INST_FLOW FUNDAMENTAL REPORT
6490
ＰＩＬＬＡＲ
プライム（内国株式）
INST_FLOW ANALYSIS
投資判断ダッシュボード
収益性・成長性・財務・割安性と独自判定をまとめて確認できます。
ファンダメンタル評価
収益性 データなし
成長性 単年度
財務 データなし
安定性 データなし
割安性 データなし
株主還元 データなし
財務チェック
営業CFデータなし
フリーCFデータなし
現金比率データなし
自己資本比率データなし
営業利益率データなし
INST_FLOW判定
総合スコア
取得待ち
総合判定
取得待ち
判定理由
業績・株価推移
売上高
データなし
営業利益
データなし
経常利益
データなし
純利益
データなし
成長率サマリー
最新実績の前年比と、直近4期を使った3年平均成長率を表示します。
成長率を計算しています
3年CAGRは期首と期末がともにプラスの場合のみ算出します。
業績トレンド
複数年度の実績と会社予想から、業績の方向性を自動判定します。
業績トレンドを判定しています
業績グラフ
年次実績と通期会社予想の推移を表示します。
売上高
グラフを読み込んでいます
営業利益
グラフを読み込んでいます
EPS
グラフを読み込んでいます
実績
会社予想
業績推移
| 年度 | 売上高 | 営業利益 | 経常利益 | 純利益 | EPS |
|---|---|---|---|---|---|
| 財務データを読み込んでいます | |||||
会社予想
| 対象期間 | 売上高 | 営業利益 | 経常利益 | 純利益 | EPS |
|---|---|---|---|---|---|
| 会社予想を読み込んでいます | |||||
四半期推移
| 期間 | 売上高 | 営業利益 | 経常利益 | 純利益 | EPS |
|---|---|---|---|---|---|
| 四半期データを読み込んでいます | |||||
企業概要
6490 ＰＩＬＬＡＲは東証33業種では「機械」、17業種では「機械」に分類されるプライム（内国株式）の上場企業です。 規模区分は「TOPIX Small 1」です。 直近の財務データでは、売上高は594.79億円、営業利益は121.07億円、営業利益率は20.36%、ROEは11.67%、自己資本比率は75.2%です。 キャッシュフローでは、営業キャッシュフローは151.26億円、フリーキャッシュフローは92.44億円となっています。 INST_FLOWの総合判定は「強い」（スコア7）です。判定理由として、FCFプラス、自己資本比率高い、現金比率高め、最終利益プラスが挙げられています。 このページでは、ＰＩＬＬＡＲの業績、収益性、財務健全性、キャッシュフローおよびINST_FLOW独自判定を確認できます。
企業情報
- 代表者
- 代表取締役社長 岩波 嘉信
- 本社所在地
- 大阪市西区新町一丁目７番１号
- 電話番号
- （０６）７１６６－８２４８（代表）
- 設立年月
- 1987-04
- 上場年月
- 2001-01
- 資本金
- 49.66億円
- 決算期
- 2026-03-31
- 従業員数
- 676人
- 臨時従業員数
- 152人
- 平均年齢
- 40.0歳
- 平均勤続年数
- 13.3年
- 平均年間給与
- 797.4万円
- EDINETコード
- E01645
会社概要
㈱第一ライフグループ傘下のグループ企業と保険取引を行っており、同社との良好な取引関係の維持・発展等を目的とし、継続して保有しております。 （注）１
沿革
当社は、1924年５月、創業者、岩波嘉重が船舶用レシプロエンジンのシリンダーグランド用としてセミメタリック製ピラーパッキンを考案し、日本ピラー工業所を創設したのが前身です。 年月 経過 1924年５月 神戸市灘区に日本ピラー工業所を創設 1926年８月 大阪市淀川区(旧・本社所在地)に工場を新設、工業用漏止めパッキンの本格的生産を開始 1932年６月 自動車用及び船舶エンジン用ガスケットの生産を開始 1948年５月 株式会社に改組し、資本金２百万円で日本ピラー工業㈱を設立 1948年10月 東京出張所（現・東京支店）を開設 1951年４月 わが国で最初にメカニカルシール（軸封装置）を開発し、生産を開始 1952年10月 高温・高圧管フランジ用バーチカルガスケットを開発 1952年10月 ふっ素樹脂製品（商品名ピラフロン）の生産を開始 1967年９月 兵庫県三田市に三田工場を新設 1972年４月 ピラー不動産㈱を設立 1977年５月 ピラーサービス販売㈱を設立 1980年３月 日高精工㈱（現・㈱ピラー精密）に資本参加（現・連結子会社） 1982年７月 中部ピラーサービス販売㈱を設立 1984年５月 大阪証券取引所市場第二部特別指定銘柄に上場 1985年５月 ピラー電子工業㈱を設立 1987年４月 敦賀ピラー㈱を設立（1990年11月北陸ピラー㈱に商号変更） 1987年４月 東京ピラー㈱を設立 1989年４月 ピラー電子工業㈱とピラー不動産㈱を合併し、ピラー産業㈱に社名変更 1989年10月 京都府福知山市に福知山工場を新設 1993年６月 シンガポールに東南アジアの販売拠点として日本ピラーシンガポール㈱（現・PILLAR Seal Solutions Singapore Pte Ltd.）を設立（現・連結子会社） 1994年６月 プロテック㈱（現・㈱ピラー九州）を設立（現・非連結子会社） 1994年12月 エヌピイ工業㈱（現・㈱エヌピイ工業）を設立（現・連結子会社） 1995年９月 大阪証券取引所市場第二部特別指定銘柄の解除を受け大阪証券取引所市場第二部に上場 1996年４月 関東ピラーエンジニアリングサービス㈱を設立 1997年２月 台湾においてリエンフーラバープロダクツリミテッドとの合弁会社リエンフーピラー㈱（現・PILLAR Taiwan Co., Ltd.）を設立（現・連結子会社） 1999年９月 米国に日本ピラーアメリカ㈱（現・PILLAR America Inc.）を設立（現・連結子会社） 2001年１月 東京証券取引所市場第二部に上場 2001年３月 東京証券取引所及び大阪証券取引所市場第一部に上場 2003年12月 中華人民共和国に蘇州ピラー工業有限公司を設立 2005年２月 熊本県合志市に九州工場を新設 2005年３月 山陽ピラーエンジニアリングサービス㈱を設立 2006年１月 ピラー産業㈱が北陸ピラー㈱を吸収合併し、商号を北陸ピラー㈱に変更 2006年11月 ピラーテクノ㈱を設立（現・非連結子会社） 2007年４月 中華人民共和国に上海ピラートレーディング有限公司（現・PILLAR Shanghai Co., Ltd.）を設立（現・連結子会社） 2013年７月 東京証券取引所と大阪証券取引所の市場統合に伴い、大阪証券取引所市場第一部は、東京証券取引所市場第一部に統合 2015年４月 アラブ首長国連邦・ドバイに日本ピラー中東㈱（現・PILLAR Middle East FZCO）を設立（現・非連結子会社） 2015年５月 タイ王国に日本ピラータイ㈱（現・PILLAR Seal Solutions (Thailand) Co., Ltd.）を設立（現・非連結子会社） 2016年３月 メキシコ合衆国に日本ピラーメキシコ㈱（現・PILLAR Seal Solutions Mexico S.A. de C.V.）を設立（現・連結子会社） 2017年３月 大阪市西区に本社を移転 2018年５月 中華人民共和国にピラー電子設備（上海）有限公司を設立（現・連結子会社） 2018年６月 ドイツ連邦共和国に日本ピラーヨーロッパ㈱（現・PILLAR Europe GmbH）を設立（現・連結子会社） 2019年４月 インドネシア共和国に日本ピラーインドネシア製造㈱（現・PT. PILLAR Manufacturing Indonesia）を設立（現・非連結子会社） 2019年11月 インドネシア共和国に日本ピラーインドネシア販売㈱（現・PT. PILLAR Seal Solutions Indonesia）を設立（現・非連結子会社） 2020年５月 中華人民共和国にPillar Technology (Chuzhou) Co., Ltd.を設立（現・連結子会社） 2022年３月 ㈱増子製作所の当社グループ入り（完全子会社化）（現・非連結子会社） 2022年４月 東京証券取引所の市場区分の見直しにより、東京証券取引所の市場第一部からプライム市場に移行 2022年４月 国内販売子会社７社を㈱ピラーシールソリューションズ（現・連結子会社）とエヌピイ不動産㈱（現・㈱エヌピイ不動産）（現・非連結子会社）の２社に組織再編 2023年４月 ㈱タンケンシールセーコウの当社グループ入り（現・連結子会社） 2024年５月 創業100周年を迎える 2026年３月 マレーシアにPILLAR Seal Solutions Malaysia Sdn. Bhd.を設立（現・連結子会社）
従業員情報
（２）【従業員の状況】 ①連結会社の状況 2026年３月31日現在 セグメントの名称 従業員数（人） 電子機器関連 134 （59） 産業機器関連 217 （62） 報告セグメント計 351 （121） 全社（共通） 957 （109） 合計 1,308 （229） （注）１．従業員数は、就業人員であり、臨時雇用者数は（ ）内に年間の平均人員を外数で記載しております。 ２．全社（共通）として記載されている従業員数は、販売部門、管理部門及び工場の製品直接部門以外の人員であります。 ②提出会社の状況 2026年３月31日現在 従業員数（人） 平均年齢（歳） 平均勤続年数（年） 平均年間給与（円） 平均年間給与の 対前事業年度増減率 （％） 676 （152） 40.0 13.3 7,974,084 0.8 セグメントの名称 従業員数（人） 電子機器関連 85 （38） 産業機器関連 70 （35） 報告セグメント計 155 （73） 全社（共通） 521 （79） 合計 676 （152） （注）１．従業員数は、就業人員であり、臨時雇用者数は（ ）内に年間の平均人員を外数で記載しております。 ２．平均年間給与は、給与＋賞与額の平均であります。 ３．全社（共通）として記載されている従業員数は、販売部門、管理部門及び工場の製品直接部門以外の人員であります。 ③労働組合の状況 当社の労働組合は、PILLAR労働組合と称し企業内組合で、上部団体に加入しておりません。 会社との関係は円満に推移し特記すべき事項はありません。 ④管理的地位にある労働者に占める女性労働者の割合、男性労働者の育児休業取得率及び労働者の男女の賃金の額の差異 当事業年度 補足説明 管理的地位にある労働者に占める女性労働者の割合（％） （注）１． 男性労働者の育児休業取得率（％） （注）２． 労働者の男女の賃金の額の差異（％） （注）１． 全労働者 正規雇用労働者 パート・有期労働者 5.6 88.2 71.1 76.0 90.5 同一労働の賃金に差はなく、職群及び等級により異なる賃金水準を設定しております。男女では職群及び等級ごとの人数分布の差があるため、賃金において差異が生じております。 （注）１．「女性の職業生活における活躍の推進に関する法律」（平成27年法律第64号）の規定に基づき算出したものであります。 ２．「育児休業、介護休業等育児又は家族介護を行う労働者の福祉に関する法律」（平成３年法律第76号）の規定に基づき、「育児休業、介護休業等育児又は家族介護を行う労働者の福祉に関する法律施行規則」（平成３年労働省令第25号）第71条の６第１号における育児休業等の取得割合を算出したものであります。 ３．上記指標は、提出会社の指標であります。
事業セグメント
２．報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法 報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値であります。 セグメント間の内部収益及び振替高は市場価格に基づいております。
主要株主
| 順位 | 株主名 | 所有株式数 | 持株比率 |
|---|---|---|---|
| 1 | 日本マスタートラスト信託銀行 株式会社(信託口) | 2,940,000株 | 12.86% |
| 2 | 株式会社日本カストディ銀行(信託口) | 1,616,000株 | 7.07% |
| 3 | PILLAR取引先持株会 | 1,249,000株 | 5.47% |
| 4 | 有限会社ロックウェーブ | 1,020,000株 | 4.46% |
| 5 | 岩波 清久 | 759,000株 | 3.32% |
| 6 | 明治安田生命保険相互会社 (常任代理人 株式会社日本カストディ銀行) | 700,000株 | 3.06% |
| 7 | 株式会社三井住友銀行 | 692,000株 | 3.03% |
| 8 | CEPLUX-THE INDEPENDENT UCITS PLATFORM 2 （常任代理人 シティバンク、エヌ・エイ東京支店） | 625,000株 | 2.74% |
| 9 | 株式会社みずほ銀行 (常任代理人 株式会社日本カストディ銀行) | 592,000株 | 2.59% |
| 10 | INTERACTIVE BROKERS LLC （常任代理人 インタラクティブ・ブローカーズ証券株式会社） | 516,000株 | 2.26% |
データ取得状況
銘柄マスター・直近財務・INST_FLOW判定データを反映済みです。複数年度推移、配当履歴、株主構成、事業別構成は順次追加します。
よくある質問
ＰＩＬＬＡＲはどのような会社ですか？
6490 ＰＩＬＬＡＲは、プライム（内国株式）に上場、東証33業種では「機械」に分類される企業です。このページでは、ＰＩＬＬＡＲの業績、財務、収益性、キャッシュフローおよび主要指標を確認できます。
ＰＩＬＬＡＲのROEは何％ですか？
ＰＩＬＬＡＲのROEは11.67%です。ROEは株主資本を利用して、どの程度利益を生み出したかを示す指標です。
ＰＩＬＬＡＲの自己資本比率は何％ですか？
ＰＩＬＬＡＲの自己資本比率は75.20%です。自己資本比率は総資産に占める自己資本の割合で、財務の安定性を確認する代表的な指標です。
ＰＩＬＬＡＲの営業利益率は何％ですか？
ＰＩＬＬＡＲの営業利益率は20.36%です。営業利益率は売上高に対して本業の利益がどの程度残ったかを示します。
INST_FLOWによるＰＩＬＬＡＲの評価は？
INST_FLOWによるＰＩＬＬＡＲの総合判定は「強い」、スコアは7です。これは公開データを基にした独自評価であり、将来の株価や投資成果を保証するものではありません。