INST_FLOW FUNDAMENTAL REPORT
3002
グンゼ
プライム（内国株式）
INST_FLOW ANALYSIS
投資判断ダッシュボード
収益性・成長性・財務・割安性と独自判定をまとめて確認できます。
ファンダメンタル評価
収益性 データなし
成長性 単年度
財務 データなし
安定性 データなし
割安性 データなし
株主還元 データなし
財務チェック
営業CFデータなし
フリーCFデータなし
現金比率データなし
自己資本比率データなし
営業利益率データなし
INST_FLOW判定
総合スコア
取得待ち
総合判定
取得待ち
判定理由
業績・株価推移
売上高
データなし
営業利益
データなし
経常利益
データなし
純利益
データなし
成長率サマリー
最新実績の前年比と、直近4期を使った3年平均成長率を表示します。
成長率を計算しています
3年CAGRは期首と期末がともにプラスの場合のみ算出します。
業績トレンド
複数年度の実績と会社予想から、業績の方向性を自動判定します。
業績トレンドを判定しています
業績グラフ
年次実績と通期会社予想の推移を表示します。
売上高
グラフを読み込んでいます
営業利益
グラフを読み込んでいます
EPS
グラフを読み込んでいます
実績
会社予想
業績推移
| 年度 | 売上高 | 営業利益 | 経常利益 | 純利益 | EPS |
|---|---|---|---|---|---|
| 財務データを読み込んでいます | |||||
会社予想
| 対象期間 | 売上高 | 営業利益 | 経常利益 | 純利益 | EPS |
|---|---|---|---|---|---|
| 会社予想を読み込んでいます | |||||
四半期推移
| 期間 | 売上高 | 営業利益 | 経常利益 | 純利益 | EPS |
|---|---|---|---|---|---|
| 四半期データを読み込んでいます | |||||
企業概要
3002 グンゼは東証33業種では「繊維製品」、17業種では「素材・化学」に分類されるプライム（内国株式）の上場企業です。 規模区分は「TOPIX Small 1」です。 直近の財務データでは、売上高は1,309.18億円、営業利益は48.82億円、営業利益率は3.73%、ROEは0.44%、自己資本比率は72.8%です。 キャッシュフローでは、営業キャッシュフローは172.71億円、フリーキャッシュフローは56.86億円となっています。 INST_FLOWの総合判定は「強い」（スコア5）です。判定理由として、FCFプラス、自己資本比率高い、最終利益プラスが挙げられています。 このページでは、グンゼの業績、収益性、財務健全性、キャッシュフローおよびINST_FLOW独自判定を確認できます。
企業情報
- 代表者
- 代表取締役社長 佐口 敏康
- 本社所在地
- 京都府綾部市青野町膳所１番地
- 電話番号
- (０７７３)４２－３１８１(注)上記は登記上の本店所在地であり、主たる本社業務は下記で行って おります。(大阪本社) 大阪市北区梅田二丁目５番25号(ハービスＯＳＡＫＡオフィスタワー） ( ０６ )６３４８－１３１２
- 設立年月
- 1934-10
- 上場年月
- 1952-06
- 資本金
- 260.71億円
- 決算期
- 2026-03-31
- 従業員数
- 1,299人
- 臨時従業員数
- 469人
- 平均年齢
- 42.8歳
- 平均勤続年数
- 19.1年
- 平均年間給与
- 652.2万円
- EDINETコード
- E00520
会社概要
(保有目的)当社の関係会社であるＧ＆Ｕシステムサービス㈱の共同出資者であり、良好な取引関係の維持・強化を図るため。前述の取締役会での検証の結果、当事業年度末においては保有継続の合理性があると判断している。
沿革
２ 【沿革】 年 月 沿 革 1896年８月 生糸の製造販売を目的として、現本店所在地(綾部)で郡是製絲株式会社を設立 1934年10月 塚口工場新設、絹婦人長靴下事業を開始 1943年５月 商号を郡是工業株式会社に変更 12月 戦時体制のため、日本蚕糸製造㈱へ製糸17工場ほか移管 1946年５月 終戦により移管工場等が復帰し、商号を郡是製絲株式会社に復元 ８月 メリヤス肌着事業開始(宮津工場) 1949年５月 東京・大阪・名古屋証券取引所に株式を上場 1952年６月 ナイロンストッキング生産開始 1954年６月 ミシン糸事業開始(津山工場) 1958年８月 江南工場新設、合繊紡績事業開始(1981年撤収、1990年エンプラ事業センター<現 エンプラ事業部>を同工場に移転) 1967年２月 商号をグンゼ株式会社(現社名)に変更 1968年11月 守山工場新設 プラスチックフィルム事業を強化 1970年３月 九州グンゼ㈱設立(ストッキング製造、現・連結子会社) ９月 東北グンゼ㈱設立(インナーウエア製造、現・連結子会社) 1973年４月 グンゼ物流㈱設立(現・連結子会社) 10月 グンゼ包装システム㈱設立(プラスチックフィルムの印刷加工・販売、現・連結子会社) 1984年12月 グンゼスポーツ㈱設立(現・連結子会社)、スポーツクラブ事業開始 1985年９月 グンゼ塚口開発㈱(現社名グンゼ開発㈱、現・連結子会社)が、当社塚口工場跡地に、各種商業・文化・スポーツ施設等を完成し、ショッピングセンター「つかしん」として発足(2006年４月「グンゼ タウンセンター つかしん」としてリニューアル) 1989年10月 新大阪造機㈱を吸収合併し、印刷・食品関係機械事業に進出 1990年２月 福島プラスチックス㈱設立(プラスチックフィルム製造、現・連結子会社) ４月 Thai Gunze Co.,Ltd.設立(インナーウエア製造販売、現・連結子会社) 1991年10月 大連坤姿時装有限公司設立(インナーウエア製造販売、現・連結子会社) PT.Gunze Indonesia設立(繊維資材の製造販売、現・連結子会社) 1992年10月 Gunze Plastics & Engineering Corporation of America設立(プラスチックフィルム製造販売、現・連結子会社) 1995年８月 Gunze (Vietnam) Co.,Ltd.設立(インナーウエア製造販売、現・連結子会社) 2000年８月 綾部エンプラ㈱設立(エンジニアリングプラスチックスの製造、現・連結子会社) 2002年８月 上海郡是新塑材有限公司設立(プラスチックフィルム製造販売、現・連結子会社) 2004年７月 つかしん天然温泉「湯の華廊」オープン（グンゼ開発㈱運営） 2006年３月 郡是(上海)商貿有限公司設立(インナーウエア・ストッキング等販売、現・連結子会社) 2007年７月 常熟郡是輔料有限公司設立（繊維資材の製造販売、現・連結子会社） 2011年１月 郡是医療器材(深圳)有限公司設立(メディカル材料の製造販売、現・連結子会社) 2011年９月 北京愛慕郡是服飾有限公司設立(アパレル製品等の卸売及び小売、現・連結子会社) 2013年11月 宇都宮事業所等で太陽光発電による売電を順次開始 2015年３月 Gunze Sports (Cambodia) Co.,Ltd.設立(スポーツクラブの運営) 2016年４月 Gunze Hanoi Co.,Ltd.設立(繊維資材の製造販売、現・連結子会社) 2016年４月 ㈱ジーンズ・カジュアルダン(アウターウエアの小売、現・連結子会社)を株式取得により子会社化 2017年４月 グンゼメディカルジャパン㈱設立 2018年７月 Gunze Plastics & Engineering of Vietnam Co.,Ltd.設立(プラスチックフィルム製造及び販売、現・連結子会社) 2019年４月 ㈱メディカルユーアンドエイを株式取得により子会社化 2022年４月 東京証券取引所の市場区分の見直しにより市場第一部からプライム市場に移行 2022年10月 ㈱メディカルユーアンドエイがグンゼメディカルジャパン㈱を吸収合併し、商号をグンゼメディカル㈱(メディカル材料の販売、現・連結子会社)に変更 2023年４月 メディカル事業の一部を会社分割によりグンゼメディカル㈱に承継 2025年４月 津山グンゼ㈱(ミシン糸の製造加工)を吸収合併
従業員情報
(2) 【従業員の状況】 ① 連結会社の状況 2026年３月31日現在 セグメントの名称 従業員数(人) 機能ソリューション事業 1,102 メディカル事業 458 アパレル事業 2,129 ライフクリエイト事業 173 全社(共通) 240 合計 4,102 (注) 従業員数は就業人員を記載しております。 ② 提出会社の状況 2026年３月31日現在 従業員数(人) 平均年齢(歳) 平均勤続年数(年) 平均年間給与(円) 平均年間給与の対前 事業年度増減率(%) 1,299 42.8 19.1 6,522,406 2.4 (469) セグメントの名称 従業員数(人) 機能ソリューション事業 535 (131) メディカル事業 106 (28) アパレル事業 418 (214) ライフクリエイト事業 － (－) 全社(共通) 240 (96) 合計 1,299 (469) (注) １．従業員数は就業人員であり、従業員数欄の（ ）内は臨時従業員の年間平均雇用人員を外数で記載しております。 ２．平均年間給与は、賞与及び基準外賃金を含んでおります。 ③ 労働組合の状況 当社及び一部の子会社には労働組合が組織されております。 当社は、ＵＡゼンセングンゼ労働組合、ＪＡＭグンゼＳＯＺ労働組合との間において、労働協約を締結しており、この労働協約に基づき、経営協議会、団体交渉等を行っております。 なお、子会社の労働組合の状況について、特記すべき事項はありません。 ④ 管理職に占める女性労働者の割合、男性労働者の育児休業取得率及び労働者の男女の賃金の差異 a. 提出会社 当事業年度 管理職に占める 女性労働者の割合 (注１) 男性労働者の 育児休業取得率 (注２) 労働者の男女の賃金の差異(注１) 全労働者 うち正規雇用 労働者 うちパート・ 有期労働者 6.0% 85.7% 59.6% 63.3% 70.8% (注) １．「女性の職業生活における活躍の推進に関する法律」（平成27年法律第64号）の規定に基づき算出したものであります。 ２．「育児休業、介護休業等育児又は家族介護を行う労働者の福祉に関する法律」（平成３年法律第76号）の規定に基づき、「育児休業、介護休業等育児又は家族介護を行う労働者の福祉に関する法律施行規則」（平成３年労働省令第25号）第71条の６第１号における育児休業等の取得割合を算出したものであります。 ［補足説明］ １．指標は当社単体の数値で、出向者は含んでおりません。 ２．労働者の男女の賃金の差異については、男性の賃金に対する女性の賃金の割合を示しております。 ３．労働者の男女の賃金の差異（全労働者59.6％、正規雇用労働者63.3％）については、女性に比べ男性の管理職比率が高いことや、女性の旧一般職構成比が58％（男性の旧一般職構成比6％）と高いことが大きく影響しています。 正規雇用役職別賃金差異 内訳 賃金差異 管理職 98.1% 一般社員 66.6% ４．正規雇用役職別賃金差異（右表）に見られますように管理職については、役職制度並びに賃金体系による差を設けていませんので男女の賃金差異はありませんが、一般社員については旧コース制の人数構成の差及び平均勤続年数の差が影響しています。 ５．正規雇用労働者の差異につきましては課題と認識しており、これまで様々な施策を講じてまいりました。近年、新卒採用においては交替勤務を除く女性総合職採用比率は約50％を継続的に達成し、2026年からは人事制度改定に伴いコース制を廃止し、旧総合職と旧一般職で賃金体系による差を設けません。また、2025年に設置した女性活躍推進事務局では女性の管理職登用や公平な育成機会の提供、自律的キャリア意識の醸成などの施策を継続していくことで正規雇用労働者賃金格差の解消に努めてまいります。 b. 連結子会社 当事業年度 名称 管理職に占める 女性労働者の割合(注１) 男性労働者の 育児休業取得率(注２) 労働者の男女の賃金の差異(注１、３) 全労働者 うち正規雇用 労働者 うちパート・ 有期労働者 福島プラスチックス㈱ 33.3% 100.0% 73.7% 73.4% ―(対象者なし) グンゼ包装システム㈱ 0.0% 100.0% 70.6% 70.4% 75.5% グンゼメディカル㈱ 16.4% 75.0% 74.5% 75.8% 58.1% 東北グンゼ㈱ 0.0% ―(対象者なし) 77.3% 69.2% 90.2% 九州グンゼ㈱ 0.0% ―(対象者なし) 66.3% 68.2% 79.9% グンゼ物流㈱ 0.0% ―(対象者なし) 57.8% 63.3% 85.0% グンゼスポーツ㈱ 13.0% 100.0% 66.6% 72.7% 136.1% (注) １．「女性の職業生活における活躍の推進に関する法律」（平成27年法律第64号）の規定に基づき算出したものであります。 ２．「育児休業、介護休業等育児又は家族介護を行う労働者の福祉に関する法律」（平成３年法律第76号）の規定に基づき、「育児休業、介護休業等育児又は家族介護を行う労働者の福祉に関する法律施行規則」（平成３年労働省令第25号）第71条の６第１号における育児休業等の取得割合を算出したものであります。 ３．労働者の人員数について労働時間を基に換算し算出しております。
事業セグメント
２ 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法 報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。
主要株主
| 順位 | 株主名 | 所有株式数 | 持株比率 |
|---|---|---|---|
| 1 | 日本マスタートラスト信託銀行㈱ | 3,954,000株 | 12.62% |
| 2 | ㈱日本カストディ銀行 | 2,628,000株 | 8.39% |
| 3 | グンゼグループ従業員持株会 | 890,000株 | 2.84% |
| 4 | ㈱京都銀行 | 671,000株 | 2.14% |
| 5 | ㈱ＧＳＩクレオス | 542,000株 | 1.73% |
| 6 | JP MORGAN CHASE BANK 385781(常任代理人 株式会社みずほ銀行決済営業部) | 427,000株 | 1.36% |
| 7 | STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505001(常任代理人 株式会社みずほ銀行決済営業部) | 317,000株 | 1.01% |
| 8 | 倉敷紡績㈱ | 300,000株 | 0.96% |
| 9 | グンゼ共栄会 | 296,000株 | 0.94% |
| 10 | 第一生命保険㈱ | 290,000株 | 0.93% |
データ取得状況
銘柄マスター・直近財務・INST_FLOW判定データを反映済みです。複数年度推移、配当履歴、株主構成、事業別構成は順次追加します。
よくある質問
グンゼはどのような会社ですか？
3002 グンゼは、プライム（内国株式）に上場、東証33業種では「繊維製品」に分類される企業です。このページでは、グンゼの業績、財務、収益性、キャッシュフローおよび主要指標を確認できます。
グンゼのROEは何％ですか？
グンゼのROEは0.44%です。ROEは株主資本を利用して、どの程度利益を生み出したかを示す指標です。
グンゼの自己資本比率は何％ですか？
グンゼの自己資本比率は72.80%です。自己資本比率は総資産に占める自己資本の割合で、財務の安定性を確認する代表的な指標です。
グンゼの営業利益率は何％ですか？
グンゼの営業利益率は3.73%です。営業利益率は売上高に対して本業の利益がどの程度残ったかを示します。
INST_FLOWによるグンゼの評価は？
INST_FLOWによるグンゼの総合判定は「強い」、スコアは5です。これは公開データを基にした独自評価であり、将来の株価や投資成果を保証するものではありません。