INST_FLOW FUNDAMENTAL REPORT
6775 ＴＢグループ スタンダード（内国株式）
INST_FLOW ANALYSIS

投資判断ダッシュボード

収益性・成長性・財務・割安性と独自判定をまとめて確認できます。

ファンダメンタル評価

収益性 データなし
成長性 単年度
財務 データなし
安定性 データなし
割安性 データなし
株主還元 データなし

財務チェック

営業CFデータなし
フリーCFデータなし
現金比率データなし
自己資本比率データなし
営業利益率データなし

INST_FLOW判定

総合スコア 取得待ち
総合判定 取得待ち

業績・株価推移

売上高 データなし
営業利益 データなし
経常利益 データなし
純利益 データなし

成長率サマリー

最新実績の前年比と、直近4期を使った3年平均成長率を表示します。

成長率を計算しています

3年CAGRは期首と期末がともにプラスの場合のみ算出します。

業績トレンド

複数年度の実績と会社予想から、業績の方向性を自動判定します。

業績トレンドを判定しています

業績グラフ

年次実績と通期会社予想の推移を表示します。

売上高

グラフを読み込んでいます

営業利益

グラフを読み込んでいます

EPS

グラフを読み込んでいます
実績 会社予想

業績推移

年度 売上高 営業利益 経常利益 純利益 EPS
財務データを読み込んでいます

会社予想

対象期間 売上高 営業利益 経常利益 純利益 EPS
会社予想を読み込んでいます

四半期推移

期間 売上高 営業利益 経常利益 純利益 EPS
四半期データを読み込んでいます

企業概要

6775 ＴＢグループは東証33業種では「電気機器」、17業種では「電機・精密」に分類されるスタンダード（内国株式）の上場企業です。 規模区分は「-」です。 直近の財務データでは、売上高は24.60億円、営業利益は-83百万円、営業利益率は-3.37%、ROEは-36.01%、自己資本比率は34.8%です。 キャッシュフローでは、営業キャッシュフローは7百万円、フリーキャッシュフローは1.21億円となっています。 INST_FLOWの総合判定は「中立+」（スコア1）です。判定理由として、FCFプラス、自己資本比率まずまず、現金比率高め、最終赤字が挙げられています。 このページでは、ＴＢグループの業績、収益性、財務健全性、キャッシュフローおよびINST_FLOW独自判定を確認できます。

企業情報

代表者
代表取締役会長兼社長 村田 三郎
本社所在地
東京都文京区本郷三丁目２６番６号
電話番号
０３（５６８４）２３２１（代表）
設立年月
2019-06
上場年月
1961-10
資本金
10.58億円
決算期
2026-03-31
従業員数
48人
臨時従業員数
21人
平均年齢
47.6歳
平均勤続年数
15.8年
平均年間給与
494.8万円
EDINETコード
E01795
公式サイト
https://www.tb-group.co.jp/ir/index.html

会社概要

商品購買の円滑な取引関係を維持するために取得後、継続保有

沿革

1946年11月

東京都港区に株式会社富士製作所を設立、高周波部品の製造を開始。

1961年７月

商号を株式会社スターに変更。

1961年10月

東京証券取引所市場第二部に上場。

1973年12月

本店所在地を群馬県高崎市に移転。

1976年１月

電子式金銭登録機（ＥＣＲ）の製造を開始。

1976年４月

商号をサン機電株式会社に変更。

1978年10月

東和レジスター工業株式会社と合併。

本店所在地を東京都千代田区に移転。

商号を東和サン機電株式会社に変更。

1982年10月

東和レジスター株式会社〔東京〕、東和レジスター株式会社〔大阪〕と合併し、製販を統合。

1987年10月

埼玉県戸田市に戸田テクニカルセンターを開設。

1989年３月

本店所在地を東京都文京区に移転。

1990年２月

協デン株式会社（新潟東和メックス株式会社）の株式取得。

1990年４月

オーディオビジュアル事業に進出。

1990年10月

商号を東和エスポ株式会社に変更。

1991年10月

商号を東和メックス株式会社に変更。

1993年５月

香港に部品調達会社ＴＯＷＡ ＭＥＣＣＳ（Ｈ．Ｋ．）ＬＴＤ.を設立。

1994年10月

中国上海市に流通情報システム機器販売会社上海東和商用計算机有限公司を設立。

1998年11月

中国中山市に流通情報システム機器製造会社東和商用精密電子（中山）有限公司を設立。

1999年10月

新潟県阿賀野市に新潟物流センターを開設。

2001年１月

上海東和商用計算机有限公司を清算。

2001年７月

オーディオビジュアル事業を営業譲渡し、メカトロニクス事業に特化。

2003年６月

東和商用精密電子（中山）有限公司がＩＳＯ9001取得。

2004年２月

東和商用精密電子（中山）有限公司がＩＳＯ14001取得。

2004年６月

東和サンクサービス株式会社（現・連結子会社 Ｔ・Ｂ・ソリューション株式会社）を設立。

2004年11月

株式会社ニューロンの株式取得。

2005年１月

ＴＯＷＡ ＭＥＣＣＳ ＥＵＲＯＰＥ Ｓ．Ａ．を設立。

2006年11月

東和アイ株式会社（現・連結子会社 株式会社ＴＯＷＡ）を設立。

2007年４月

株式会社トレッド（現・連結子会社 トータルテクノ株式会社）を子会社化。

2007年11月

新潟東和メックス株式会社を清算。

2007年12月

ＴＯＷＡ ＧＬＯＢＡＬ ＴＥＣＨ ＣＯＲＰ.ＬＴＤ.を設立。

2008年３月

ＴＯＷＡ ＭＥＣＣＳ（Ｈ．Ｋ．）ＬＴＤ.の株式及び、東和商用精密電子（中山）有限公司の出資をＴＯＷＡ ＧＬＯＢＡＬ ＴＥＣＨ ＣＯＲＰ.ＬＴＤ.に譲渡し、海外事業を統合。

2008年７月

株式会社ニューロンの全株式を譲渡。

2009年11月

ＴＯＷＡ ＭＥＣＣＳ ＥＵＲＯＰＥ Ｓ．Ａ．を清算。

2010年８月

株式会社オービカル関西を事業統合し株式会社オービカル（現・連結子会社）へと商号変更。

2010年10月

株式会社ＴＯＷＡ西日本を発足。

2011年６月

東和商用精密電子（中山）有限公司の全出資金額を譲渡。

2011年10月

商号を株式会社ＴＢグループに変更。

2012年６月

株式会社ＴＯＷＡ西日本を株式会社ＴＯＷＡに事業移管し経営統合。（株式会社ＴＯＷＡ西日本 2015年１月清算）

2013年６月

株式会社オービカルを株式会社オービカル中部に事業移管し、株式会社オービカル中部を株式会社オービカルへと商号変更。

2015年３月

ＴＯＷＡ ＧＬＯＢＡＬ ＴＥＣＨ ＣＯＲＰ.ＬＴＤ.を清算。

2015年３月

株式会社ＴＯＷＡと株式会社光通信との資本業務提携契約締結。

2015年10月

総合メディアサプライ株式会社（現・連結子会社 株式会社Ｍビジュアル）を子会社化。

2017年８月

株式会社オービカルを当社及び株式会社Ｍビジュアルに事業移管。

2019年４月

直営ホテルＭＡＹＵＤＡＭＡ ＣＡＢＩＮを横浜市関内にオープン。

2019年６月

ＭＡＹＵＤＡＭＡ株式会社を設立。

2021年９月

株式会社スマートヘルスネットを設立。

2022年４月

東京証券取引所の市場再編に伴い、スタンダード市場へ移行。

従業員情報

（２）【従業員の状況】

①連結会社の状況

2026年３月31日現在

セグメントの名称

従業員数（人）

ＬＥＤ＆ＥＣＯ事業

118

(28)

ＳＡ機器事業

その他

－

(－)

合計

118

(28)

（注）１．従業員数は、就業人員数（当社グループからグループ外への出向を除き、グループ外から当社グループへの出向者を含む）であり、契約社員数は、（ ）内に当連結会計年度の人数を外数で記載しております。

２．ＬＥＤ＆ＥＣＯ事業とＳＡ機器事業については、人員をそれぞれセグメント別に区分して表示することが困難なため、両セグメントを一括して記載しております。

②提出会社の状況

2026年３月31日現在

従業員数（人）

平均年齢（歳）

平均勤続年数（年）

平均年間給与（円）

平均年間給与の対前事業年度増減率（％）

48

（21）

47.6

15.8

4,947,857

2.2

セグメントの名称

従業員数（人）

ＬＥＤ＆ＥＣＯ事業

48

(21)

ＳＡ機器事業

その他

－

(－)

合計

48

(21)

（注）１．従業員数は、就業人員数（当社から社外への出向者を除き、社外から当社への出向者を含む。）であり、契約社員数は、（ ）内に当事業年度の人数を外数で記載しております。

２．平均年間給与は、賞与及び基準外賃金を含んでおります。

３．ＬＥＤ＆ＥＣＯ事業とＳＡ機器事業につきましては、人員をそれぞれセグメント別に区分して表示することが困難なため、両セグメントを一括して記載しております。

③労働組合の状況

当社グループには労働組合はありません。

(4）管理的地位にある労働者に占める女性労働者の割合、男性労働者の育児休業取得率及び労働者の男女の

賃金の額の差異

①提出会社

当事業年度

補足説明

管理的地位にある労働者に占める女性労働者の割合（％）

（注）１．

男性労働者の育児休業取得率（％）

（注）２．

労働者の男女の賃金の額の差異（％）

（注）１．

全労働者

正規雇用

労働者

パート・有期労働者

7.4

－

70.3

73.3

69.2

属性（勤続年数、役職等）が同じ男女労働者間での賃金の差異はありません。

（注）１．「女性の職業生活における活躍の推進に関する法律」（平成27年法律第64号）の規定に基づき算出したものであります。

２．「育児休業、介護休業等育児又は家族介護を行う労働者の福祉に関する法律」（平成３年法律第76号）の規定に基づき、「育児休業、介護休業等育児又は家族介護を行う労働者の福祉に関する法律施行規則」（平成３年労働省令第25号）第71条の６第１号における育児休業等の取得割合を算出したものであります。

３．連結子会社については、「女性の職業生活における活躍の推進に関する法律」（平成27年法律第64号）及び「育児休業、介護休業等育児又は家族介護を行う労働者の福祉に関する法律」（平成３年法律第76号）の規定による公表義務の対象ではないため、記載を省略しております。

事業セグメント

（注）１．「その他」の区分は、報告セグメントに含まれない事業セグメントであり、ビル等の賃貸及び販売事業を含んでおります。

２．その他の収益は、不動産賃貸収入であります。

３．当社グループでは、負債は報告セグメント別に配分していないため、開示を省略しております。

主要株主

順位株主名所有株式数持株比率
1村田 三郎1,491,000株10.67%
2株式会社ホスピタルネット823,000株5.89%
3株式会社ビッグサンズ705,000株5.05%
4原 信夫532,000株3.81%
5楽天証券株式会社313,000株2.24%
6株式会社SBI証券265,000株1.90%
7久原 須美代222,000株1.59%
8北浜IRファンド第３号投資事業 有限責任組合200,000株1.43%
9木村 敏数196,000株1.40%
10Ｊ．Ｐ．ＭＯＲＧＡＮ ＳＥＣＵＲＩＴＩＥＳ ＰＬＣ （常任代理人ＪＰモルガン証券株式会社）179,000株1.29%

データ取得状況

銘柄マスター・直近財務・INST_FLOW判定データを反映済みです。複数年度推移、配当履歴、株主構成、事業別構成は順次追加します。

よくある質問

ＴＢグループはどのような会社ですか？

6775 ＴＢグループは、スタンダード（内国株式）に上場、東証33業種では「電気機器」に分類される企業です。このページでは、ＴＢグループの業績、財務、収益性、キャッシュフローおよび主要指標を確認できます。

ＴＢグループのROEは何％ですか？

ＴＢグループのROEは-36.01%です。ROEは株主資本を利用して、どの程度利益を生み出したかを示す指標です。

ＴＢグループの自己資本比率は何％ですか？

ＴＢグループの自己資本比率は34.80%です。自己資本比率は総資産に占める自己資本の割合で、財務の安定性を確認する代表的な指標です。

ＴＢグループの営業利益率は何％ですか？

ＴＢグループの営業利益率は-3.37%です。営業利益率は売上高に対して本業の利益がどの程度残ったかを示します。

INST_FLOWによるＴＢグループの評価は？

INST_FLOWによるＴＢグループの総合判定は「中立+」、スコアは1です。これは公開データを基にした独自評価であり、将来の株価や投資成果を保証するものではありません。