２ 【沿革】

年月

沿革

1979年11月

株式会社東亜セイコーより分離独立し、京都市東山区に株式会社トーセを設立、業務用ゲーム機の開発販売を開始。

1980年９月

アーケードゲーム機「サスケvsコマンダー」の開発に成功。

1981年３月

海外用アーケードゲーム機「ヴァンガード」の開発に成功。

1983年４月

家庭用ゲーム分野に戦略変更し、パソコン用ソフトの開発に着手。

1984年４月

ファミコン用ソフトの開発に着手。

1985年４月

教育用ソフトの開発に着手。

1986年５月

京都府乙訓郡大山崎町に本社を移転。

1987年４月

イベント用ソフトの開発を開始。

1988年４月

業務拡大に伴い、京都市下京区に大宮分室(後に大宮開発センターに改称)を開設。

1988年７月

本社（現 山崎開発センター）新社屋を完成。

1990年４月

ゲームボーイ、スーパーファミコン、プレイステーション、セガサターン等、対応機器を拡大。

1993年11月

優秀なソフト開発者の確保を目的に、中国上海市に現地法人「東星軟件(上海)有限公司」を設立。

1994年２月

マルチメディア時代に備え、京都府長岡京市に長岡京ＣＧセンターを開設。

1999年１月

事業規模拡大に対応するために、烏丸ＣＧセンターを開設し、長岡京ＣＧセンターの業務を移管。

1999年８月

大阪証券取引所第二部及び京都証券取引所（2001年３月大阪証券取引所に吸収合併）に株式上場。

1999年10月

情報力、開発力のより一層の充実を図るために、四条烏丸に新しく京都本社を開設し、本社機能と烏丸ＣＧセンターの業務を移管し、烏丸ＣＧセンターを閉鎖。

2000年１月

「iモード」等の携帯通信端末用コンテンツの企画・開発や各種ＷＥＢサイトの企画・運営の事業に進出。

2000年９月

東京証券取引所第二部に上場。

2001年３月

中国第２の開発拠点として、中国浙江省杭州市に現地法人「東星軟件(杭州)有限公司」(現 連結子会社)を設立。

2001年８月

東京証券取引所第一部及び大阪証券取引所第一部に指定。

2002年９月

顧客サービスの強化を図るために、東京都渋谷区に東京オフィス（現 東京開発センター）を開設。

2003年３月

欧米ゲームソフト市場、米国モバイルコンテンツ市場で積極的に事業を展開するための拠点として、アメリカ合衆国ウェストレイクヴィレッジに現地法人「TOSE SOFTWARE USA, INC.」を設立。

2004年10月

コンピュータネットワークで提供されるコンテンツ及びソフトウエアの企画・制作・販売及び運営を目的として、東京都渋谷区に「株式会社フォネックス・コミュニケーションズ」（現 連結子会社）を設立。

2006年12月

高まるゲームソフト開発の顧客ニーズに応えるために、沖縄県那覇市に「株式会社トーセ沖縄」を設立。

2007年４月

顧客サービスの強化を図るために、愛知県名古屋市に名古屋開発室（後に名古屋開発センターに改称）、北海道札幌市に札幌開発室（後に札幌開発センターに改称）を開設。

2009年11月

顧客サービスの強化を図るため、京都府長岡京市に長岡京開発センターを開設。

2010年２月

市場環境の悪化に伴い、名古屋開発センターを閉鎖。

作業効率の向上と経費削減を目的として、京都市右京区に新しく西大路開発センターを開設し、分散していた開発拠点の統合を行ったことにより、大宮開発センターを閉鎖。

2012年８月

経営資源の集中と効率化、グループの競争力強化のため、株式会社トーセ沖縄を吸収合併。

2013年６月

営業体制の変更に伴い、現地法人「TOSE SOFTWARE USA, INC.」を解散。

東南アジア市場に向けたコンテンツの配信や日本の有力コンテンツを現地向けに開発することを目的として、フィリピン共和国マニラ首都圏に現地法人「TOSE PHILIPPINES, INC.」（現 連結子会社：清算手続き中）を設立。

2013年８月

経営資源の集中と効率化を図るため、「東星軟件(上海)有限公司」を解散。

2014年３月

SI事業推進室(現BTDスタジオ)を創設し、ビジネス系のソフトウエアやシステムインテグレーションの受託開発など非ゲーム分野に進出。

2020年11月

監査役会設置会社から監査等委員会設置会社へ移行。

2022年４月

東京証券取引所の市場区分の見直しにより市場第一部からスタンダード市場へ移行。

2024年８月

経営資源の集中と効率化を図るため、「TOSE PHILIPPINES, INC.」を解散。

市場環境の悪化に伴い、札幌開発センターを閉鎖。