INST_FLOW FUNDAMENTAL REPORT
7080
スポーツフィールド
グロース(内国株式)
INST_FLOW ANALYSIS
投資判断ダッシュボード
収益性・成長性・財務・割安性と独自判定をまとめて確認できます。
ファンダメンタル評価
収益性 データなし
成長性 単年度
財務 データなし
安定性 データなし
割安性 データなし
株主還元 データなし
財務チェック
営業CFデータなし
フリーCFデータなし
現金比率データなし
自己資本比率データなし
営業利益率データなし
INST_FLOW判定
総合スコア
取得待ち
総合判定
取得待ち
判定理由
業績・株価推移
売上高
データなし
営業利益
データなし
経常利益
データなし
純利益
データなし
成長率サマリー
最新実績の前年比と、直近4期を使った3年平均成長率を表示します。
成長率を計算しています
3年CAGRは期首と期末がともにプラスの場合のみ算出します。
業績トレンド
複数年度の実績と会社予想から、業績の方向性を自動判定します。
業績トレンドを判定しています
業績グラフ
年次実績と通期会社予想の推移を表示します。
売上高
グラフを読み込んでいます
営業利益
グラフを読み込んでいます
EPS
グラフを読み込んでいます
実績
会社予想
業績推移
| 年度 | 売上高 | 営業利益 | 経常利益 | 純利益 | EPS |
|---|---|---|---|---|---|
| 財務データを読み込んでいます | |||||
会社予想
| 対象期間 | 売上高 | 営業利益 | 経常利益 | 純利益 | EPS |
|---|---|---|---|---|---|
| 会社予想を読み込んでいます | |||||
四半期推移
| 期間 | 売上高 | 営業利益 | 経常利益 | 純利益 | EPS |
|---|---|---|---|---|---|
| 四半期データを読み込んでいます | |||||
企業概要
7080 スポーツフィールドは東証33業種では「サービス業」、17業種では「情報通信・サービスその他」に分類されるグロース(内国株式)の上場企業です。 規模区分は「-」です。 直近の財務データでは、売上高は47.84億円、営業利益は10.78億円、営業利益率は22.53%、ROEは37.35%、自己資本比率は62.6%です。 キャッシュフローでは、営業キャッシュフローは8.63億円、フリーキャッシュフローは2.85億円となっています。 INST_FLOWの総合判定は「強い」(スコア7)です。判定理由として、FCFプラス、自己資本比率高い、現金比率高め、最終利益プラスが挙げられています。 このページでは、スポーツフィールドの業績、収益性、財務健全性、キャッシュフローおよびINST_FLOW独自判定を確認できます。
企業情報
- 代表者
- 代表取締役 篠﨑 克志
- 本社所在地
- 東京都新宿区市谷本村町3番29号 FORECAST市ヶ谷4F
- 電話番号
- 03-5225-1481(代表)
- 設立年月
- 2010-01
- 上場年月
- 2019-12
- 資本金
- 9,374万円
- 決算期
- 2025-12-31
- 従業員数
- 324人
- 平均年齢
- 29.6歳
- 平均勤続年数
- 3.9年
- 平均年間給与
- 521.1万円
- EDINETコード
- E35323
会社概要
3 【事業の内容】 当社グループ(当社及び連結子会社2社:株式会社エスエフプラス、株式会社リンドスポーツ)は、「全従業員の物心両面の幸福を追求すると同時にスポーツが持つ可能性を様々なフィールドで発揮し、個人、法人、地域社会そして日本の発展に貢献すること」という経営理念のもと、スポーツの価値や可能性を高める事業活動を推進しております。 なお、2025年10月1日付で株式会社リンドスポーツが連結子会社となったことに伴い、報告セグメントは従来の「スポーツ人財(※1)採用支援事業」に加え、「スポーツ用品企画・販売事業」を追加しております。 (1)スポーツ人財採用支援事業 当社が行っているスポーツ人財採用支援事業は、新卒者向けと既卒者向けの事業とに区分できます。前者は主に現役体育会学生(※注2)を中心としたスポーツ・競技経験者、後者は過去にスポーツ・競技経験のある社会人経験者や引退したプロ・アマチュアアスリートを対象としており、それらの人財を採用したい企業とをマッチングさせる各種サービスを提供しております。 主なサービス内容は以下に分類されます。 ①新卒者向けイベント いわゆる就職フェアと呼ばれるマッチングイベントを開催し、スポーツ人財と企業とが出会う場を創出しております。イベントの種類は大規模から中小規模、開催形態は来場型からオンライン型と様々なラインナップを用意しております。 新卒の就職活動において、学生個人での情報収集は体育会活動と大学授業の限られた時間の中で限界があるため、当社のような就職支援サービスを通じて、企業・業界に関する情報を幅広く収集することは重要です。スポーツ人財の採用に興味がある様々な業界の企業とスポーツ人財が一堂に会し、採用活動の最初の接点を持つ事ができるイベントを開催することで、スポーツ人財に機会を提供しています。 また、企業にとっても採用活動において、学生との直接的な接点となる就職イベントにおいて、必要母集団の形成を行う事も重要ですが、それ以上に母集団におけるターゲット人財の含有率が論点になります。その中で、当社が提供する特化型就職イベントと呼ばれる特定の学生のみが参加する就職イベントにおいては、体育会学生をはじめとするスポーツ人財を採用したい、戦略的思考・目標設定・達成力などの能力を持つ学生を採用したいという企業にとって、ピンポイントでターゲット人財と接点を持つことが可能になります。 ②新卒者向け人財紹介 当社の新卒者向けサービスであるWebサイト「スポナビ20XX」「スポチャレ」に登録いただいた体育会学生をはじめとする新卒者に対して当社就職アドバイザーが就職カウンセリングを行う一方で、求人企業側の採用したい人財像を当社人事コンサルタントが理解し、双方のニーズがマッチングする就職先を紹介しております。 当社の特長として、基本的に一人の社員が就職アドバイザーと人事コンサルタントを兼ねており、また、企業については特定の業界・業種に絞ることなく、幅広く様々な企業を一人の社員が担当しています。それにより、人財との就職カウンセリングにおいて、①特定の業界・企業に偏って紹介することなく、当社から人財の将来の選択肢・可能性を限定することが無いようにしています。②人財の状況や考え・価値観などに合わせて、多角的なアドバイスを行うことが可能です。また、豊富な選択肢から最適な紹介先を選定し、人財・企業双方に十分に説明を尽くして理解を助け、入社後もコミュニケーションを取ってギャップの解消に努めることが肝要と考えており、そのために人財に対して複数回にわたる面談を就職活動スタート時から内定が出た後まで行い、一人の人財に対して多くの時間をかけております。 ③既卒者向け人財紹介 既卒者向けの人財紹介事業の内容は②新卒者向け人財紹介と大きく変わりません。しかし、既卒者向けの人財紹介独自の特長として、以下の点が挙げられます。 新卒者向けの就職アドバイザーと比較し、一時期に担当するスポーツ人財の人数が限られることもあり、新卒者向けの人財紹介事業にも増して、転職アドバイザー(既卒者向けの人財担当)はスポーツ人財一人ひとりへの面談回数や時間を多く割いています。スポーツ人財を企業に紹介するにあたり、必ず事前に面談を行うことで、当社から紹介する人財の質を担保しております。 対企業においても、当社の人事コンサルタントとの密な信頼関係から、採用の一部工程を任されるような場合があります。新卒採用と異なり、中途採用については体系立った採用フローがない企業も少なくありません。電話やチャットなどでやり取りを完結してしまう人財会社もある中、当社の転職アドバイザーはスポーツ人財と原則相対で面談を行っていることから、紹介先企業におけるスクリーニングの役割を代行できているものとして、当社からの紹介を以て1次選考を省略いただいている企業も数多くあり、付加価値となっております。 ④その他 「スポジョバ」ではナビサイト事業として、新卒者・既卒者向けの就職Webサイトを運用し、当該サイトに顧客企業の求人広告を掲載しております。また、「スポジョバ」の特徴として、スポーツ人財と様々な企業ではなく、スポーツ関連企業と様々な人財を結びつけるサポートをしております。 「スポナビアスリート」では人財派遣事業として、現役アスリートのデュアルキャリア、つまりスポーツを続けながら仕事も同時に行うための支援をしております。具体的には、スポーツ団体又はアスリート個人を当社社員として雇用し、当社の顧客企業へ当該人財を派遣しております。アスリート本人にとっては、スポーツを引退してから新しい仕事を探す、いわゆるセカンドキャリア以外の選択肢を増やせることとなり、現役アスリートとして活躍しながら今後の自身のキャリアプランを形成する機会とすることが可能です。 (2)スポーツ用品企画・販売事業 当事業は、2025年10月より連結子会社となった株式会社リンドスポーツが担っております。 同社は設立から30年以上の実績を持ち、テーピング、トレーニング用品、ケア用品などを中心としたスポーツ用品の企画・販売を行っております。 「低価格・高品質」を強みとした自社ブランド製品を展開し、主な顧客基盤である全国の大学・高校の部活動、プロスポーツチーム、整骨院・病院等に対して販売を行っております。 当事業により、従来の人財支援(キャリア支援)に加え、スポーツ人財の「競技生活(パフォーマンス)」を直接的に支援することが可能となりました。 ※注1:スポ―ツに打ち込んだ経験を通じて社会・企業が求める高い価値を身につけた人財を指します。新卒者においては、現役体育会学生、大学スポーツサークル・高校部活・クラブチーム等での競技経験者、既卒者においては、体育会出身者及び現役アスリートも含めたスポーツに打ち込んだ経験を持つ社会人を対象としております。また、当社は体育会学生や既卒社会人等の求職者、自社の役職員を、人材(Human Resource)ではなく、人財(Human Capital)であると考えております。時期を問わずスポーツに打ち込んだ経験を持つ人財は優れたポテンシャルを持つ投資対象であり、社会にとって、お取引先の顧客企業様にとって、また当社にとって財(たから)であるという想いを込めて、当社における正式な表記とさせていただいておりますことから、対外的に発信する情報の中でも、同表記を統一的に用いております。 ※注2:大学が公認している運動部に所属する学生を指します。 ※注3:事業系統図は以下となります。 ※注4:スポーツ人財採用支援事業のブランド位置づけ ・当社グループの価値観・考え方 当社グループは経営理念に掲げる「全従業員の物心両面の幸福を追求すると同時にスポーツが持つ可能性を様々なフィールドで発揮し個人、法人、地域社会そして日本の発展に貢献すること」の実現を目指しております。この理念実現のために、従来の「スポーツ人財採用支援事業」に加え、2025年10月より「スポーツ用品企画・販売事業(株式会社リンドスポーツ)」を開始いたしました。これにより、スポーツ人財と企業を結びつける「就職・採用支援」だけでなく、日々のトレーニングやケアに必要な用具の提供を通じた「競技生活の支援」も可能となり、スポーツ人財の育成から社会への輩出までをトータルでサポートする体制を構築しております。 当社グループは、スポーツ人財に対しては就職・転職アドバイザーとして①スポーツ・競技で学んだことを仕事の強みとして活かせるように引き出し整理するなど、スポーツ人財に特化した就職・転職のアドバイスをするとともに、②スポーツ用品の提供を通じて、怪我の予防やパフォーマンス向上といった競技生活そのものの充実を支援いたします。また、求人企業に対しては、人事コンサルタントとして①スポーツ人財の強みや成長可能性を理解してもらうとともに、②企業が求めている人財を紹介して入社するまでサポートをいたします。 また、当社グループの事業の大きな特長として、以下の2点が挙げられます。 A)スポーツ人財・スポーツ市場に特化していること B)人財一人ひとりへのきめ細やかな対応による信頼関係 上記の当社の特長2点を踏まえ、当社は以下のように考えて、就職・転職支援又は採用支援を行っております。人生における大きな時間を割き、人生の在り方に大きな影響を与える就職・転職活動において、個々の人財・企業の立場から考えると、大手競合のようなマスでのアプローチよりも、求職者(新卒者・既卒者含む)個々人や個社を深く理解した就職・転職アドバイザー・人事コンサルタントが介在した「One to One」のサービスに対するニーズは存在します。当社の、大学や部室までも何度となく足を運びながらあらゆる相談に乗っていく、アナログながらも丁寧なスタイルはそれらのニーズとの親和性が高いと考えており、人財・企業から当社へのロイヤリティを獲得しています。このことは、当社の規模が拡大して従業員数が増えても、一人あたりが担当する人財数を大きく変えないことなどにより、就職・転職支援サービスの質を落とさず当社の優位性・差別化を保つ源泉としています。さらに、ここにスポーツ用品企画・販売事業が加わることで、日常的な用具の納入などを通じて接点頻度がさらに高まり、人財・チーム・企業から当社グループへのロイヤリティをより強固なものにしております また、人財と密に構築した関係は、就職・転職支援サービスを通じて人財の成長を促すことが可能になります。当社グループは、単に希少価値の高いスポーツ人財・体育会学生を右から左へと流す卸売ではなく、競技生活において十全に力を発揮できる環境を整え、さらにビジネスにおいても十分に活躍できるようにスポーツを通じて培った自身の強みを客観的に認識してもらったうえで、求人企業とのマッチングを実現できる「人財メーカー」であると自負しています。 単に部活と就職活動や仕事と転職活動のスケジュール調整や、就職・転職活動の知識・ノウハウの提供だけでなく、自社オフィス・就職イベント会場・部室・大学の講座内など様々な場所でのキャリアセミナーの提供や、人財一人ひとりに対して就職・転職支援のみに留まらない面談を繰り返すことに加え、今後はテーピングやトレーニング用品等の提供を通じて、学生時代から「怪我なく競技を全うする」こと自体も支援してまいります。また、当社社員や元プロスポーツ選手や社外専門家などが講師を務める就職勉強会(通称、スポ勉)を主催し体育会学生に提供することで、体育会やスポーツに打ち込んだ経験を就職後の会社・組織でどのように強みとして転用できるかの啓蒙活動を行っております。そして、当社の従業員の大多数がスポーツ人財であり、自らが求職者にとってのセカンドキャリアのロールモデルとなるように努めています。このような活動を通じて、世間一般に持たれがちな「体育会=根性・ガッツ」などの固定観念に捕らわれることなく、スポーツを通じて学んだ目標設定・実行力、他者との連携、組織内へのモチベーションマネジメント、組織外との折衝力など様々な要素を、個々人のスポーツ人財の経験と照らし合わせながら、いかにそれらが社会で応用できるかを、スポーツ人財本人に考えてもらいます。これらの活動により、スポーツを通じて学んだことを次の人生にも応用して活かせる人財を輩出できていると考えております。 ・当社グループの提供エリア 2025年12月末現在で事業を展開するエリアは開設数ベースで全国に常駐オフィス13拠点(東京、札幌、仙台、千葉、横浜、東海、北陸、京都、大阪、神戸、岡山、広島、九州)、サテライトオフィス6拠点(大宮、浜松、姫路、松山、小倉、熊本)にわたります。
沿革
2 【沿革】 当社グループは、2010年1月に東京都渋谷区において人材採用関連商品の企画・販売、人材紹介、労働者派遣業務を目的として、株式会社スポーツリンク埼玉(その後、株式会社スポーツリンク東日本へと改名)を創業いたしました。 その後、2014年1月に商号を「株式会社スポーツフィールド」に変更いたしました。 年月 概要 2010年1月 東京都渋谷区に人材採用関連商品の企画・販売、人材紹介、労働者派遣業務を事業目的とした、株式会社スポーツリンク埼玉を設立(資本金1,000千円) 2011年4月 株式会社スポーツリンク東日本へ商号変更 2013年10月 体育会学生の総合就職支援サービス「スポナビ」を開始 2014年1月 第三者割当にて資本金10,000千円に増資 2014年1月 株式会社スポーツフィールドへ商号変更 2014年1月 関西エリアで初となる大阪オフィスを開設 2014年1月 東海エリアで初となる東海オフィスを開設 2014年1月 九州エリアで初となる九州オフィスを開設 2014年4月 有料職業紹介業についての厚生労働大臣許可を受ける(厚生労働大臣許可13-ユ-306448) 2014年5月 転職支援サービス「スポナビキャリア」を開始 2015年7月 本社を東京都渋谷区から東京都新宿区に移転 2016年2月 第三者割当にて資本金10,300千円に増資 2016年5月 東京都新宿区に子会社、株式会社エスエフプラス(現連結子会社)を設立 2016年7月 東北エリアで初となる仙台オフィスを開設 2016年7月 北海道エリアで初となる札幌オフィスを開設 2016年8月 労働者派遣業についての厚生労働大臣許可を受ける(厚生労働大臣許可 派 13-306720) 2017年7月 中国エリアで初となる広島オフィスを開設 2018年1月 日本政府が推進するスポーツ国際貢献事業「SPORT FOR TOMORROW」に加盟 2018年9月 株式会社エスエフプラスにて有料職業紹介業についての厚生労働大臣許可を受ける(厚生労働大臣許可13-ユ-309835) 2018年10月 現役アスリートのデュアルキャリア支援として派遣・紹介予定派遣事業(現「スポナビアスリート」事業)を開始 2019年12月 東京証券取引所マザーズ市場(現グロース市場)に株式を上場(資本金92,680千円) 2020年3月 日本政府が推進するスポーツキャリアサポート事業「スポーツキャリアサポートコンソーシアム」に参画 2020年5月 スポーツ関連企業に特化した就職・転職情報サイト「スポジョバ」を事業譲受 2020年9月 スポーツ経験者のための新卒者向け就職支援サービス「スポチャレ」を開始 2021年3月 スポーツ経験者のための既卒者向け転職支援サービス「スポチャレ転職」を開始 2022年4月 東京証券取引所の市場区分の見直しにより、グロース市場へ移行 2022年9月 若手ハイキャリアを目指すスポーツ経験者のための既卒者向け転職支援サービス「スポティブ」を開始 2024年12月 体育会部活動と支援企業を繋ぐサービス「スポンサーサービス」の開始 2025年3月 プライバシーマーク認証を取得(第17005030号) 2025年10月 株式会社リンドスポーツの株式取得(子会社化) 補足:名称説明 名称 概要 スポナビ 体育会に所属する大学生向け就職支援サービスの総称 スポナビキャリア 体育会出身者・アスリート・スポーツ経験者向け転職支援サービスの総称 スポチャレ 大学体育会、サークル、同好会、学外スポーツチーム、高校部活においてスポーツに打ち込んだ経験を持つ新卒者向け就職支援サービスの総称 スポチャレ転職 時期を問わず、スポーツに打ち込んだ経験を持つ既卒者向け転職支援サービスの総称 スポジョバ スポーツ関連企業に特化した就職・転職支援サービスの総称 スポナビアスリート 現役アスリート・スポーツチームのためのキャリア支援(デュアルキャリア・セカンドキャリア)並びに活動支援サービスの総称 スポティブ 若手ハイキャリアを目指すスポーツ経験を持った既卒者向け転職支援サービスの総称
従業員情報
5 【従業員の状況】 (1) 連結会社の状況 2025年12月31日現在 セグメントの名称 従業員数(名) スポーツ人財採用支援事業 275 スポーツ用品企画・販売事業 10 全社(共通) 50 合計 335 (注) 1.従業員数には契約社員を含んでおります。なお、臨時従業員(パートタイマー及びアルバイト)は含んでおりません。 2.全社(共通)は、コールセンター部門、ICT部門、管理部門に所属している従業員であります。 (2) 提出会社の状況 2025年12月31日現在 従業員数(名) 平均年齢(歳) 平均勤続年数(年) 平均年間給与(千円) 324 29.6 3.9 5,211 事業部門の名称 従業員数(名) 体育会事業部門 170 スポーツ事業部門 95 事業部門(共通) 10 ICT開発部門 17 全社(共通) 32 合計 324 (注) 1.従業員数には契約社員を含んでおります。なお、臨時従業員(パートタイマー及びアルバイト)は含んでおりません。 2.平均臨時雇用者数については、従業員数の100分の10未満のため、記載を省略しております。 3.事業部門(共通)は、事業部門に属するマーケティングDiv.、AI活用推進室、研修サポート推進室等の従業員であります。 4.全社(共通)は、管理部門である経営管理本部の従業員であります。なお、当事業年度より休職中の従業員の所属を各事業部門から人事Div.付(経営管理本部)へ変更したことに伴い、前事業年度末に比べ人数が増加しております。 5.当社は、スポーツ人財採用支援事業の単一セグメントのため、セグメント別の記載を省略しております。 6.平均年間給与は、賞与を含んだ金額であります。 (3) 労働組合の状況 当社グループにおいて労働組合は結成されておりませんが、労使関係は円満であり、特記すべき事項はありません。 (4) 管理職に占める女性労働者の割合、男性労働者の育児休業取得率及び労働者の男女の賃金の差異 ①提出会社 当事業年度 管理職に占める 女性労働者 の割合(%) (注1) 男性労働者の 育児休業 取得率(%) (注2) 労働者の男女の 賃金の差異(%)(注1) 全労働者 正規雇用 労働者 パート・ 有期労働者 9.3 37.5 63.9 64.7 61.1 (注) 1.「女性の職業生活における活躍の推進に関する法律」(平成27年法律第64号)の規定に基づき算出したものであります。 2.「育児休業、介護休業等育児又は家族介護を行う労働者の福祉に関する法律」(平成3年法律第76号)の規定に基づき、「育児休業、介護休業等育児又は家族介護を行う労働者の福祉に関する法律施行規則」(平成3年労働省令第25号)第71条の6第1号における育児休業等の取得割合を算出したものであります。 ②連結子会社 連結子会社は、「女性の職業生活における活躍の推進に関する法律」(平成27年法律第64号)および「育児休業、介護休業等育児又は家族介護を行う労働者の福祉に関する法律」(平成3年法律第76号)の規定による公表義務の対象ではないため、記載を省略しております。
事業セグメント
2.報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法 報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、連結財務諸表作成において採用している会計処理の方法と同一であります。
主要株主
| 順位 | 株主名 | 所有株式数 | 持株比率 |
|---|---|---|---|
| 1 | 篠﨑 克志 | 1,588,000株 | 21.65% |
| 2 | 伊地知 和義 | 790,400株 | 10.77% |
| 3 | 加地 正 | 790,400株 | 10.77% |
| 4 | 森本 翔太 | 790,400株 | 10.77% |
| 5 | 株式会社日本カストディ銀行(信託口) | 303,400株 | 4.13% |
| 6 | スポーツフィールド従業員持株会 | 234,800株 | 3.20% |
| 7 | 佐々木 嶺一 | 188,200株 | 2.56% |
| 8 | 石村 藤夫 | 122,300株 | 1.66% |
| 9 | MSIP CLIENT SECURITIES (常任代理人:モルガン・スタンレーMUFG証券株式会社) | 111,200株 | 1.51% |
| 10 | THE BANK OF NEW YORK MELLON 140042 (常任代理人:株式会社みずほ銀行決済営業部) | 104,900株 | 1.43% |
データ取得状況
銘柄マスター・直近財務・INST_FLOW判定データを反映済みです。複数年度推移、配当履歴、株主構成、事業別構成は順次追加します。
よくある質問
スポーツフィールドはどのような会社ですか?
7080 スポーツフィールドは、グロース(内国株式)に上場、東証33業種では「サービス業」に分類される企業です。このページでは、スポーツフィールドの業績、財務、収益性、キャッシュフローおよび主要指標を確認できます。
スポーツフィールドのROEは何%ですか?
スポーツフィールドのROEは37.35%です。ROEは株主資本を利用して、どの程度利益を生み出したかを示す指標です。
スポーツフィールドの自己資本比率は何%ですか?
スポーツフィールドの自己資本比率は62.60%です。自己資本比率は総資産に占める自己資本の割合で、財務の安定性を確認する代表的な指標です。
スポーツフィールドの営業利益率は何%ですか?
スポーツフィールドの営業利益率は22.53%です。営業利益率は売上高に対して本業の利益がどの程度残ったかを示します。
INST_FLOWによるスポーツフィールドの評価は?
INST_FLOWによるスポーツフィールドの総合判定は「強い」、スコアは7です。これは公開データを基にした独自評価であり、将来の株価や投資成果を保証するものではありません。