INST_FLOW FUNDAMENTAL REPORT
5101 横浜ゴム プライム(内国株式)
INST_FLOW ANALYSIS

投資判断ダッシュボード

収益性・成長性・財務・割安性と独自判定をまとめて確認できます。

ファンダメンタル評価

収益性 データなし
成長性 単年度
財務 データなし
安定性 データなし
割安性 データなし
株主還元 データなし

財務チェック

営業CFデータなし
フリーCFデータなし
現金比率データなし
自己資本比率データなし
営業利益率データなし

INST_FLOW判定

総合スコア 取得待ち
総合判定 取得待ち

業績・株価推移

売上高 データなし
営業利益 データなし
経常利益 データなし
純利益 データなし

成長率サマリー

最新実績の前年比と、直近4期を使った3年平均成長率を表示します。

成長率を計算しています

3年CAGRは期首と期末がともにプラスの場合のみ算出します。

業績トレンド

複数年度の実績と会社予想から、業績の方向性を自動判定します。

業績トレンドを判定しています

業績グラフ

年次実績と通期会社予想の推移を表示します。

売上高

グラフを読み込んでいます

営業利益

グラフを読み込んでいます

EPS

グラフを読み込んでいます
実績 会社予想

業績推移

年度 売上高 営業利益 経常利益 純利益 EPS
財務データを読み込んでいます

会社予想

対象期間 売上高 営業利益 経常利益 純利益 EPS
会社予想を読み込んでいます

四半期推移

期間 売上高 営業利益 経常利益 純利益 EPS
四半期データを読み込んでいます

企業概要

5101 横浜ゴムは東証33業種では「ゴム製品」、17業種では「自動車・輸送機」に分類されるプライム(内国株式)の上場企業です。 規模区分は「TOPIX Mid400」です。 直近の財務データでは、売上高は1.23兆円、営業利益は1,529.01億円、営業利益率は12.38%、ROEは10.95%、自己資本比率は51.6%です。 キャッシュフローでは、営業キャッシュフローは1,356.30億円、フリーキャッシュフローは-1,056.68億円となっています。 INST_FLOWの総合判定は「中立+」(スコア2)です。判定理由として、FCFマイナス、自己資本比率高い、最終利益プラス、営業利益率高いが挙げられています。 このページでは、横浜ゴムの業績、収益性、財務健全性、キャッシュフローおよびINST_FLOW独自判定を確認できます。

企業情報

代表者
代表取締役会長兼CEO 山 石 昌 孝
本社所在地
神奈川県平塚市追分2番1号
電話番号
(0463)63-0414
設立年月
1923-09
上場年月
1952-08
資本金
389.09億円
決算期
2025-12-31
従業員数
5,559人
臨時従業員数
334人
平均年齢
41.1歳
平均勤続年数
17.4年
平均年間給与
692.8万円
EDINETコード
E01085

会社概要

当社の新車向けタイヤの主要取引先であり、同事業の拡大を目的とした関係の維持・強化を図るため、継続保有しております。

沿革

2 【沿革】

年月

沿革

1917年10月

横濱電線製造株式会社〔現古河電気工業株式会社〕とBF(ビーエフ)グッドリッチ社(米国)との折半出資により、タイヤ及び工業品の輸入販売等を事業目的とした「横濱護謨製造株式会社」(資本金250万円、神奈川県横浜市裏高島町(現西区))を設立。

1923年9月

関東大震災により、神奈川県横浜市の工場の操業を中止、本社を東京市麹町区(現千代田区)に移転。

1943年8月

三重県度会郡(現伊勢市)に三重工場を建設。

1945年4月

本社を東京都港区に移転。

1946年3月

静岡県三島市に三島工場を建設。

1950年4月

東京証券取引所及び大阪証券取引所市場第一部に株式を上場。

1952年8月

神奈川県平塚市に平塚工場(現平塚製造所)を建設し、関東地方の諸工場を統合。

1961年1月

本社ビル(浜ゴムビル)完成。

1961年10月

名古屋証券取引所市場第一部に株式を上場。

1963年10月

商号を「横浜ゴム株式会社」に変更。

1964年6月

愛知県新城市に新城工場を建設。

1969年11月

米国にタイヤ販売会社「ヨコハマタイヤ コーポレーション」(現連結子会社)を設立。

1973年6月

茨城県東茨城郡(現小美玉市)に茨城工場を建設。

1973年7月

ホース関係の金属部門を分離してエイロクイップ社(米国)との合弁により、「横浜エイロクイップ株式会社」[横浜ハイデックス株式会社に社名変更後、2004年に当社と合併]を設立。

1974年10月

広島県尾道市に尾道工場を建設。

1983年11月

スポーツ用品製造販売会社「株式会社スポーツコンプレックス」[現株式会社プロギア(現連結子会社)]を設立。

1986年11月

茨城県久慈郡大子町に総合タイヤテストコースを建設。

1989年1月

北海道上川郡鷹栖町に冬用タイヤ専用テストコースを建設。

1989年10月

タイヤ製造会社「モホーク ラバー カンパニー」(米国)を買収。

1991年4月

1992年7月

平塚製造所内に研究開発センタービルを建設。

「ヨコハマタイヤ コーポレーション」が「モホーク ラバー カンパニー」を吸収合併。

1996年6月

川鉄商事株式会社〔現JFE商事株式会社〕との合弁により、タイヤ製造販売会社「ヨコハマタイヤ フィリピン Inc.」(フィリピン、現連結子会社)を設立。

1996年7月

自動車用ウインド・シールド・シーラントの製造、高圧ホースと継手の組立てをする製造販売会社「ヨコハマ ラバー(タイランド)カンパニー Ltd.」(タイ、現連結子会社)を設立。

2001年12月

ユーハット社、杭州ゴム集団公司との合弁により、タイヤ製造販売会社「杭州横浜輪胎有限公司〔現杭州優科豪馬輪胎有限公司〕」(中国、現連結子会社)を設立。

2002年4月

コンチネンタル社(ドイツ)との合弁により「ヨコハマコンチネンタルタイヤ株式会社」(東京都港区)を設立。

2004年1月

ティー サイアム コマーシャル社との合弁により、タイヤ製造販売会社「ヨコハマタイヤ マニュファクチャリング(タイ)」(タイ、2008年に100%子会社化、現連結子会社)を設立。

2004年10月

横浜ハイデックス株式会社を吸収合併。

2005年11月

事業統括会社「横浜橡胶(中国)有限公司〔現優科豪馬橡胶有限公司〕」(中国、現連結子会社)を設立。

2006年1月

山東躍馬胶帯有限公司と横浜橡胶(中国)有限公司〔現優科豪馬橡胶有限公司〕との合弁により、コンベヤベルト製造販売会社「山東横浜橡胶工業制品有限公司」(中国、現連結子会社)を設立。

2006年4月

横浜橡胶(中国)有限公司〔現優科豪馬橡胶有限公司〕の全額出資により、トラック・バス(TB)用スチールラジアルタイヤの製造販売会社「蘇州横浜輪胎有限公司〔現蘇州優科豪馬輪胎有限公司〕」(中国、現連結子会社)を設立。

2007年1月

タイヤ製造販売会社「ヨコハマ・インディア Pvt. Ltd.」(インド、現連結子会社)を設立。

2008年8月

タイヤ販売、原材料の調達等を行う「ヨコハマ アジア」(タイ、現連結子会社)を設立。

2008年12月

タイヤ製造販売会社「LLC ヨコハマ R.P.Z.」(ロシア、現連結子会社)を設立。

2009年4月

タイに総合タイヤプルービンググラウンド「タイヤ テストセンター オブ アジア」を建設。

工業品販売会社「ヨコハマ工業品ヨーロッパGmbH」(ドイツ、現連結子会社)を設立。

2009年7月

国内市販用タイヤ販売会社等19社を合併し、「株式会社ヨコハマタイヤジャパン」(現連結子会社)を設立。

2010年10月

全国の工業品販売会社8社と横浜ゴム本社の工業品販売部門の一部機能を統合し、新たに「横浜ゴムMBジャパン株式会社」(現連結子会社)を設立。

年月

沿革

2011年12月

障がい者雇用のための特例子会社「ヨコハマピアサポート株式会社」(現非連結子会社)を設立。

2013年4月

定年退職者のための機能子会社「ヨコハマビジネスアソシエーション株式会社」(現非連結子会社)及びモータースポーツタイヤ事業会社「ヨコハマ・モータースポーツ・インターナショナル株式会社」(2017年6月に解散、旧連結子会社)を設立。

2013年5月

タイヤ製造販売会社「ヨコハマタイヤ マニュファクチャリングミシシッピ,LLC.」(米国、現連結子会社)を設立。

2014年1月

ヨコハマタイヤ東日本リトレッド株式会社及び山陽リトレッド株式会社を統合し、更生タイヤ製造販売会社「ヨコハマタイヤリトレッド株式会社」(現連結子会社)を設立。

タイヤ製造販売会社「ヨコハマタイヤ マニュファクチャリングヴァージニア LLC.」(米国、現連結子会社)を設立。

2014年4月

米国の工業品製造販売子会社の「サスラバーカンパニー」を「YHアメリカ Inc.」の傘下に入れ、「サスラバーカンパニー」は、「ヨコハマ インダストリーズ アメリカズ オハイオ Inc.」(米国、現連結子会社)に、「YHアメリカ Inc.」は、「ヨコハマ インダストリーズ アメリカズ Inc.」(米国、現連結子会社)にそれぞれ社名を変更。

海洋商品製造販売会社「PT.ヨコハマ工業品製造インドネシア」(インドネシア、現連結子会社)を設立。

2014年9月

米国パーカー・ハネフィン社からイタリアのマリンホース製造販売会社パーカーMHP社を買収。同社名を「ヨコハマ工業品イタリア S.R.L.」(イタリア、現連結子会社)に変更。

2015年1月

当社スポーツ事業部門を当社の連結子会社である株式会社プロギア(現連結子会社)を承継会社とする吸収分割(簡易分割)。

不二精工株式会社(本社:岐阜県羽島市)のタイヤビード専門会社「亀山ビード株式会社」(現連結子会社)を買収。

2015年4月

タイヤ・工業製品用原材料の調達販売会社「ヨコハマラバー シンガポール PTE. Ltd.」(シンガポール、現連結子会社)を設立。

2016年1月

北海道旭川市に冬用タイヤテストコース「北海道タイヤテストセンター」を建設。

2016年3月

2002年4月に締結したコンチネンタル社(ドイツ)との合弁契約解消により関連会社「ヨコハマコンチネンタルタイヤ株式会社」(東京都港区)を解散。

2016年7月

農業機械用・産業車両用・建設車両用・林業機械用タイヤ等の製造販売会社「Alliance Tire Group」各社の持株会社である「Alliance Tire Group B.V. 」(本社:オランダ)を買収。

2016年9月

米国ノースカロライナ州にタイヤ開発研究センターを設立。

2017年3月

産業車両用タイヤ会社「愛知タイヤ工業株式会社」(愛知県小牧市、現連結子会社)を買収。

2017年6月

2013年4月に設立したモータースポーツタイヤ事業会社「ヨコハマ・モータースポーツ・インターナショナル株式会社」を解散。

2017年12月

子会社の株式の所有を目的とする「アライアンス・タイヤ・グループ株式会社」(現連結子会社)を設立。

2020年10月

浜ゴム不動産株式会社を吸収合併。

2021年11月

ハマタイト事業を会社分割(吸収分割)の方法により新会社に継承し、スイスに本社を置くスペシャリティ・ケミカルカンパニーSika AGに譲渡。

2022年4月

東京証券取引所の市場区分の見直しにより市場第一部からプライム市場へ移行。

2022年11月

ヨコハマゴム・ファイナンス株式会社を吸収合併。

2023年3月

本社を神奈川県平塚市に移転。

2023年5月

農機・産業用タイヤの製造販売会社「Trelleborg Wheel Systems Holding AB」(本社:スウェーデン)を買収。

2025年2月

建設・鉱山用車両向けタイヤなどの生産販売をグローバルに展開するGoodyear社のOTR事業(OTR=オフザロードタイヤ)を買収。

従業員情報

5 【従業員の状況】

(1) 連結会社の状況

(2025年12月31日現在)

セグメントの名称

従業員数(人)

タイヤ

30,117

M B

3,260

そ の 他

1,094

合 計

34,471

(注) 従業員数は、当社グループへの出向者を含む就業人員数であります。

(2) 提出会社の状況

(2025年12月31日現在)

従業員数(人)

平均年齢(歳)

平均勤続年数(年)

平均年間給与(千円)

5,559

(334)

41.1

17.4

6,928

セグメントの名称

従業員数(人)

タイヤ

3,980

(240)

M B

1,204

(81)

そ の 他

375

(13)

合 計

5,559

(334)

(注) 1 従業員数は、他社から当社への出向者を含む就業人員数であります。

2 従業員数欄の(外書)は、臨時従業員の年間平均雇用人員であります。

3 臨時従業員には、季節工及びパートタイマーを含み、派遣社員を除いております。

4 平均年間給与は、賞与及び基準外賃金を含んでおります。

(3) 労働組合の状況

当社には1946年に結成された労働組合があり、ユニオン・ショップ制で、主に全日本ゴム産業労働組合総連合を上部団体としております。

2025年12月末現在の組合員数は 5,136名であります。組合とは円満に労使間協調を保っております。

なお、組合組織をもつ連結子会社が一部ありますが、労使関係は良好であります。

(4)管理職に占める女性労働者の割合、男性労働者の育児休業取得率及び労働者の男女の賃金の差異

①提出会社

当事業年度

管理職に

占める

女性労働者

の割合(%)

(注1)

男性労働者の

育児休業

取得率(%)

(注2)

労働者の男女の

賃金の差異(%)(注1)

全労働者

正規雇用

労働者

パート・

有期労働者

3.5

100.7

75.4

78.0

66.8

(注)1.「女性の職業生活における活躍の推進に関する法律」(平成27年法律第64号)の規定に基づき算出したものであります。男女賃金差異が生じておりますが、人事・処遇制度は男女平等に設計・運用しており、当該差異は労務構成から生じている賃金差です。

2.「育児休業、介護休業等育児又は家族介護を行う労働者の福祉に関する法律」(平成3年法律第76号)の規定に基づき、「育児休業、介護休業等育児又は家族介護を行う労働者の福祉に関する法律施行規則」(平成3年労働省令第25号)第71条の6第2号における育児休業等の取得割合を算出したものであります。

②連結子会社(注1)

当事業年度

名称

管理職に

占める

女性労働者

の割合(%)

(注2)

男性労働者の

育児休業

取得率(%)

(注3)

労働者の男女の

賃金の差異(%)(注2)

全労働者

正規雇用

労働者

パート・

有期労働者

株式会社ヨコハマタイヤジャパン

0.2

18.8

75.0

73.2

85.8

横浜ゴムMBジャパン株式会社

5.5

66.7

68.5

71.2

57.9

愛知タイヤ工業株式会社

0.0

0.0

74.7

72.0

83.2

亀山ビード株式会社

0.0

50.0

68.9

73.4

49.7

ヨコハマモールド株式会社

11.1

100.0

89.2

87.2

31.7

浜ゴム物流株式会社

15.8

0.0

69.0

81.5

55.2

ハマゴムエイコム株式会社

2.9

275.0

83.3

83.3

―

(注)1.連結子会社のうち、常時雇用する労働者が101人以上の国内連結子会社を全て記載しております。それ以外の国内連結子会社については「女性の職業生活における活躍の推進に関する法律」(平成27年法律第64号)及び「育児休業、介護休業等育児又は家族介護を行う労働者の福祉に関する法律」(平成3年法律第76号)の規定による公表義務の対象ではないため、記載を省略しております。

2.「女性の職業生活における活躍の推進に関する法律」(平成27年法律第64号)の規定に基づき算出したものであります。男女賃金差異が生じておりますが、人事・処遇制度は男女平等に設計・運用しており、当該差異は労務構成から生じている賃金差です。なお「―」表示は対象者なしを示しております。

3.「育児休業、介護休業等育児又は家族介護を行う労働者の福祉に関する法律」(平成3年法律第76号)の規定に基づき、「育児休業、介護休業等育児又は家族介護を行う労働者の福祉に関する法律施行規則」(平成3年労働省令第25号)第71条の6第2号における育児休業等の取得割合を算出したものであります。なお「―」表示は対象者なしを示しております。

③提出会社・国内連結子会社グループ(注1)

当事業年度

管理職に

占める

女性労働者

の割合(%)

(注2)

男性労働者の

育児休業

取得率(%)

(注3)

労働者の男女の

賃金の差異(%)(注2)

全労働者

正規雇用

労働者

パート・

有期労働者

2.6

95.8

71.7

73.1

68.8

(注)1.上記①及び②の合計を記載しております。

2.「女性の職業生活における活躍の推進に関する法律」(平成27年法律第64号)の規定に基づき算出したものであります。男女賃金差異が生じておりますが、人事・処遇制度は男女平等に設計・運用しており、当該差異は労務構成から生じている賃金差です。

3.「育児休業、介護休業等育児又は家族介護を行う労働者の福祉に関する法律」(平成3年法律第76号)の規定に基づき、「育児休業、介護休業等育児又は家族介護を行う労働者の福祉に関する法律施行規則」(平成3年労働省令第25号)第71条の6第2号における育児休業等の取得割合を算出したものであります。

事業セグメント

6.セグメント情報

(1)報告セグメントの概要

当社グループの事業セグメントは、当社グループの構成単位のうち分離された財務情報が入手可能であり、当社の取締役会が、経営資源の配分の決定及び業績を評価するために、定期的に検討を行う対象となっているものであります。

当社グループは、製品・サービス別の事業部を置き、各事業部は取り扱う製品・サービスについて国内及び海外の総合的な戦略を立案し、事業活動を展開しております。

各報告セグメントに属する主要な製品

報告セグメント

主要製品

タイヤ

乗用車用、トラック・バス用、小型トラック用、農業機械用、鉱山・建設車両用、産業車両用、林業機械用などの各種タイヤ、チューブ、アルミホイール、自動車関連用品

MB

コンベヤベルト、各種ホース、防舷材、オイルフェンス、マリンホース、航空部品

(2)セグメント収益及び業績に関する情報

報告されているセグメントの会計処理の方法は、「注記3.重要性のある会計方針」における記載と同一であります。

報告セグメントの数値は事業利益ベースの数値であります。セグメント間の売上収益は市場実勢価格に基づいております。

前連結会計年度(自 2024年1月1日 至 2024年12月31日)

(単位:百万円)

報告セグメント

その他

(注)1

計

調整額

(注)3

連結

タイヤ

MB

売上収益

外部顧客

980,896

105,249

8,600

1,094,746

-

1,094,746

セグメント間

1,215

124

19,116

20,455

△20,455

-

合計

982,112

105,373

27,716

1,115,201

△20,455

1,094,746

セグメント利益

(事業利益) (注)2

127,157

8,577

△1,360

134,374

5

134,379

その他の収益及び費用

△15,223

営業利益

119,157

(その他の重要な項目)

(注)4

減価償却費及び償却費

51,869

3,227

162

55,257

792

56,050

減損損失

11,449

-

-

11,449

-

11,449

資本的支出

73,781

3,932

696

78,409

798

79,207

(注)1 「その他」の区分に含まれる事業は、スポーツ事業等であります。

2 セグメント利益(事業利益)は、売上収益から売上原価、販売費及び一般管理費を控除して算出しております。

3 セグメント利益の調整額は、セグメント間取引消去等によるものであります。

4 使用権資産に関する減価償却費及び資本的支出は含めておりません。

当連結会計年度(自 2025年1月1日 至 2025年12月31日)

(単位:百万円)

報告セグメント

その他

(注)1

計

調整額

(注)3

連結

タイヤ

MB

売上収益

外部顧客

1,121,284

105,552

8,123

1,234,959

-

1,234,959

セグメント間

1,212

127

21,801

23,140

△23,140

-

合計

1,122,496

105,678

29,923

1,258,098

△23,140

1,234,959

セグメント利益

(事業利益) (注)2

154,979

11,090

518

166,587

△11

166,577

その他の収益及び費用

△13,676

営業利益

152,901

(その他の重要な項目)

(注)4

減価償却費及び償却費

59,818

3,226

233

63,277

825

64,102

減損損失

3,160

-

-

3,160

-

3,160

資本的支出

103,134

5,736

284

109,154

796

109,950

(注)1 「その他」の区分に含まれる事業は、スポーツ事業等であります。

2 セグメント利益(事業利益)は、売上収益から売上原価、販売費及び一般管理費を控除して算出しております。

3 セグメント利益の調整額は、セグメント間取引消去等によるものであります。

4 使用権資産に関する減価償却費及び資本的支出は含めておりません。

(3)製品及びサービスの区分ごとの外部顧客への売上収益

製品及びサービスの区分が報告セグメント区分と同一であるため、記載を省略しております。

(4)地域別に関する情報

①外部顧客への売上収益

地域別の外部顧客への売上収益は、「注記7.収益」 に記載しております。

②非流動資産

(単位:百万円)

前連結会計年度

(2024年12月31日)

当連結会計年度

(2025年12月31日)

日本

170,464

244,258

米国

80,996

89,759

インド

232,952

233,603

中国

44,390

71,968

フィリピン

31,199

34,788

欧州

267,212

334,968

その他

74,842

100,905

合計

902,055

1,110,250

(注) 非流動資産は当社グループ各社の所在地を基礎としております。また、その他の金融資産、退職給付に

係る資産及び繰延税金資産は含んでおりません。

(5)主要な顧客に関する情報

外部顧客への売上収益のうち、連結損益計算書の売上収益の10%以上を占める取引はありません。

主要株主

順位株主名所有株式数持株比率
1日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口)29,993,000株19.01%
2株式会社日本カストディ銀行(信託口)25,023,000株15.86%
3朝日生命保険相互会社10,905,000株6.91%
4株式会社みずほ銀行6,001,000株3.80%
5野村信託銀行株式会社(投信口)2,697,000株1.71%
6SMBC日興証券株式会社2,523,000株1.60%
7株式会社横浜銀行2,499,000株1.58%
8JPモルガン証券株式会社2,223,000株1.40%
9横浜ゴム取引先持株会2,216,000株1.40%
10第一生命保険株式会社1,924,000株1.22%

データ取得状況

銘柄マスター・直近財務・INST_FLOW判定データを反映済みです。複数年度推移、配当履歴、株主構成、事業別構成は順次追加します。

よくある質問

横浜ゴムはどのような会社ですか?

5101 横浜ゴムは、プライム(内国株式)に上場、東証33業種では「ゴム製品」に分類される企業です。このページでは、横浜ゴムの業績、財務、収益性、キャッシュフローおよび主要指標を確認できます。

横浜ゴムのROEは何%ですか?

横浜ゴムのROEは10.95%です。ROEは株主資本を利用して、どの程度利益を生み出したかを示す指標です。

横浜ゴムの自己資本比率は何%ですか?

横浜ゴムの自己資本比率は51.60%です。自己資本比率は総資産に占める自己資本の割合で、財務の安定性を確認する代表的な指標です。

横浜ゴムの営業利益率は何%ですか?

横浜ゴムの営業利益率は12.38%です。営業利益率は売上高に対して本業の利益がどの程度残ったかを示します。

INST_FLOWによる横浜ゴムの評価は?

INST_FLOWによる横浜ゴムの総合判定は「中立+」、スコアは2です。これは公開データを基にした独自評価であり、将来の株価や投資成果を保証するものではありません。