INST_FLOW FUNDAMENTAL REPORT
7033 マネジメントソリューションズ プライム(内国株式)
INST_FLOW ANALYSIS

投資判断ダッシュボード

収益性・成長性・財務・割安性と独自判定をまとめて確認できます。

ファンダメンタル評価

収益性 データなし
成長性 単年度
財務 データなし
安定性 データなし
割安性 データなし
株主還元 データなし

財務チェック

営業CFデータなし
フリーCFデータなし
現金比率データなし
自己資本比率データなし
営業利益率データなし

INST_FLOW判定

総合スコア 取得待ち
総合判定 取得待ち

業績・株価推移

売上高 データなし
営業利益 データなし
経常利益 データなし
純利益 データなし

成長率サマリー

最新実績の前年比と、直近4期を使った3年平均成長率を表示します。

成長率を計算しています

3年CAGRは期首と期末がともにプラスの場合のみ算出します。

業績トレンド

複数年度の実績と会社予想から、業績の方向性を自動判定します。

業績トレンドを判定しています

業績グラフ

年次実績と通期会社予想の推移を表示します。

売上高

グラフを読み込んでいます

営業利益

グラフを読み込んでいます

EPS

グラフを読み込んでいます
実績 会社予想

業績推移

年度 売上高 営業利益 経常利益 純利益 EPS
財務データを読み込んでいます

会社予想

対象期間 売上高 営業利益 経常利益 純利益 EPS
会社予想を読み込んでいます

四半期推移

期間 売上高 営業利益 経常利益 純利益 EPS
四半期データを読み込んでいます

企業概要

7033 マネジメントソリューションズは東証33業種では「サービス業」、17業種では「情報通信・サービスその他」に分類されるプライム(内国株式)の上場企業です。 規模区分は「TOPIX Small 2」です。 直近の財務データでは、売上高は230.66億円、営業利益は27.42億円、営業利益率は11.89%、ROEは31.49%、自己資本比率は67.7%です。 キャッシュフローでは、営業キャッシュフローは22.57億円、フリーキャッシュフローは18.62億円となっています。 INST_FLOWの総合判定は「強い」(スコア7)です。判定理由として、FCFプラス、自己資本比率高い、現金比率高め、最終利益プラスが挙げられています。 このページでは、マネジメントソリューションズの業績、収益性、財務健全性、キャッシュフローおよびINST_FLOW独自判定を確認できます。

企業情報

代表者
代表取締役会長兼社長 髙橋 信也
本社所在地
東京都港区赤坂九丁目7番1号
電話番号
03-5413-8808(代表)
設立年月
2008-05
上場年月
2018-07
資本金
7.00億円
決算期
2025-12-31
従業員数
1,369人
平均年齢
37.4歳
平均勤続年数
2.7年
平均年間給与
702.3万円
EDINETコード
E34142
公式サイト
https://www.msols.com/

会社概要

当社グループは当社と連結子会社(株式会社MSOL Digital・株式会社テトラ・コミュニケーションズ・麦嵩隆管理咨洵(上海)有限公司・MSOL Inc.)の5社で構成されております。

当社グループの事業内容は企業のプロジェクトに対し、プロジェクトマネジメント支援サービスを提供することです。当社、株式会社MSOL Digital及び株式会社テトラ・コミュニケーションズは日本でその事業を展開しており、麦嵩隆管理咨洵(上海)有限公司は中華人民共和国で、MSOL Inc.は米国でその事業を展開しております。

当社グループの事業領域であるプロジェクトマネジメントの分野におきましては、プロジェクトマネジメントの成否が重要な経営課題として認識されており、全社的なプロジェクトマネジメントの導入、また、導入を検討する企業が増加するなど、プロジェクトマネジメント支援に対する需要は年々高まっております。

当社グループは「人とTechnologyを融合したManagementにおける社会のPlatformとなり、組織の変革・価値創造、および自律的な個人の成長を促す」をビジョンとして掲げ、東証プライム市場上場企業を中心とした顧客企業の有する様々な種類・規模のプロジェクトにおいて、中立独立の立場から、プロジェクトマネジメントを支援し、顧客企業を成功に導くための事業を展開しております。

当社グループはコンサルティング事業の単一セグメントであるため、セグメント別の記載はしておりませんが、主たるサービス内容の特徴を整理すると以下のとおりであります。

1 プロフェッショナルサービス

(1)プロジェクトマネジメント実行支援

全社/部門/プロジェクトといった企業における全ての企業内の階層に対し、主にPMO(注1)の役割で、プロジェクトマネジメントの実行支援サービスを提供しております。例えば企業が新たなシステムを導入するプロジェクトに取り組む場合、当該企業に対してシステム要件定義工程やシステム開発工程といったプロジェクトの各工程における進捗予実や課題状況を可視化して管理するなどのプロジェクトマネジメントの実行支援をするサービスを提供しております。

企業においては、プロジェクトの企画者や実行者は存在しても、プロジェクトをマネージングする専門者たるプロジェクトマネージャは中々育成することが困難であり、不足している状況です。このような人材不足の状況に対し、プロジェクト進捗/課題管理プロセスの導入や管理プロセスの実行支援によりプロジェクトマネージャの負担を軽減し、プロジェクト成功率を高めるサービスを提供しております。

注1 Project Management Officeの略。プロジェクトが円滑に運営されることを目的とし、プロジェクトマネージャやプロジェクトオーナの意思決定支援を行う専門組織または役割

(2)デジタル変革の支援(株式会社MSOL Digital)

長年のプロジェクトマネジメント実行支援のなかで、多岐にわたるインダストリーの様々なビジネス環境において、MSOLは顧客企業の「デジタル変革」(DX - Digital Transformation)を支援して参りました。AIやIoTなどの分野で革新的な技術が次々登場してくる現在において、デジタル変革やITモダナイゼーションなど多様なビジネス課題解決を顧客企業のチャンスに転換すべく、MSOL Digitalは、専門パートナーと連携し、ソリューション提案、デジタルサービス構築を提供するDSIer(デジタルソリューションインテグレータ)としてデジタル変革の推進と社会的な課題でもあるデジタル人財育成と成長の場を提供しております。

(3)マネジメントコンサルティング

プロジェクトマネジメントの支援で培った経験を通じ、企業全体の「マネジメントメカニズム」に踏み込んで、経営層による変革の価値判断とリソースの最適化プロセス、プロジェクトを正しく実行しつつ経営層が早期に気づきと判断を行うプロセス、社内外の参画メンバーのチャレンジや創造性を維持向上させる仕組みや制度などの、複合的なマネジメントフレームワークを用いて、顧客企業それぞれの現状や目指すゴールを可視化して段階的に実現できるよう支援しております。

(4)PROEVER

PROEVERは、大企業を中心に多くのプロジェクトマネジメントを実行支援してきたマネジメントソリューションズの知見を結集したソフトウェアです。プロジェクトを円滑に進めるための課題やタスクの管理・ナレッジの共有・プロジェクトの可視化が、手軽にできるようになるソフトウェア「PROEVER」を提供しております。

2 その他

マネジメントコンサルティング及びプロジェクトマネジメント実行支援で培ったノウハウを元に、プロジェクトマネジメントの理論・方法論をベースとしながらも実践に活かすことのできる研修プログラムを提供しております。

PMP(注1)などのPMI(注2)の発行する資格の維持に必要なPDU(注3)を発行できるリスクマネジメント、ロジカルシンキング等のeラーニング、及びプロジェクトマネジメントに関する顧客の要望に応じた集合研修を提供しております。

注1 PMI本部が認定しているプロジェクトマネジメントに関する国際資格

注2 Project Management Institute(米国プロジェクトマネジメント協会)

注3 PMPを維持するための継続研修を行った結果を定量的に認定するための単位

当社グループの事業系統図は下記のとおりであります。

※1 エンドユーザーのシステム開発を請負うエンドユーザーの子会社

※2 システムインテグレータの略称。顧客要望に応じてシステム企画、開発、調達、運用等を行う会社

沿革

年月

概要

2005年7月

神奈川県横浜市中区山下町にプロジェクトマネジメントコンサルティングを事業目的とした株式会社マネジメントソリューションズ(資本金10百万円)を設立

2006年6月

本社を東京都港区六本木三丁目に移転

2006年12月

東京都港区に医療機関に対するコンサルティングを目的として子会社、株式会社オーシャンメディカルソリューションズを設立(2008年5月清算結了)

2007年6月

東京都港区にシステム開発を目的として子会社、株式会社iSakura Technologies Japanを設立(2016年9月清算結了)

2007年8月

本社を東京都港区六本木五丁目に移転

2008年9月

㈱インテリジェンス(現㈱パーソルキャリア)と業務提携

2010年3月

プロジェクトマネジメントに関するeLearning販売開始

2011年4月

㈱インテリジェンス(現㈱パーソルキャリア)と資本提携

2012年5月

プロジェクト管理ツール「ProViz5」販売開始

2013年11月

米国に子会社、MSOL Inc.を設立(2017年10月清算結了)

2015年2月

本社を東京都港区六本木三丁目に移転

2015年11月

中華民国にプロジェクトマネジメント実行支援を目的として子会社、元嵩管理顧問股分有限公司(現連結子会社)を設立(2024年4月清算結了)

2015年11月

東京都港区にナレッジ&タレントマネジメントシステム「ProEver」の開発を目的として子会社、株式会社ProEver(2017年10月吸収合併)を設立

2016年10月

株式会社キタゾエアンドカンパニーの全株式を取得し、完全子会社化(2017年10月全株式譲渡)

2017年2月

ナレッジ&タレントマネジメントシステム「ProEver」販売開始

2018年2月

本社を東京都港区赤坂九丁目に移転

2018年7月

東京証券取引所マザーズ市場に上場

2018年11月

中華人民共和国にプロジェクトマネジメント実行支援を目的として子会社、麦嵩隆管理咨洵(上海)有限公司を設立

2019年10月

プロジェクトマネジメント実行支援ツール「PROEVER」販売開始

2019年10月

東京証券取引所市場第一部へ上場市場変更

2021年11月

株式会社テトラ・コミュニケーションズの株式を取得し、子会社化

2022年2月

米国に子会社、MSOL Inc.を設立

2022年4月

東京証券取引所の市場区分の見直しにより、東京証券取引所の市場第一部からプライム市場に移行

2024年1月

東京都港区にデジタル変革の支援及びアジャイルマネジメントを目的として株式会社MSOL Digitalを新設分割により設立

従業員情報

(1)連結会社の状況

2025年12月31日現在

事業部門の名称

従業員数(名)

プロフェッショナルサービス

1,381

全社(共通)

240

合計

1,621

(注)1.当社グループは、コンサルティング事業の単一セグメントであるため、事業部門別の従業員数を記載しております。

2.従業員数は、就業人員であり、臨時雇用者数(パートタイマー、人材会社からの派遣社員等を含む。)は、従業員数の100分の10未満であるため、記載を省略しております。

3.全社(共通)は、総務及び経理等の管理部門、営業部門の従業員であります。

4.従業員数が当連結会計年度において219名増加しておりますが、事業拡大のための積極的な人員採用によるものであります。

(2)提出会社の状況

2025年12月31日現在

従業員数(名)

平均年齢(歳)

平均勤続年数(年)

平均年間給与(千円)

1,369

37.4

2.7

7,023

事業部門の名称

従業員数(名)

プロフェッショナルサービス

1,156

全社(共通)

213

合計

1,369

(注)1.当社は、コンサルティング事業の単一セグメントであるため、事業部門別の従業員数を記載しております。

2.従業員数は、就業人員であり、臨時雇用者数(パートタイマー、人材会社からの派遣社員等を含む。)は、従業員数の100分の10未満であるため、記載を省略しております。

3.全社(共通)は、総務及び経理等の管理部門、営業部門の従業員であります。

4.従業員数が当事業年度において196名増加しておりますが、事業拡大のための積極的な人員採用によるものであります。

(3)労働組合の状況

当社グループにおいて労働組合は結成されておりませんが、労使関係は円満に推移しております。

(4)管理職に占める女性労働者の割合、男性労働者の育児休業取得率及び労働者の男女の賃金の差異

①提出会社

当事業年度

補足説明

管理職に占める女性労働者の割合(%)

(注)1.

男性労働者の育児休業取得率(%)

(注)2.

労働者の男女の賃金の差異(%)

(注)1.

全労働者

うち正規雇用労働者

うちパート・有期労働者

21.0

85.2

75.0

75.2

119.2

-

(注)1.「女性の職業生活における活躍の推進に関する法律」(2015年法律第64号)の規定に基づき算出したものであります。

2.「育児休業、介護休業等育児又は家族介護を行う労働者の福祉に関する法律」(1991年法律第76号)の規定に基づき、「育児休業、介護休業等育児又は家族介護を行う労働者の福祉に関する法律施行規則」(1991年労働省令第25号)第71条の6第1号における育児休業等の取得割合を算出したものであります。

②連結子会社

当事業年度

補足説明

名称

管理職に占める女性労働者の割合

(%)

(注)1.

男性労働者の育児休業取得率(%)

労働者の男女の賃金の差異(%)

(注)1.

全労働者

正規雇用労働者

パート・有期労働者

全労働者

正規雇用労働者

パート・有期労働者

㈱MSOL Digital

5.3

-

-

-

(注)2.

96.5

96.5

-

-

(注)1.「女性の職業生活における活躍の推進に関する法律」(2015年法律第64号)の規定に基づき算出したものであります。

2.「育児休業、介護休業等育児又は家族介護を行う労働者の福祉に関する法律」(1991年法律第76号)の規定に基づき、「育児休業、介護休業等育児又は家族介護を行う労働者の福祉に関する法律施行規則」(1991年労働省令第25号)第71条の6第1号における育児休業等の取得割合を算出したものであります。

3.上記以外の連結子会社はいずれも、「女性の職業生活における活躍の推進に関する法律」(2015年法律第64号)及び「育児休業、介護休業等育児又は家族介護を行う労働者の福祉に関する法律(1991年法律第76号)の規定による公表義務の対象ではないため、記載を省略しております。

事業セグメント

当社グループは、コンサルティング事業を提供する単一セグメントであり重要性が乏しいため、記載を省略しております。

前連結会計年度(自 2023年11月1日 至 2024年12月31日)

1 製品及びサービスごとの情報

単一の製品・サービスの区分の外部顧客への売上高が連結損益計算書の売上高の90%を超えるため、記載を省略しております。

2 地域ごとの情報

(1)売上高

本邦の外部顧客への売上高が連結損益計算書の売上高の90%を超えるため、記載を省略しております。

(2)有形固定資産

本邦に所在している有形固定資産の金額が連結貸借対照表の有形固定資産の金額の90%を超えるため、記載を省略しております。

3 主要な顧客ごとの情報

連結損益計算書の売上高の10%以上を占める特定の顧客への売上高がないため、記載を省略しており

ます。

当連結会計年度(自 2025年1月1日 至 2025年12月31日)

1 製品及びサービスごとの情報

単一の製品・サービスの区分の外部顧客への売上高が連結損益計算書の売上高の90%を超えるため、記載を省略しております。

2 地域ごとの情報

(1)売上高

本邦の外部顧客への売上高が連結損益計算書の売上高の90%を超えるため、記載を省略しております。

(2)有形固定資産

本邦に所在している有形固定資産の金額が連結貸借対照表の有形固定資産の金額の90%を超えるため、記載を省略しております。

3 主要な顧客ごとの情報

連結損益計算書の売上高の10%以上を占める特定の顧客への売上高がないため、記載を省略しており

ます。

【報告セグメントごとの固定資産の減損損失に関する情報】

前連結会計年度(自 2023年11月1日 至 2024年12月31日)

該当事項はありません。

当連結会計年度(自 2025年1月1日 至 2025年12月31日)

該当事項はありません。

【報告セグメントごとののれんの償却額及び未償却残高に関する情報】

前連結会計年度(自 2023年11月1日 至 2024年12月31日)

(単位:千円)

合計

当期償却額

75,451

当期末残高

258,689

(注) 当社グループは、コンサルティング事業を提供する単一セグメントであるため、関連するセグメント名の記載

を省略しております。

当連結会計年度(自 2025年1月1日 至 2025年12月31日)

(単位:千円)

合計

当期償却額

89,855

当期末残高

278,830

(注) 当社グループは、コンサルティング事業を提供する単一セグメントであるため、関連するセグメント名の記載

を省略しております。

【報告セグメントごとの負ののれん発生益に関する情報】

前連結会計年度(自 2023年11月1日 至 2024年12月31日)

該当事項はありません。

当連結会計年度(自 2025年1月1日 至 2025年12月31日)

該当事項はありません。

主要株主

順位株主名所有株式数持株比率
1株式会社ユナイテッドトラスト3,751,870株23.86%
2株式会社日本カストディ銀行(信託口)1,689,700株10.75%
3髙橋 信也1,354,380株8.61%
4日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口)878,100株5.59%
5野村證券株式会社539,659株3.43%
6SMBC日興証券株式会社527,564株3.36%
7BBH(LUX)FOR FIDELITY FUNDS-PACIFIC POOL (常任代理人 株式会社三菱UFJ銀行)380,600株2.42%
8髙橋 美紀300,000株1.91%
9JP JPMSE LUX RE BARCLAYS CAPITAL SEC LTD EQ CO (常任代理人 株式会社三菱UFJ銀行)246,600株1.57%
10INTERACTIVE BROKERS LLC148,200株0.94%

データ取得状況

銘柄マスター・直近財務・INST_FLOW判定データを反映済みです。複数年度推移、配当履歴、株主構成、事業別構成は順次追加します。

よくある質問

マネジメントソリューションズはどのような会社ですか?

7033 マネジメントソリューションズは、プライム(内国株式)に上場、東証33業種では「サービス業」に分類される企業です。このページでは、マネジメントソリューションズの業績、財務、収益性、キャッシュフローおよび主要指標を確認できます。

マネジメントソリューションズのROEは何%ですか?

マネジメントソリューションズのROEは31.49%です。ROEは株主資本を利用して、どの程度利益を生み出したかを示す指標です。

マネジメントソリューションズの自己資本比率は何%ですか?

マネジメントソリューションズの自己資本比率は67.70%です。自己資本比率は総資産に占める自己資本の割合で、財務の安定性を確認する代表的な指標です。

マネジメントソリューションズの営業利益率は何%ですか?

マネジメントソリューションズの営業利益率は11.89%です。営業利益率は売上高に対して本業の利益がどの程度残ったかを示します。

INST_FLOWによるマネジメントソリューションズの評価は?

INST_FLOWによるマネジメントソリューションズの総合判定は「強い」、スコアは7です。これは公開データを基にした独自評価であり、将来の株価や投資成果を保証するものではありません。