年12月 資本金を35,000千円に増資。 1999年8月 社名を株式会社エムティージーブレイズから株式会社エムティージーに変更。 2002年4月 株式会社ブレイズを連結子会社(100%)として設立。 2003年11月 愛知県名古屋市中村区MTG HIKARIビルに本社を移転。 2004年12月 愛知県名古屋市北区にて「宅水便のキララ」営業開始。 2005年3月 「宅水便のキララ」2005年日本国際博覧会(愛知万博)に出展。 2005年6月 増産体制を構築するためキララ事業部(兼工場)を愛知県海部郡大治町へ移転。 2005年9月 社名を株式会社エムティージーから株式会社MTGに変更。 2006年9月 増産体制を構築するためにキララ事業部(兼工場)を愛知県名古屋市中川区へ移転。 2006年12月 抗菌製品技術協議会認定のSIAAマークを取得。 2009年2月 化粧品製造販売業許可取得。 2009年7月 HACCP取得。(キララ事業部中川工場) 2010年3月 資本金を100,000千円に増資。 2010年8月 愛知県名古屋市中村区に研究開発センターを開設。 2011年12月 株式会社TWELVEを連結子会社(100%)として設立(2021年1月株式会社MTGプロフェッショナルを存続会社とする吸収合併により消滅)。 2012年4月 株式会社Bnextを連結子会社(100%)として設立。 2012年9月 東京都千代田区に東京支社を開設。 2012年10月 愛姆緹姫(深圳)商貿有限公司(略称:MTG深圳)を連結子会社(100%)として設立。 2013年4月 本社を研究開発センターに移転。 2013年5月 滋賀県彦根市に滋賀研究開発事務所を開設。 2013年5月 東京都中央区に東京営業所を開設。 2013年5月 愛姆緹姫股份有限公司(略称:MTG台湾)を連結子会社(100%)として設立。 2013年6月 愛姆緹姫(上海)商貿有限公司(略称:MTG上海)を連結子会社(100%)として設立。 2013年8月 株式会社M&Live(現株式会社MTGプロフェッショナル)の株式を100%取得し、連結子会社化。 2014年4月 MTG PACIFIC PTE.LTD.(略称:MTGパシフィック)を連結子会社(100%)として設立(2025年6月清算結了)。 2014年12月 大阪府大阪市淀川区に大阪営業所を開設。 2014年12月 福岡県福岡市博多区に福岡営業所を開設。 2015年11月 株式会社サカモトクリエイトの株式を100%取得し、連結子会社化(2020年3月全株式売却)。 2016年6月 愛知県名古屋市東区にMTGカスタマーサービスセンターを開設。 2016年11月 山梨県南都留郡山中湖村にキララ富士山工場を開設。 2017年1月 株式会社ポジティブサイコロジースクールの株式を100%取得し、連結子会社化(2025年9月清算結了)。 2017年3月 MTG USA, INC.(略称:MTG USA)を連結子会社(100%)として設立。 2017年8月 MTG KOREA Co., Ltd(略称:MTG KOREA)を連結子会社(100%)として設立。 年月 概要 2017年8月 McLEAR LIMITED(略称:マクレアUK)の株式を75%取得し、連結子会社化(2025年7月解散決議・清算手続中)(現在100%)。 2017年9月 東京都中央区に東京R&Dセンターを開設。 2017年9月 愛知県名古屋市西区にグローバルブランド事業統合本部を開設。 2017年10月 福岡県福岡市博多区に福岡R&Dセンターを開設。 2017年11月 ミチノ製薬株式会社(後に株式会社MTGメディカル 2021年10月吸収合併により消滅)の株式を100%取得し、連結子会社化。 2018年1月 株式会社MTG modeliste(現株式会社MTGメディサービス)を連結子会社(100%)として設立(2024年3月清算結了)。 2018年1月 POSH WELLNESS LABORATORY株式会社の株式を37.5%取得し、持分法適用関連会社化(2018年11月全株式売却)。 2018年2月 MTG UK CO. LTD.(略称:MTG UK)を連結子会社(間接所有を含め100%)として設立(2023年7月清算結了)。 2018年3月 MTG EUROPE B.V.(略称:MTG EUROPE)を連結子会社(100%)として設立(2023年12月清算結了)。 2018年6月 MTG FRANCE SAS(略称:MTG FRANCE)を連結子会社(100%)として設立(2021年8月清算結了)。 2018年7月 東京証券取引所マザーズ市場に株式を上場。 2018年10月 株式会社MTG Venturesを連結子会社(100%)として設立。 2018年11月 五島の椿株式会社を連結子会社(99%)として設立(現在88.3%)。 2019年2月 MTGV投資事業有限責任組合を連結子会社(間接所有を含め99%)として設立。 2019年10月 一般社団法人木春会を設立(2024年3月清算結了)。 2020年1月 株式会社MTG FORMAVITAの株式を100%取得し、連結子会社化。 2020年2月 株式会社EVERINGを連結子会社(75%)として設立(現在70.3%)。 2020年3月 ウォーターサーバー事業を会社分割(新設分割)により新設会社株式会社Kiralaに承継(2020年3月全株式売却)。 2020年4月 株式会社M'sエージェンシーを連結子会社(70%)として設立(現在100%)(2025年6月解散決議・清算手続中)。 2022年4月 東京証券取引所の市場区分見直しにより、東京証券取引所マザーズ市場からグロース市場に移行。 2022年6月 Central Japan Seed Fund投資事業有限責任組合を連結子会社として設立(2024年6月全株式売却)。 2024年8月 株式会社ジェイエスティの株式を100%取得し、連結子会社化。
従業員情報
(1)連結会社の状況 2025年9月30日現在 セグメントの名称 従業員数(人) ダイレクトマーケティング事業 122 (6) プロフェッショナル事業 363 (5) リテールストア事業 294 (19) グローバル事業 36 (1) スマートリング事業 14 (1) その他事業 65 (17) 報告セグメント計 894 (49) 全社(共通) 620 (125) 合計 1,514 (174) (注)1.従業員数は就業人員(当社グループから当社グループ外への出向者を除き、当社グループ外から当社グループへの出向者を含む)であり、臨時雇用者数(パートタイマー)は、年間の平均人員を( )外数で記載しております。 2.全社(共通)として記載されている従業員数は、主に開発部門、生産管理部門及び管理部門等に所属しているものであります。 3.従業員が前連結会計年度末と比べて239名増加しておりますが、その主な理由は、新商品開発量の増加及び事業拡大によるものであります。 (2)提出会社の状況 2025年9月30日現在 従業員数(人) 平均年齢(歳) 平均勤続年数(年) 平均年間給与(千円) 877 (137) 38.0 6.0 6,813 セグメントの名称 従業員数(人) ダイレクトマーケティング事業 122 (6) プロフェッショナル事業 26 (3) リテールストア事業 96 (2) グローバル事業 16 (1) その他事業 0 (0) 報告セグメント計 260 (12) 全社(共通) 617 (125) 合計 877 (137) (注)1.従業員数は就業人員(当社から他社への出向者を除き、他社から当社への出向者を含む)であり、臨時雇用者数(パートタイマー)は、年間の平均人員を( )外数で記載しております。 2.平均年間給与は、賞与及び基準外賃金を含んでおります。 3.全社(共通)として記載されている従業員数は、主に開発部門、生産管理部門及び管理部門等に所属しているものであります。 4.従業員が前事業年度末と比べて146名増加しておりますが、その主な理由は、新商品開発量の増加及び事業拡大によるものであります。 (3)労働組合の状況 当社グループの労働組合は結成されておりませんが、労使関係は円満に推移しております。 (4)管理職に占める女性労働者の割合、男性労働者の育児休業取得率及び労働者の男女の賃金の差異 提出会社及び主要な連結子会社 当事業年度 名称 管理職に占める 女性労働者の割合(%) (注)1 男性労働者の 育児休業取得率(%) (注)2 労働者の男女の賃金の差異(%) (注)1、3 全労働者 正規 雇用労働者 パート・ 有期労働者 ㈱MTG 14.6 46.0 64.7 70.3 81.9 ㈱MTGプロフェッショナル 2.7 43.8 84.3 83.9 86.3 ㈱MTG FORMAVITA 60.0 100.0 61.2 64.0 99.6 ※従業員数が100名以下の連結子会社は、「女性の職業生活における活躍の推進に関する法律」(2015年法律第64号)及び「育児休業、介護休業等育児又は家族介護を行う労働者の福祉に関する法律」(1991年法律第76号)の規定による公表義務の対象ではないため、記載を省略しております。 ・対象期間 :2025年度 (2024年10月1日~2025年9月30日) ・賃金 :基本給、超過労働に対する報酬、賞与等を含み、通勤手当等を除く ・正社員 :出向者については、当社から他社への出向者を除き、他社から当社への出向者を含む ・パート、有期社員:有期契約社員(定年再雇用社員を含む)、嘱託社員、パートタイムを含み、派遣社員を除く (注)1.「管理職に占める女性労働者の割合」及び「労働者の男女の賃金の差異」については、「女性の職業生活における活躍の推進に関する法律」(2015年法律第64号)の規定に基づき、総管理職数に占める女性管理職数の割合及び男性労働者の賃金の平均に対する女性労働者の賃金の平均を割合で示した数値を記載しております。 2.「男性労働者の育児休業取得率」については、「育児休業、介護休業等育児又は家族介護を行う労働者の福祉に関する法律」(1991年法律第76号)の規定に基づき、「育児休業、介護休業等育児又は家族介護を行う労働者の福祉に関する法律施行規則」(1991年労働省令第25号)第71条の6第1号が定める育児休業等の取得割合を算出し、記載しております。 3.当社グループの賃金制度上、同一労働の賃金に性別による差異はなく、男女の賃金の差異は主に、男女の勤続年数や役職比率の差によるものであります。
事業セグメント
(注)「全社・消去」の金額は、セグメントに帰属しない全社資産に係る減損損失であります。
主要株主
| 順位 | 株主名 | 所有株式数 | 持株比率 |
|---|---|---|---|
| 1 | 松下 剛 | 10,988,000株 | 27.97% |
| 2 | 株式会社Mマネジメント | 8,000,000株 | 20.37% |
| 3 | 株式会社Mコーポレーション | 6,360,000株 | 16.19% |
| 4 | MTG持株会 | 724,000株 | 1.84% |
| 5 | エスカワゴエ株式会社 | 575,000株 | 1.47% |
| 6 | 株式会社日本カストディ銀行(信託口) | 505,000株 | 1.29% |
| 7 | BNYM SA/NV FOR BNYM FOR BNYM GCM CLIENT ACCTS M ILM FE (常任代理人 株式会社三菱UFJ銀行) | 326,000株 | 0.83% |
| 8 | BNY GCM CLIENT ACCOUNT JPRD AC ISG (FE-AC) (常任代理人 株式会社三菱UFJ銀行) | 322,000株 | 0.82% |
| 9 | 佐川印刷株式会社 | 293,000株 | 0.75% |
| 10 | 日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口) | 292,000株 | 0.74% |
データ取得状況
銘柄マスター・直近財務・INST_FLOW判定データを反映済みです。複数年度推移、配当履歴、株主構成、事業別構成は順次追加します。
よくある質問
MTGはどのような会社ですか?
7806 MTGは、グロース(内国株式)に上場、東証33業種では「その他製品」に分類される企業です。このページでは、MTGの業績、財務、収益性、キャッシュフローおよび主要指標を確認できます。
MTGのROEは何%ですか?
MTGのROEは16.62%です。ROEは株主資本を利用して、どの程度利益を生み出したかを示す指標です。
MTGの自己資本比率は何%ですか?
MTGの自己資本比率は67.80%です。自己資本比率は総資産に占める自己資本の割合で、財務の安定性を確認する代表的な指標です。
MTGの営業利益率は何%ですか?
MTGの営業利益率は10.79%です。営業利益率は売上高に対して本業の利益がどの程度残ったかを示します。
INST_FLOWによるMTGの評価は?
INST_FLOWによるMTGの総合判定は「中立+」、スコアは3です。これは公開データを基にした独自評価であり、将来の株価や投資成果を保証するものではありません。