3436 ＳＵＭＣＯの業績・財務・ROE｜企業カルテ

INST_FLOW ANALYSIS

投資判断ダッシュボード

収益性・成長性・財務・割安性と独自判定をまとめて確認できます。

ファンダメンタル評価

収益性 データなし

成長性 単年度

財務 データなし

安定性 データなし

割安性 データなし

株主還元 データなし

財務チェック

営業CFデータなし

フリーCFデータなし

現金比率データなし

自己資本比率データなし

営業利益率データなし

INST_FLOW判定

総合スコア 取得待ち

総合判定 取得待ち

業績・株価推移

売上高 データなし

営業利益 データなし

経常利益 データなし

純利益 データなし

成長率サマリー

最新実績の前年比と、直近4期を使った3年平均成長率を表示します。

成長率を計算しています

3年CAGRは期首と期末がともにプラスの場合のみ算出します。

業績トレンド

複数年度の実績と会社予想から、業績の方向性を自動判定します。

業績トレンドを判定しています

業績グラフ

年次実績と通期会社予想の推移を表示します。

売上高

グラフを読み込んでいます

営業利益

グラフを読み込んでいます

EPS

グラフを読み込んでいます

実績会社予想

業績推移

年度	売上高	営業利益	経常利益	純利益	EPS
財務データを読み込んでいます

会社予想

対象期間	売上高	営業利益	経常利益	純利益	EPS
会社予想を読み込んでいます

四半期推移

期間	売上高	営業利益	経常利益	純利益	EPS
四半期データを読み込んでいます

企業概要

3436 ＳＵＭＣＯは東証33業種では「金属製品」、17業種では「建設・資材」に分類されるプライム（内国株式）の上場企業です。規模区分は「TOPIX Mid400」です。直近の財務データでは、売上高は4,096.70億円、営業利益は13.42億円、営業利益率は0.33%、ROEは-2.01%、自己資本比率は51.3%です。キャッシュフローでは、営業キャッシュフローは1,000.40億円、フリーキャッシュフローは-114.07億円となっています。 INST_FLOWの総合判定は「弱い」（スコア-3）です。判定理由として、FCFマイナス、自己資本比率高い、最終赤字、営業利益率低いが挙げられています。このページでは、ＳＵＭＣＯの業績、収益性、財務健全性、キャッシュフローおよびINST_FLOW独自判定を確認できます。

企業情報

代表者: 代表取締役会長兼ＣＥＯ橋本眞幸
本社所在地: 東京都港区芝浦一丁目２番１号
電話番号: 03-5444-0808
設立年月: 1992-10
上場年月: 2005-11
資本金: 1,990.34億円
決算期: 2025-12-31
従業員数: 5,065人
臨時従業員数: 386人
平均年齢: 42.7歳
平均勤続年数: 14.0年
平均年間給与: 641.2万円
EDINETコード: E02103
公式サイト: https://www.sumcosi.com/

会社概要

同社の株式は、退職給付を目的に信託設定したものであります。当該株式の定量的な保有効果の記載は困難ではありますが、定期的に取締役会において、その保有の合理性について検証を行っております。

沿革

２ 【沿革】

当社は、1999年７月に住友金属工業株式会社＜現 日本製鉄株式会社＞、三菱マテリアル株式会社及びその子会社である三菱マテリアルシリコン株式会社の共同出資(住友金属工業株式会社及び三菱マテリアルグループがそれぞれ50％出資)により、300mm口径のシリコンウェーハ(以下、「300mmウェーハ」という。)の開発及び製造を目的に設立されました。

2002年２月には、住友金属工業株式会社よりシリコン事業(シチックス事業本部)の営業を譲り受けるとともに、シリコン事業を営んでいた三菱マテリアルシリコン株式会社と合併することにより、両社のシリコンウェーハ事業を完全統合し各種シリコンウェーハを製造及び販売する専業メーカーとなりました。

年月

事項

1999年７月

住友金属工業株式会社＜現 日本製鉄株式会社＞、三菱マテリアル株式会社及び三菱マテリアルシリコン株式会社の共同出資により、株式会社シリコン ユナイテッド マニュファクチュアリングとして設立。

2001年10月

300mmウェーハの生産開始。

2002年１月

米国における持株会社としてSUMCO USA Corporationを設立。

2002年２月

住友金属工業株式会社＜現 日本製鉄株式会社＞よりシリコン事業(シチックス事業本部)の営業を譲り受けるとともに、三菱マテリアルシリコン株式会社と合併、同時に商号を三菱住友シリコン株式会社に変更。

2005年８月

商号を株式会社ＳＵＭＣＯに変更。

2005年11月

株式会社東京証券取引所市場第一部上場。

2006年10月

コマツ電子金属株式会社＜現 SUMCO TECHXIV株式会社＞株式の公開買付けにより同社を子会社化。

2006年10月

SUMCO Oregon Corporationを清算。

2007年１月

SUMCO USA Corporationを清算。

2007年12月

FORMOSA SUMCO TECHNOLOGY CORPORATIONが台湾証券交易所(証券取引所)に正式上場。

2008年５月

株式交換の方法により、SUMCO TECHXIV株式会社を完全子会社化。

2008年８月

会社分割の方法により、SUMCO TECHXIV株式会社の営業部門及び技術部門を承継。

2011年２月

当社尼崎工場閉鎖。

2012年11月

ジャパンスーパークォーツ株式会社＜現 当社ＪＳＱ事業部＞を吸収合併。

2013年３月

SUMCOソーラー株式会社を清算。

2013年７月

当社生野工場閉鎖。

2016年３月

監査等委員会設置会社に移行。

2022年４月

東京証券取引所の市場区分の見直しにより市場第一部からプライム市場へ移行。

2023年３月

三菱マテリアル株式会社が新設した高純度シリコン株式会社に、三菱マテリアル株式会社の半導体用多結晶シリコン事業、並びに三菱マテリアル株式会社が保有するMitsubishi Polycrystalline Silicon America Corporation及び日本アエロジル株式会社の株式を承継させたうえで、高純度シリコン株式会社の株式を取得。

(注) １．2012年10月、住友金属工業株式会社が新日本製鐵株式会社と合併し新日鐵住金株式会社となりました。

２．2019年４月、新日鐵住金株式会社が日本製鉄株式会社に商号を変更しました。

なお、2002年２月の事業統合までの住友金属工業株式会社旧シチックス事業本部及び旧三菱マテリアルシリコン株式会社の沿革は以下のとおりであります。

住友金属工業株式会社旧シチックス事業本部

年月

事項

1962年１月

大阪チタニウム製造株式会社尼崎工場＜後の当社尼崎工場＞においてシリコンウェーハの生産開始。

1973年８月

大阪チタニウム製造株式会社と住友金属工業株式会社＜現 日本製鉄株式会社＞が共同出資で、シリコンウェーハ製造会社として九州電子金属株式会社を設立。

1992年10月

大阪チタニウム製造株式会社が九州電子金属株式会社を吸収合併しシリコン事業を統合。

1993年１月

大阪チタニウム製造株式会社が商号を住友シチックス株式会社に変更。

1998年10月

住友金属工業株式会社＜現 日本製鉄株式会社＞と住友シチックス株式会社が合併し、住友金属工業株式会社シチックス事業本部が発足。

(注) １．2012年10月、住友金属工業株式会社が新日本製鐵株式会社と合併し新日鐵住金株式会社となりました。

２．2019年４月、新日鐵住金株式会社が日本製鉄株式会社に商号を変更しました。

旧三菱マテリアルシリコン株式会社

年月

事項

1958年12月

新日本窒素肥料株式会社＜現 チッソ株式会社＞が半導体用高純度シリコンの製造・販売を目的に日窒電子化学株式会社を設立。

1959年10月

三菱金属鉱業株式会社＜現 三菱マテリアル株式会社＞等が半導体用高純度シリコンの製造・販売等を目的に日本電子金属株式会社を設立。

日窒電子化学株式会社野田工場が生産開始。

1964年３月

新日本窒素肥料株式会社＜現 チッソ株式会社＞がチッソ電子化学株式会社を設立。

1964年８月

日窒電子化学株式会社が解散し、チッソ電子化学株式会社に資産を譲渡。

1974年２月

三菱金属株式会社＜現 三菱マテリアル株式会社＞がチッソ電子化学株式会社を子会社化、同時にチッソ電子化学株式会社が商号を東洋シリコン株式会社に変更。

1978年２月

東洋シリコン株式会社が商号を日本シリコン株式会社に変更。

1979年１月

日本シリコン株式会社が日本電子金属株式会社のシリコン事業を営業譲受。

1991年10月

日本シリコン株式会社が商号を三菱マテリアルシリコン株式会社に変更。

2001年10月

三菱マテリアルシリコン株式会社が三菱マテリアルクォーツ株式会社＜現 当社ＪＳＱ事業部＞を子会社化。

(注) １．1973年12月、三菱金属鉱業株式会社が商号を三菱金属株式会社に変更しました。

２．1990年12月、三菱金属株式会社が、三菱鉱業セメント株式会社と合併し、三菱マテリアル株式会社に商号を変更しました。

また、2008年５月のSUMCO TECHXIV株式会社の完全子会社化までの同社の沿革は以下のとおりであります。

SUMCO TECHXIV株式会社

年月

事項

1960年４月

株式会社小松製作所と株式会社石塚研究所の共同出資により、小松電子金属株式会社を設立。

1993年４月

小松電子金属株式会社が商号をコマツ電子金属株式会社に変更。

1995年11月

Formosa Plastics Groupとの共同出資により、製造販売子会社としてFormosa Komatsu Silicon Corporation＜現 FORMOSA SUMCO TECHNOLOGY CORPORATION＞を台湾に設立(コマツ電子金属株式会社出資比率51％)

1997年９月

株式会社東京証券取引所市場第二部上場。

2006年10月

株式公開買付けにより、株式会社小松製作所から株式会社ＳＵＭＣＯの連結子会社となる。

従業員情報

５ 【従業員の状況】

当社グループの事業は「高純度シリコン」のみの単一セグメントであり、セグメント情報に関連付けては記載しておりません。

(1) 連結会社の状況

2025年12月31日現在

セグメントの名称

従業員数(人)

高純度シリコン

9,714

(769)

(注) 従業員数は就業人員(当社グループからグループ外部への出向者を除き、グループ外部から当社グループへの出向者を含むほか、常用パートを含む。)であり、臨時雇用者数(人材派遣会社からの派遣社員は含み、常用パートは除く。)は、年間の平均人員を( )に、外数で記載しております。

(2) 提出会社の状況

2025年12月31日現在

従業員数(人)

平均年齢(才)

平均勤続年数(年)

平均年間給与(円)

5,065

(386)

42.7

14.0

6,411,907

(注) １．従業員数は就業人員(当社から社外への出向者を除き、社外から当社への出向者を含むほか、常用パートを含む。)であり、臨時雇用者数(人材派遣会社からの派遣社員を含み、常用パートは除く。)は、年間の平均人員を( )に、外数で記載しております。

２．平均年間給与は、賞与及び基準外賃金を含んでおります。

３．当社は2002年２月６日付三菱マテリアルシリコン株式会社との合併により従業員を引き継いでおり、2003年１月１日付で住友金属工業株式会社(現 日本製鉄株式会社)及び三菱マテリアル株式会社からの出向者は全員が転籍しておりますが、平均勤続年数は両社からの通算で算出しております。

(3) 労働組合の状況

当社及び一部グループ会社には、SUMCO労働組合(組合員数4,183人)が組織されております。また、SUMCO TECHXIV株式会社の従業員を中心としてSUMCO TECHXIV ユニオン(組合員数1,819人)、高純度シリコン株式会社の従業員を中心として高純度シリコン労働組合(組合員数124人)が組織されております。なお、いずれの労働組合も日本基幹産業労働組合連合会に属しており、労使関係は円満であり、特記すべき事項はありません。

(4) 管理職に占める女性労働者の割合、男性労働者の育児休業取得率及び労働者の男女の賃金の差異

① 提出会社

当事業年度

管理職に占める

女性労働者の割合(％)

男性労働者の

育児休業取得率(％)

労働者の男女の賃金の差異(％)

全労働者

うち正規雇用

労働者

うちパート・

有期従業員

2.6

100.0

72.1

72.8

69.8

(注) １．管理職に占める女性労働者の割合(％)は、「女性の職業生活における活躍の推進に関する法律」(平成27年法律第64号)の規定に基づき算出したものであります。(厚労省基準)

なお、この割合は当社から社外への出向者を含め、社外から当社への出向者を除いて算出しております。

２．男性労働者の育児休業取得率(％)は、「育児休業、介護休業等育児又は家族介護を行う労働者の福祉に関する法律」(平成３年法律第76号)の規定に基づき、「育児休業、介護休業等育児又は家族介護を行う労働者の福祉に関する法律施行規則」(平成３年労働省令第25号)第71条の６第２号における育児休業等の取得割合を算出したものであります。

３．労働者の男女賃金格差は、「女性の職業生活における活躍の推進に関する法律」(平成27年法律第64号)の規定に基づき算出したものであります。(厚労省基準)

管理職比率、労務構成など男女間に差異があることで１名当たり賃金に差が出ておりますが、人事体系、報酬制度、評価制度、人材育成などにおいて性別による処遇差はありません。

② 連結子会社

当事業年度

名称

管理職に占める

女性労働者の割合(％)

男性労働者の

育児休業取得率(％)

労働者の男女の賃金の差異(％)

全労働者

うち正規雇用

労働者

うちパート・

有期従業員

SUMCO TECHXIV

株式会社

0.0

93.8

82.1

83.8

58.0

(注) １．管理職に占める女性労働者の割合(％)は、「女性の職業生活における活躍の推進に関する法律」(平成27年法律第64号)の規定に基づき算出したものであります。(厚労省基準)

なお、この割合は対象の連結子会社から社外への出向者を含め、社外から対象の連結子会社への出向者を除いて算出しております。

２．男性労働者の育児休業取得率(％)は、「育児休業、介護休業等育児又は家族介護を行う労働者の福祉に関する法律」(平成３年法律第76号)の規定に基づき、「育児休業、介護休業等育児又は家族介護を行う労働者の福祉に関する法律施行規則」(平成３年労働省令第25号)第71条の６第２号における育児休業等の取得割合を算出したものであります。

３．労働者の男女賃金格差は、「女性の職業生活における活躍の推進に関する法律」(平成27年法律第64号)の規定に基づき算出したものであります。(厚労省基準)

管理職比率、労務構成など男女間に差異があることで１名当たり賃金に差が出ておりますが、人事体系、報酬制度、評価制度、人材育成などにおいて性別による処遇差はありません。

事業セグメント

(セグメント情報等)

前連結会計年度(自 2024年１月１日 至 2024年12月31日)

当社グループの事業は「高純度シリコン」のみの単一セグメントであるため、記載を省略しております。

当連結会計年度(自 2025年１月１日 至 2025年12月31日)

当社グループの事業は「高純度シリコン」のみの単一セグメントであるため、記載を省略しております。

前連結会計年度(自 2024年１月１日 至 2024年12月31日)

１．製品及びサービスごとの情報

単一の製品・サービスの区分の外部顧客への売上高が連結損益計算書の売上高の90％を超えるため、記載を省略しております。

２．地域ごとの情報

(1) 売上高

(単位：百万円)

日本

米国

中国

台湾

韓国

欧州他

合計

83,513

36,403

50,987

138,764

39,976

46,973

396,619

(注) 売上高は顧客の所在地を基礎とし、国又は地域に分類しております。

(2) 有形固定資産

(単位：百万円)

日本

台湾

その他

合計

476,139

203,809

12,400

692,350

３．主要な顧客ごとの情報

(単位：百万円)

顧客の名称又は氏名

売上高

関連するセグメント名

住友商事株式会社

98,193

高純度シリコン

当連結会計年度(自 2025年１月１日 至 2025年12月31日)

１．製品及びサービスごとの情報

単一の製品・サービスの区分の外部顧客への売上高が連結損益計算書の売上高の90％を超えるため、記載を省略しております。

２．地域ごとの情報

(1) 売上高

(単位：百万円)

日本

米国

中国

台湾

韓国

欧州他

合計

79,562

36,345

51,976

153,232

40,492

48,061

409,670

(注) 売上高は顧客の所在地を基礎とし、国又は地域に分類しております。

(2) 有形固定資産

(単位：百万円)

日本

台湾

その他

合計

440,321

209,487

13,616

663,425

３．主要な顧客ごとの情報

(単位：百万円)

顧客の名称又は氏名

売上高

関連するセグメント名

住友商事株式会社

110,600

高純度シリコン

【報告セグメントごとの固定資産の減損損失に関する情報】

前連結会計年度(自 2024年１月１日 至 2024年12月31日)

当社グループの事業は「高純度シリコン」のみの単一セグメントであるため、記載を省略しております。

当連結会計年度(自 2025年１月１日 至 2025年12月31日)

該当事項はありません。

【報告セグメントごとののれんの償却額及び未償却残高に関する情報】

前連結会計年度(自 2024年１月１日 至 2024年12月31日)

該当事項はありません。

当連結会計年度(自 2025年１月１日 至 2025年12月31日)

該当事項はありません。

【報告セグメントごとの負ののれん発生益に関する情報】

前連結会計年度(自 2024年１月１日 至 2024年12月31日)

該当事項はありません。

当連結会計年度(自 2025年１月１日 至 2025年12月31日)

該当事項はありません。

主要株主

順位	株主名	所有株式数	持株比率
1	日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口)	58,368,000株	16.67%
2	株式会社日本カストディ銀行(信託口)	37,334,000株	10.66%
3	BNYMSANV AS AGENT / CLIENTS LUX UCITS NON TREATY 1(常任代理人株式会社三菱ＵＦＪ銀行)	11,778,000株	3.36%
4	JP MORGAN CHASE BANK 385864(常任代理人株式会社みずほ銀行決済営業部)	8,823,000株	2.52%
5	STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505001(常任代理人株式会社みずほ銀行決済営業部)	8,272,000株	2.36%
6	STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505103(常任代理人株式会社みずほ銀行決済営業部)	7,920,000株	2.26%
7	BBH (LUX) FOR FIDELITY FUNDS - GLOBAL TECHNOLOGY POOL(常任代理人株式会社三菱ＵＦＪ銀行)	7,482,000株	2.14%
8	JP MORGAN CHASE BANK 385781(常任代理人株式会社みずほ銀行決済営業部)	6,653,000株	1.90%
9	野村信託銀行株式会社(投信口)	6,036,000株	1.72%
10	SCBHK AC-SCBCN FOR PRUDENTIAL HONG KONG LIMITED(常任代理人株式会社三菱ＵＦＪ銀行)	3,944,000株	1.13%

データ取得状況

銘柄マスター・直近財務・INST_FLOW判定データを反映済みです。複数年度推移、配当履歴、株主構成、事業別構成は順次追加します。

よくある質問

ＳＵＭＣＯはどのような会社ですか？

3436 ＳＵＭＣＯは、プライム（内国株式）に上場、東証33業種では「金属製品」に分類される企業です。このページでは、ＳＵＭＣＯの業績、財務、収益性、キャッシュフローおよび主要指標を確認できます。

ＳＵＭＣＯのPERは何倍ですか？

ＳＵＭＣＯのPERは5.00倍です。PERは株価が1株当たり利益の何倍まで買われているかを示す指標です。単独で判断せず、成長性や業種平均との差も合わせて確認する必要があります。

ＳＵＭＣＯのPBRは何倍ですか？

ＳＵＭＣＯのPBRは33.00倍です。PBRは株価が1株当たり純資産の何倍まで評価されているかを示します。

ＳＵＭＣＯのROEは何％ですか？

ＳＵＭＣＯのROEは-2.01%です。ROEは株主資本を利用して、どの程度利益を生み出したかを示す指標です。

ＳＵＭＣＯの自己資本比率は何％ですか？

ＳＵＭＣＯの自己資本比率は51.30%です。自己資本比率は総資産に占める自己資本の割合で、財務の安定性を確認する代表的な指標です。

ＳＵＭＣＯの営業利益率は何％ですか？

ＳＵＭＣＯの営業利益率は0.33%です。営業利益率は売上高に対して本業の利益がどの程度残ったかを示します。