INST_FLOW FUNDAMENTAL REPORT
5471
大同特殊鋼
プライム（内国株式）
INST_FLOW ANALYSIS
投資判断ダッシュボード
収益性・成長性・財務・割安性と独自判定をまとめて確認できます。
ファンダメンタル評価
収益性 データなし
成長性 単年度
財務 データなし
安定性 データなし
割安性 データなし
株主還元 データなし
財務チェック
営業CFデータなし
フリーCFデータなし
現金比率データなし
自己資本比率データなし
営業利益率データなし
INST_FLOW判定
総合スコア
取得待ち
総合判定
取得待ち
判定理由
業績・株価推移
売上高
データなし
営業利益
データなし
経常利益
データなし
純利益
データなし
成長率サマリー
最新実績の前年比と、直近4期を使った3年平均成長率を表示します。
成長率を計算しています
3年CAGRは期首と期末がともにプラスの場合のみ算出します。
業績トレンド
複数年度の実績と会社予想から、業績の方向性を自動判定します。
業績トレンドを判定しています
業績グラフ
年次実績と通期会社予想の推移を表示します。
売上高
グラフを読み込んでいます
営業利益
グラフを読み込んでいます
EPS
グラフを読み込んでいます
実績
会社予想
業績推移
| 年度 | 売上高 | 営業利益 | 経常利益 | 純利益 | EPS |
|---|---|---|---|---|---|
| 財務データを読み込んでいます | |||||
会社予想
| 対象期間 | 売上高 | 営業利益 | 経常利益 | 純利益 | EPS |
|---|---|---|---|---|---|
| 会社予想を読み込んでいます | |||||
四半期推移
| 期間 | 売上高 | 営業利益 | 経常利益 | 純利益 | EPS |
|---|---|---|---|---|---|
| 四半期データを読み込んでいます | |||||
企業概要
5471 大同特殊鋼は東証33業種では「鉄鋼」、17業種では「鉄鋼・非鉄」に分類されるプライム（内国株式）の上場企業です。 規模区分は「TOPIX Mid400」です。 直近の財務データでは、売上高は5,781.29億円、営業利益は420.81億円、営業利益率は7.28%、ROEは7.23%、自己資本比率は55.2%です。 キャッシュフローでは、営業キャッシュフローは660.96億円、フリーキャッシュフローは178.48億円となっています。 INST_FLOWの総合判定は「強い」（スコア5）です。判定理由として、FCFプラス、自己資本比率高い、最終利益プラスが挙げられています。 このページでは、大同特殊鋼の業績、収益性、財務健全性、キャッシュフローおよびINST_FLOW独自判定を確認できます。
企業情報
- 代表者
- 代表取締役社長 清水 哲也
- 本社所在地
- 名古屋市東区東桜一丁目１番10号
- 電話番号
- 052(963)7523
- 設立年月
- 1950-09
- 上場年月
- 1950-09
- 資本金
- 371.72億円
- 決算期
- 2026-03-31
- 従業員数
- 3,370人
- 平均年齢
- 40.2歳
- 平均勤続年数
- 17.9年
- 平均年間給与
- 870.4万円
- EDINETコード
- E01239
会社概要
特殊鋼生産に使用する耐火物の主要な取引先であり、継続的取引関係の維持・強化を目的としております。
沿革
当社は、1916年８月特殊鋼等の製造および販売を目的として設立された株式会社電気製鋼所を前身とし、1921年11月設立された業を同じくする大同製鋼株式会社が、1922年７月株式会社電気製鋼所から熱田、福島両工場の現物出資を受けるかたちで継承し、商号を株式会社大同電気製鋼所に変更いたしました。さらに1938年６月商号を大同製鋼株式会社に変更し、1950年２月企業再建整備法により、新大同製鋼株式会社として再発足し、現在に至っております。 1950年２月 企業再建整備法により、資本金４億2,000万円をもって新大同製鋼㈱を設立。 1950年９月 名古屋証券取引所に上場。 1951年６月 東京証券取引所、大阪証券取引所に上場。 1953年３月 商号を大同製鋼㈱に変更。 1953年７月 富士バルブ㈱（現・連結子会社フジオーゼックス㈱）に資本参加。 1954年８月 大同興業㈱（現・連結子会社）に資本参加。 1955年10月 新理研工業㈱を合併。 1957年８月 ㈱東京製鋼所を合併。 1963年５月 当社知多工場操業開始。 1964年７月 関東製鋼㈱を合併。 1976年９月 日本特殊鋼㈱および特殊製鋼㈱を合併し、商号を大同特殊鋼㈱に変更。 1980年４月 当社木曽福島工場を分離し、大同特殊鋳造㈱（現・連結子会社㈱大同キャスティングス）を設立。 1983年10月 当社ニューヨーク事務所を分離し、Daido Steel (America) Inc.（現・連結子会社）を設立。 1988年７月 熱間精密鍛造品の北米での現地供給を目的に、OHIO STAR FORGE CO.（現・連結子会社）を設立。 1990年１月 エレクトロニクス業界向け磁性材料の生産拠点として、当社全額出資で㈱ダイドー電子（現・連結子会社）を設立。 1990年９月 自動車部品・産業機械部品業界向け精密鋳造品の事業基盤確立のため、当社全額出資で㈱ダイドープレシジョンパーツ（現・連結子会社㈱大同キャスティングス）を設立。 1992年４月 当社知多工場製鋼部門のNo.２CC（連続鋳造設備）営業運転開始。 1994年６月 磁性材料の製造、加工、販売を目的に、㈱ダイドー電子、伊藤忠商事㈱他との共同出資でDaido Electronics (Thailand) Co.,Ltd.（現・連結子会社）を設立。 1994年12月 フジオーゼックス㈱（現・連結子会社）が東京証券取引所第二部上場。 1995年４月 当社星崎工場製鋼部門を知多工場へ集約。 1996年４月 大同テクノメタル㈱が㈱大同ピーディーエムと合併し、金型製品の熱処理、製造販売会社大同アミスター㈱（現・連結子会社大同ＤＭソリューション㈱）に商号変更。 2002年４月 大同特殊鋳造㈱と㈱ダイドープレシジョンパーツが合併し、さらに合併会社に当社の鋳鋼品・精密鋳造品部門を営業譲渡し、㈱大同キャスティングス（現・連結子会社）に商号変更。 2007年10月 ステンレス鋼線事業の強化のため、日本精線㈱が大同ステンレス㈱を吸収合併し、連結子会社化。 2011年４月 大同電工(蘇州)有限公司を連結子会社化。 2012年７月 工具鋼事業の強化のため、大同アミスター㈱が、大同マテックス㈱、石原鋼鉄㈱を吸収合併し、大同ＤＭソリューション㈱に商号変更。 2013年11月 当社知多工場で150tアーク炉稼働開始。 2016年４月 大同特殊鋼(上海)有限公司を連結子会社化。 2019年４月 大同磁石(深圳)有限公司（現・大同磁石(広東)有限公司）、下村特殊精鋼(蘇州)有限公司、フジホローバルブ㈱、Daido Kogyo (Thailand) Co.,Ltd.、ORIENTAL SHIMOMURA DRAWING(M) SDN.BHD.、他23社を連結子会社化。 2020年４月 Daido Shimomura Steel Manufacturing (Thailand) Co.,Ltd.、他２社を連結子会社化。 2021年４月 ㈱大同ライフサービスが㈱ライフサポートを吸収合併。 2021年７月 フジオーゼックス㈱がフジホローバルブ㈱を吸収合併。 2021年８月 鉄姆肯鋼材(上海)有限公司（現・大同斯蒂尓材料科技(上海)有限公司）の全持分を取得し、連結子会社化。 2024年３月 ㈲タカクラ・ファンディング・コーポレーションを営業者とする匿名組合を匿名組合契約終了に伴い連結除外。 2024年７月 ㈱ピーアンドエムを連結子会社化。 2026年２月 日本高周波鋼業㈱の全株式を取得し、連結子会社化。
従業員情報
(2) 【従業員の状況】 ① 連結会社の状況 2026年３月31日現在 セグメントの名称 従業員数（人） 特殊鋼鋼材 3,801 機能材料・磁性材料 3,402 自動車部品・産業機械部品 3,410 エンジニアリング 655 流通・サービス 975 全社（共通） 486 合計 12,729 （注）１ 従業員数は、就業人員数であります（兼務役員を含む）。 ２ 臨時従業員数は、従業員数合計の10％未満のため記載を省略しております。 ② 提出会社の状況 2026年３月31日現在 従業員数（人） 平均年齢（歳） 平均勤続年数（年） 平均年間給与（千円） 平均年間給与の 対前事業年度増減率 （％） 3,370 40.2 17.9 8,704 7.3 セグメントの名称 従業員数（人） 特殊鋼鋼材 1,133 機能材料・磁性材料 962 自動車部品・産業機械部品 608 エンジニアリング 181 全社（共通） 486 合計 3,370 （注）１ 従業員数は、就業人員数であります。 ２ 臨時従業員数は、従業員数合計の10％未満のため記載を省略しております。 ３ 平均年間給与は、賞与および基準外賃金を含んでおります。 ③ 労働組合の状況 当社グループの在籍組合員数は、2026年３月31日現在7,189人であり、労使関係は円満に推移しております。 ④ 管理職に占める女性労働者の割合、男性労働者の育児休業取得率および労働者の男女の賃金の差異 ア 提出会社 当事業年度 管理職に占める 女性労働者の割合(％) （注）１ 男性労働者の 育児休業取得率(％) （注）２ 労働者の男女の賃金の差異(％)（注）１、３ 全労働者 うち 正規雇用労働者 うち パート・有期労働者 3.2 52.1 75.2 76.1 79.4 （注）１ 「女性の職業生活における活躍の推進に関する法律」（平成27年法律第64号）の規定に基づき算出したものであります。 ２ 「育児休業、介護休業等育児又は家族介護を行う労働者の福祉に関する法律」（平成３年法律第76号）の規定に基づき、「育児休業、介護休業等育児又は家族介護を行う労働者の福祉に関する法律施行規則」（平成３年労働省令第25号）第71条の６第１号における育児休業等の取得割合を算出したものであります。 ３ 当社において、賃金体系および昇進・昇級などの制度上に違いはありません。ただし、職種間や管理職比率等の違いにより、賃金格差が生じております。 イ 連結子会社 当事業年度 名称 管理職に 占める 女性労働者 の割合(％) (注)１ 男性労働者の 育児休業取得率(％) 労働者の男女の賃金の差異(％) (注)１、４ 全労働者 (注)２ 正規雇用 労働者 (注)１ パート・ 有期 労働者 全労働者 うち 正規雇用 労働者 うち パート・ 有期 労働者 日本高周波鋼業㈱ 4.1 7.7 － － 75.8 75.8 83.8 ㈱カムス 0.0 － － － － － － 大同興業㈱ 5.1 80.0 － － 64.3 60.2 59.6 大同ＤＭソリューション㈱ － 50.0 － － 76.9 77.1 68.5 大同テクニカ㈱ － － 88.9 (注)３ 73.9 81.3 42.1 大同エコメット㈱ 0.0 － 100.0 (注)３ － － － 日本精線㈱ 2.3 76.5 － － 55.8 71.1 57.0 フジオーゼックス㈱ 2.1 － 73.7 (注)３ 61.1 70.2 82.4 オーゼックステクノ㈱ 12.5 － 100.0 (注)３ 88.2 126.3 122.4 ㈱大同キャスティングス 3.9 － 83.3 (注)３ 80.6 78.9 91.1 大同マシナリー㈱ 0.0 － 83.3 (注)３ 69.7 68.8 51.0 ㈱大同ライフサービス － － － － 66.7 85.8 58.2 （注）１ 「女性の職業生活における活躍の推進に関する法律」（平成27年法律第64号）の規定に基づき算出したものであります。 ２ 「育児休業、介護休業等育児又は家族介護を行う労働者の福祉に関する法律」（平成３年法律第76号）の規定に基づき、「育児休業、介護休業等育児又は家族介護を行う労働者の福祉に関する法律施行規則」（平成３年労働省令第25号）第71条の６第１号における育児休業等の取得割合を算出したものであります。 ３ パート・有期労働者について育児休業取得事由に該当する対象者はおりません。 ４ 一部の会社では、労働者の人員数について労働時間を基に換算し算出しております。 ５ 「－」表示は、公表していない項目であります。
事業セグメント
６．セグメント情報 (1) 報告セグメントの概要 当社の報告セグメントは、当社の構成単位のうち分離された財務情報が入手可能であり、取締役会が経営資源の配分の決定および業績を評価するために、定期的に検討を行う対象となっているものであります。 当社は、製品・サービス別の利益管理を行っており、「特殊鋼鋼材」「機能材料・磁性材料」「自動車部品・産業機械部品」「エンジニアリング」「流通・サービス」の５つを報告セグメントとしております。 「特殊鋼鋼材」は自動車・産業機械向けを中心とした構造用鋼・工具鋼等を生産・販売しております。「機能材料・磁性材料」は自動車・産業機械、電気・電子部品製造用のステンレス鋼・高合金製品および磁材製品、チタン・粉末材料等を生産・販売しております。「自動車部品・産業機械部品」は自動車および産業機械向けの型鍛造・素形材製品等を生産・販売しております。「エンジニアリング」は鉄鋼・工業炉・環境関連設備の生産およびメンテナンス事業を行っております。「流通・サービス」は不動産事業および福利厚生等のサービス事業を行っております。 (2) 報告セグメントに関する情報 報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、注記「３．重要性がある会計方針」における記載と概ね同一であります。なお、セグメント間の取引は、主に市場価格や製造原価に基づいて算出しております。 前連結会計年度（自 2024年４月１日 至 2025年３月31日） （単位：百万円） 特殊鋼 鋼材 機能材料・ 磁性材料 自動車部品 ・産業機械 部品 エンジニア リング 流通・ サービス 合計 調整額 (注)１ 連結 (注)２ 売上収益 外部顧客への売上収益 210,162 200,863 113,031 24,067 26,820 574,945 － 574,945 セグメント間の売上収益 70,616 18,927 33,931 585 20,078 144,139 △144,139 － 合計 280,778 219,791 146,963 24,653 46,898 719,085 △144,139 574,945 セグメント利益 12,088 11,028 11,337 2,201 2,770 39,426 △17 39,408 セグメント資産 221,287 291,561 185,540 25,176 29,499 753,065 29,908 782,974 その他の項目 減価償却費及び償却費 9,227 10,756 8,347 397 1,537 30,265 － 30,265 減損損失 32 796 － － － 828 － 828 持分法で会計処理されて いる投資 8,124 10,777 1,003 367 － 20,273 881 21,154 資本的支出 15,430 16,171 12,049 406 2,800 46,858 － 46,858 （注）１ 調整額は、以下のとおりであります。 (1) セグメント利益の調整額は、セグメント間取引消去であります。 (2) セグメント資産および持分法で会計処理されている投資の調整額は、報告セグメントに配分していない 全社資産であります。 ２ セグメント利益は、連結財務諸表の営業利益と調整を行っております。 ３ 営業利益と税引前利益の関係は、連結損益計算書に記載のとおりであります。 当連結会計年度（自 2025年４月１日 至 2026年３月31日） （単位：百万円） 特殊鋼 鋼材 機能材料・ 磁性材料 自動車部品 ・産業機械 部品 エンジニア リング 流通・ サービス 合計 調整額 (注)１ 連結 (注)２ 売上収益 外部顧客への売上収益 207,781 199,753 117,937 26,625 26,031 578,129 － 578,129 セグメント間の売上収益 68,290 17,076 30,209 1,025 22,313 138,915 △138,915 － 合計 276,071 216,830 148,147 27,651 48,344 717,045 △138,915 578,129 セグメント利益 13,380 14,884 8,160 2,622 3,022 42,069 11 42,081 セグメント資産 248,554 327,509 198,010 20,869 31,490 826,435 29,944 856,380 その他の項目 減価償却費及び償却費 9,436 11,205 8,348 438 1,700 31,129 － 31,129 減損損失 2 265 94 － 160 521 － 521 持分法で会計処理されて いる投資 8,652 11,463 1,161 406 － 21,685 937 22,622 資本的支出 14,095 23,445 13,596 446 1,568 53,152 － 53,152 （注）１ 調整額は、以下のとおりであります。 (1) セグメント利益の調整額は、セグメント間取引消去であります。 (2) セグメント資産および持分法で会計処理されている投資の調整額は、報告セグメントに配分していない 全社資産であります。 ２ セグメント利益は、連結財務諸表の営業利益と調整を行っております。 ３ 営業利益と税引前利益の関係は、連結損益計算書に記載のとおりであります。 (3) 製品およびサービスに関する情報 製品およびサービスの区分が報告セグメントと同一であるため、記載を省略しております。 (4) 地域別に関する情報 売上収益および非流動資産の地域別内訳は、以下のとおりであります。 ① 外部顧客への売上収益 （単位：百万円） 前連結会計年度 （自 2024年４月１日 至 2025年３月31日） 当連結会計年度 （自 2025年４月１日 至 2026年３月31日） 日本 406,907 410,590 北米 39,463 38,636 アジア 110,632 112,782 その他 17,942 16,120 合計 574,945 578,129 （注）売上収益は顧客の所在地を基礎とし、国または地域に分類しております。 ② 非流動資産 （単位：百万円） 前連結会計年度 （2025年３月31日） 当連結会計年度 （2026年３月31日） 日本 233,462 255,131 その他 19,283 20,632 合計 252,745 275,763 （注）非流動資産は、資産の所在地によっており、持分法で会計処理されている投資、その他の金融資産、退職給付に係る資産および繰延税金資産を含んでおりません。 (5) 主要な顧客に関する情報 外部顧客への売上収益のうち、連結損益計算書の売上収益の10％以上を占める相手先がないため、記載を省略しております。
主要株主
| 順位 | 株主名 | 所有株式数 | 持株比率 |
|---|---|---|---|
| 1 | 日本マスタートラスト信託銀行㈱（信託口） | 20,727,000株 | 10.35% |
| 2 | ㈱日本カストディ銀行（信託口） | 11,048,000株 | 5.51% |
| 3 | 日本製鉄㈱ | 10,862,000株 | 5.42% |
| 4 | 明治安田生命保険（相） | 10,379,000株 | 5.18% |
| 5 | 日本発條㈱ | 7,248,000株 | 3.61% |
| 6 | ㈱みずほ銀行 | 6,614,000株 | 3.30% |
| 7 | ㈱三菱UFJ銀行 | 6,071,000株 | 3.03% |
| 8 | トヨタ自動車㈱ | 4,345,000株 | 2.16% |
| 9 | STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505223 （常任代理人 ㈱みずほ銀行決済営業部） | 4,034,000株 | 2.01% |
| 10 | 日鉄興和不動産㈱ | 3,747,000株 | 1.87% |
データ取得状況
銘柄マスター・直近財務・INST_FLOW判定データを反映済みです。複数年度推移、配当履歴、株主構成、事業別構成は順次追加します。
よくある質問
大同特殊鋼はどのような会社ですか？
5471 大同特殊鋼は、プライム（内国株式）に上場、東証33業種では「鉄鋼」に分類される企業です。このページでは、大同特殊鋼の業績、財務、収益性、キャッシュフローおよび主要指標を確認できます。
大同特殊鋼のROEは何％ですか？
大同特殊鋼のROEは7.23%です。ROEは株主資本を利用して、どの程度利益を生み出したかを示す指標です。
大同特殊鋼の自己資本比率は何％ですか？
大同特殊鋼の自己資本比率は55.20%です。自己資本比率は総資産に占める自己資本の割合で、財務の安定性を確認する代表的な指標です。
大同特殊鋼の営業利益率は何％ですか？
大同特殊鋼の営業利益率は7.28%です。営業利益率は売上高に対して本業の利益がどの程度残ったかを示します。
INST_FLOWによる大同特殊鋼の評価は？
INST_FLOWによる大同特殊鋼の総合判定は「強い」、スコアは5です。これは公開データを基にした独自評価であり、将来の株価や投資成果を保証するものではありません。