年月

概要

1975年11月

株式会社関西ゴールデンユニバーサルを神戸市生田区（現 中央区）に設立し、レディースインナーの販売を開始。

1977年９月

本店を神戸市葺合区（現 中央区）に移転。

1977年12月

「株式会社シャルレ」に商号変更。

1980年２月

東京営業所を設置（1982年９月、東京支店と改称）。

1982年10月

福岡営業所を設置。

1982年11月

流通センターを神戸市中央区に設置（1987年８月、流通センターを神戸市灘区に移転）。

1983年５月

札幌営業所を設置。

1983年９月

本店を現在地（神戸市中央区）に移転。

1985年10月

仙台営業所を設置。

1988年４月

名古屋営業所を設置。

1988年９月

大阪営業所、神戸第一営業所、神戸第二営業所を設置。

1989年４月

日本橋営業所、三田営業所、新宿営業所、横浜営業所を設置。

1989年８月

シャルレ流通センターを神戸市須磨区に設置。

1990年３月

本社を神戸市須磨区に移転。

1990年４月

東京支店を廃止。

1990年10月

社団法人日本証券業協会（現 日本証券業協会）に登録。

1991年４月

高崎営業所、広島営業所を設置。福岡営業所を福岡第一営業所と福岡第二営業所に分割。神戸第一営業所を神戸営業所に改称。神戸第二営業所を廃止。

1995年４月

京都営業所を設置。

1997年４月

静岡営業所を設置。

1998年４月

高松営業所を設置。

1998年11月

大阪証券取引所（2013年７月16日に東京証券取引所に統合）市場第二部に上場。

1999年４月

組織変更に伴い全営業所をオフィスに改称し、同時に福岡第一営業所と福岡第二営業所を福岡オフィスとして統合。

2003年８月

高崎、日本橋、三田、新宿、横浜、各オフィスを東京都港区に集約移転し、東京第一、東京第二、東京第三、東京第四、東京第五オフィスに改称。

2004年４月

名古屋オフィスを名古屋第一オフィスと名古屋第二オフィスに分割。

福岡オフィスを福岡第一オフィスと福岡第二オフィスに分割。

2006年６月

当社事業（レディースインナー等卸売事業）を新設分割方式により新設した株式会社シャルレ（株式会社ＢＣ）に承継し、商号を「株式会社テン・アローズ」に変更して持株会社体制へ移行。また、機関設計を変更し、委員会設置会社へ移行。

2007年３月

子会社である株式会社シャルレ（株式会社ＢＣ）の組織変更に伴い、全オフィスを支店に改称。東京都港区に集約設置していた５オフィスを分散させ、高崎、日本橋、大宮、新宿、横浜支店を設置。

2008年10月

子会社である株式会社シャルレ（株式会社ＢＣ）を分割会社とする吸収分割によりレディースインナー等卸売事業を当社が承継し、商号を「株式会社シャルレ」に変更して事業持株会社体制へ移行。

2009年６月

機関設計を変更し、委員会設置会社から監査役会設置会社へ移行。

2010年４月

高崎支店、日本橋支店、大宮支店、新宿支店、横浜支店、静岡支店を廃止し、さいたま支店と東京支店に統合。名古屋第一支店、名古屋第二支店を廃止し、名古屋支店として統合。京都支店、大阪支店、神戸支店を廃止し、神戸第一支店として統合。広島支店と高松支店を廃止し、神戸第二支店として統合。福岡第一支店と福岡第二支店を廃止し、福岡支店として統合。

2010年９月

株式会社ＢＣを清算。

2020年４月

札幌支店、仙台支店、さいたま支店、東京支店を東京都豊島区に集約移転し、東日本営業部に統合。名古屋支店、神戸第一支店、神戸第二支店、福岡支店を神戸市中央区に集約移転し、西日本営業部に統合。

2020年８月

2021年６月

2022年４月

2022年８月

2023年３月

2024年３月2024年４月

2024年６月

2025年３月

2025年５月

2026年２月

株式会社田中金属製作所及び株式会社ＷＡＴＥＲ ＣＯＮＮＥＣＴの株式を取得。

機関設計を変更し、監査役会設置会社から監査等委員会設置会社へ移行。

東京証券取引所の市場区分の見直しにより、東京証券取引所の市場第二部からスタンダード市場に移行。

東日本営業部、西日本営業部を営業部として統合。

株式会社田中金属製作所を新設分割し、新設会社を株式譲渡。分割会社（旧株式会社田中金属製作所）の商号を株式会社ＴＫＳに変更。

本社・流通センター（神戸市須磨区）を売却。

本社を本店所在地（神戸市中央区）に移転し、三宮オフィスを神戸市中央区に設置。

ポートアイランドオフィスを神戸市中央区に設置。

三宮オフィスを廃止。

オンヨネ株式会社の株式を取得。

子会社である株式会社ＴＫＳ及び株式会社ＷＡＴＥＲ ＣＯＮＮＥＣＴは株式会社ＴＫＳを存続会社、株式会社ＷＡＴＥＲ ＣＯＮＮＥＣＴを消滅会社とする吸収合併を行い、経営を統合。