INST_FLOW FUNDAMENTAL REPORT
7951
ヤマハ
プライム（内国株式）
INST_FLOW ANALYSIS
投資判断ダッシュボード
収益性・成長性・財務・割安性と独自判定をまとめて確認できます。
ファンダメンタル評価
収益性 データなし
成長性 単年度
財務 データなし
安定性 データなし
割安性 データなし
株主還元 データなし
財務チェック
営業CFデータなし
フリーCFデータなし
現金比率データなし
自己資本比率データなし
営業利益率データなし
INST_FLOW判定
総合スコア
取得待ち
総合判定
取得待ち
判定理由
業績・株価推移
売上高
データなし
営業利益
データなし
経常利益
データなし
純利益
データなし
成長率サマリー
最新実績の前年比と、直近4期を使った3年平均成長率を表示します。
成長率を計算しています
3年CAGRは期首と期末がともにプラスの場合のみ算出します。
業績トレンド
複数年度の実績と会社予想から、業績の方向性を自動判定します。
業績トレンドを判定しています
業績グラフ
年次実績と通期会社予想の推移を表示します。
売上高
グラフを読み込んでいます
営業利益
グラフを読み込んでいます
EPS
グラフを読み込んでいます
実績
会社予想
業績推移
| 年度 | 売上高 | 営業利益 | 経常利益 | 純利益 | EPS |
|---|---|---|---|---|---|
| 財務データを読み込んでいます | |||||
会社予想
| 対象期間 | 売上高 | 営業利益 | 経常利益 | 純利益 | EPS |
|---|---|---|---|---|---|
| 会社予想を読み込んでいます | |||||
四半期推移
| 期間 | 売上高 | 営業利益 | 経常利益 | 純利益 | EPS |
|---|---|---|---|---|---|
| 四半期データを読み込んでいます | |||||
企業概要
7951 ヤマハは東証33業種では「その他製品」、17業種では「情報通信・サービスその他」に分類されるプライム（内国株式）の上場企業です。 規模区分は「TOPIX Mid400」です。 直近の財務データでは、売上高は4,653.30億円、営業利益は292.74億円、営業利益率は6.29%、ROEは5.12%、自己資本比率は77.5%です。 キャッシュフローでは、営業キャッシュフローは457.77億円、フリーキャッシュフローは378.70億円となっています。 INST_FLOWの総合判定は「強い」（スコア6）です。判定理由として、FCFプラス、自己資本比率高い、現金比率高め、最終利益プラスが挙げられています。 このページでは、ヤマハの業績、収益性、財務健全性、キャッシュフローおよびINST_FLOW独自判定を確認できます。
企業情報
- 代表者
- 代表執行役社長 山 浦 敦
- 本社所在地
- 浜松市中央区中沢町10番１号
- 電話番号
- 053(460)2156
- 資本金
- 285.34億円
- 決算期
- 2026-03-31
- 従業員数
- 3,449人
- 臨時従業員数
- 669人
- 平均年齢
- 43.0歳
- 平均勤続年数
- 18.0年
- 平均年間給与
- 794.7万円
- EDINETコード
- E02362
会社概要
取引金融機関として、安定的な関係を維持継続するため
沿革
２ 【沿革】 当社グループの歴史は1887年、創業者である山葉寅楠が１台の輸入オルガンを修理したことに始まります。 1887年の創業以来、音・音楽に関連する事業を中核としながら、新たな感動と豊かな文化を世界の人々とともに創りつづけることを目指してきました。 年 沿革 1887年 山葉寅楠が浜松の小学校でオルガンを修理、 同年にオルガン製作に成功 1897年 日本楽器製造株式会社を設立 1900年 ピアノの製造を開始 1949年 東京証券取引所に株式を上場 1954年 「YAMAHA MUSIC SCHOOL（ヤマハ音楽教室）」の前身となる 教室を開講 〃 オーディオの製造を開始（HiFiプレーヤー） 1955年 オートバイ部門をヤマハ発動機株式会社として分離 1958年 メキシコに販売子会社 Yamaha de México, S.A. de C.V.を設立 1959年 スポーツ用品の製造を開始 〃 電子オルガン（エレクトーン）の製造を開始 1960年 米国に販売子会社 Yamaha International Corporation (現 Yamaha Corporation of America)を設立 1962年 リゾート事業を開始 1964年 リビング用品の製造を開始（FRP製バスタブ） ※2010年 リビング事業子会社の株式を譲渡 1966年 管楽器の製造を開始 〃 財団法人ヤマハ音楽振興会を発足（2011年、一般財団法人に移行） 〃 西ドイツ（当時）に販売子会社 Yamaha Europa GmbHを設立 1968年 日本初の株式時価発行を実施 1972年 半導体の生産を開始 ※2015年 ファブレス化 1980年 ヤマハピアノテクニカルアカデミーを設立 1984年 産業用ロボット（FA機器）市場に参入 年 沿革 1987年 創業100周年を機に、社名を日本楽器製造株式会社からヤマハ株式会社に変更 1989年 中国に電子楽器製造・販売子会社 天津雅馬哈電子楽器有限公司を設立 2002年 中国に投資管理会社 雅馬哈楽器音響（中国）投資有限公司を設立 〃 ドイツに欧州統括会社 Yamaha Music Holding Europe GmbH (現 Yamaha Music Europe GmbH) を設立 2005年 ドイツの音楽制作用コンピューターソフトウェア開発・販売会社 Steinberg Media Technologies GmbHを買収 2007年 音楽ソフト事業統括会社 株式会社ヤマハミュージックエンタテインメント ホールディングスを設立 2008年 オーストリアのピアノメーカー L.Bösendorfer Klavierfabrik GmbHを買収 〃 フランスの業務用スピーカー製造・販売会社 NEXO S.A.を買収 2010年 ピアノ国内生産拠点を掛川工場へ統合 2012年 管楽器国内生産拠点を豊岡工場へ統合 2013年 国内の楽器・音響機器卸販売および教室事業を行う株式会社ヤマハミュージックジャパンを設立 2014年 米国の楽器・音響機器メーカー Line 6,Inc.（現 Yamaha Guitar Group,Inc.）を買収 ※2018年 Ampegブランド、2023年 Cordoba Music Group, LLCを買収 2018年 本社構内に研究開発拠点 イノベーションセンターを開設 2019年 インドの販売子会社 Yamaha Music India Pvt. Ltd.に工場を新設 2021年 ヤマハ銀座店を「ブランドショップ」としてリニューアルオープン 2024年 体験型ブランドショップ「ヤマハミュージック 横浜みなとみらい」を開設 〃 ブランド発信拠点・研究開発サテライト施設「Yamaha Sound Crossing Shibuya」を開設 ヤマハミュージック 横浜みなとみらい Yamaha Sound Crossing Shibuya 2025年 米国シリコンバレーに事業開発・CVCファンド運営管理会社 Yamaha Music Innovations, LLCを設立
従業員情報
(2) 【従業員の状況】 ① 連結会社の状況 (2026年３月31日現在) セグメントの名称 従業員数(名) 楽器 12,694 (4,248) 音響機器 4,374 (1,268) その他 818 (214) 合計 17,886 (5,730) (注) １ 従業員数は就業人員数であります。 ２ 従業員数欄の(外書)は、臨時従業員の年間平均雇用人員であります。 ３ 当連結会計年度より、「電子デバイス事業」の名称を「モビリティ音響機器事業」に変更し、「その他の事業」セグメントから「音響機器事業」セグメントに組み替えております。 ② 提出会社の状況 (2026年３月31日現在) 従業員数（名） 平均年齢 平均勤続年数 平均年間給与 平均年間給与の対前 事業年度増減率 3,449 (669） 43才 5ヵ月 18年 1ヵ月 7,947,497 円 1.4 ％ セグメントの名称 従業員数(名) 楽器 2,006 (399) 音響機器 1,399 (268) その他 44 (2) 合計 3,449 (669) (注) １ 従業員数は就業人員数であります。 ２ 従業員数欄の(外書)は、臨時従業員の年間平均雇用人員であります。 ３ 平均年間給与は、賞与及び基準外賃金を含んでおります。 ４ 当連結会計年度より、「電子デバイス事業」の名称を「モビリティ音響機器事業」に変更し、「その他の事業」セグメントから「音響機器事業」セグメントに組み替えております。 ③ 労働組合の状況 特記すべき事項はありません。 ④ 管理的地位にある労働者に占める女性労働者の割合、男性労働者の育児休業取得率及び労働者の男女の賃金の額の差異 (イ) 提出会社 当事業年度 管理的地位にある 労働者に占める女性労働者の割合（％） 男性労働者の育児 休業取得率（％） 労働者の男女の賃金の額の差異（％） 全労働者 うち正規雇用労働者 うちパート・ 有期労働者 10.0 90.1 74.5 77.1 72.0 (ロ) 連結子会社 当事業年度 名称 管理的地位にある労働者に占める 女性労働者の割合（％） 男性労働者の 育児休業取得率（％） 労働者の男女の賃金の額の差異（％） 全労働者 うち正規 雇用労働者 うちパート・ 有期労働者 (株)ヤマハミュージックジャパン 30.2 80.0 63.5 74.6 70.5 (株)ヤマハコーポレートサービス 44.4 200.0 89.1 89.3 82.1 (注)１ 管理的地位にある労働者に占める女性労働者の割合及び労働者の男女の賃金の額の差異は、「女性の職業生活における活躍の推進に関する法律」（平成27年法律第64号）の規定に基づき算出したものであります。 ２ 男性労働者の育児休業取得率は、「育児休業、介護休業等育児又は家族介護を行う労働者の福祉に関する法律」（平成３年法律第76号）の規定に基づき、「育児休業、介護休業等育児又は家族介護を行う労働者の福祉に関する法律施行規則」（平成３年労働省令第25号）第71条の６第２号における育児休業等及び育児目的休暇の取得割合を算出したものであります。 ３ 労働者の男女の賃金の額の差異については、男性の賃金に対する女性の賃金の割合を示しており、賃金は基本給、超過労働に対する報酬、賞与等を含み、退職手当、通勤手当等を除いております。パート・有期労働者については正社員の所定労働時間で換算した人員数を基に平均年間賃金を算出しております。 ４ 各指標における計算の対象期間は2025年４月１日から2026年３月31日までであり、出向者は出向元の従業員として集計しております。 ５ 労働者の男女の賃金の額の差異について、賃金制度・体系において性別による差異は無く、主として賃金の高い高位職層における女性比率が低いことによるものであります。また、一部企業において、女性パート・有期労働者の比率が高いことにより、主として賞与等による差異が生じております。女性活躍推進への取組については「第２ 事業の状況 ２ サステナビリティに関する考え方及び取組 （３）人的資本」をご参照ください。
事業セグメント
（報告セグメントの変更等に関する事項） 当社は2025年４月１日付で組織改正を行い、モビリティ音響機器等の製造販売を行う電子デバイス事業部を音響事業本部に編入し「モビリティソリューション事業部」へと改称いたしました。この組織改正に伴い、当連結会計年度より、従来「その他」に含めていたモビリティソリューション事業部の関連事業の報告セグメントを「音響機器」へと変更しております。 なお、前連結会計年度のセグメント情報については、変更後のセグメント区分に基づき作成したものを記載しております。
主要株主
| 順位 | 株主名 | 所有株式数 | 持株比率 |
|---|---|---|---|
| 1 | 日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口) | 97,981,000株 | 22.27% |
| 2 | 株式会社日本カストディ銀行(信託口) | 37,427,000株 | 8.51% |
| 3 | 住友生命保険相互会社(常任代理人 株式会社日本カストディ銀行) | 21,900,000株 | 4.98% |
| 4 | 株式会社静岡銀行(常任代理人 日本マスタートラスト信託銀行株式会社) | 21,576,000株 | 4.90% |
| 5 | 日本生命保険相互会社(常任代理人 日本マスタートラスト信託銀行株式会社) | 15,006,000株 | 3.41% |
| 6 | ヤマハ発動機株式会社 | 14,080,000株 | 3.20% |
| 7 | ステート ストリート バンク アンド トラスト カンパニー 505301(常任代理人 株式会社みずほ銀行決済営業部) | 11,251,000株 | 2.56% |
| 8 | ステート ストリート バンク アンド トラスト カンパニー 505001(常任代理人 株式会社みずほ銀行決済営業部) | 10,640,000株 | 2.42% |
| 9 | バンク オブ ニューヨーク ジーシーエム クライアント アカウント ジェイピーアールディ アイエスジー エフイー－エイシー(常任代理人 株式会社三菱UFJ銀行) | 8,676,000株 | 1.97% |
| 10 | ステート ストリート バンク アンド トラスト カンパニー 505025(常任代理人 株式会社みずほ銀行決済営業部) | 8,544,000株 | 1.94% |
データ取得状況
銘柄マスター・直近財務・INST_FLOW判定データを反映済みです。複数年度推移、配当履歴、株主構成、事業別構成は順次追加します。
よくある質問
ヤマハはどのような会社ですか？
7951 ヤマハは、プライム（内国株式）に上場、東証33業種では「その他製品」に分類される企業です。このページでは、ヤマハの業績、財務、収益性、キャッシュフローおよび主要指標を確認できます。
ヤマハのROEは何％ですか？
ヤマハのROEは5.12%です。ROEは株主資本を利用して、どの程度利益を生み出したかを示す指標です。
ヤマハの自己資本比率は何％ですか？
ヤマハの自己資本比率は77.50%です。自己資本比率は総資産に占める自己資本の割合で、財務の安定性を確認する代表的な指標です。
ヤマハの営業利益率は何％ですか？
ヤマハの営業利益率は6.29%です。営業利益率は売上高に対して本業の利益がどの程度残ったかを示します。
INST_FLOWによるヤマハの評価は？
INST_FLOWによるヤマハの総合判定は「強い」、スコアは6です。これは公開データを基にした独自評価であり、将来の株価や投資成果を保証するものではありません。