INST_FLOW FUNDAMENTAL REPORT
5970
ジーテクト
プライム（内国株式）
INST_FLOW ANALYSIS
投資判断ダッシュボード
収益性・成長性・財務・割安性と独自判定をまとめて確認できます。
ファンダメンタル評価
収益性 データなし
成長性 単年度
財務 データなし
安定性 データなし
割安性 データなし
株主還元 データなし
財務チェック
営業CFデータなし
フリーCFデータなし
現金比率データなし
自己資本比率データなし
営業利益率データなし
INST_FLOW判定
総合スコア
取得待ち
総合判定
取得待ち
判定理由
業績・株価推移
売上高
データなし
営業利益
データなし
経常利益
データなし
純利益
データなし
成長率サマリー
最新実績の前年比と、直近4期を使った3年平均成長率を表示します。
成長率を計算しています
3年CAGRは期首と期末がともにプラスの場合のみ算出します。
業績トレンド
複数年度の実績と会社予想から、業績の方向性を自動判定します。
業績トレンドを判定しています
業績グラフ
年次実績と通期会社予想の推移を表示します。
売上高
グラフを読み込んでいます
営業利益
グラフを読み込んでいます
EPS
グラフを読み込んでいます
実績
会社予想
業績推移
| 年度 | 売上高 | 営業利益 | 経常利益 | 純利益 | EPS |
|---|---|---|---|---|---|
| 財務データを読み込んでいます | |||||
会社予想
| 対象期間 | 売上高 | 営業利益 | 経常利益 | 純利益 | EPS |
|---|---|---|---|---|---|
| 会社予想を読み込んでいます | |||||
四半期推移
| 期間 | 売上高 | 営業利益 | 経常利益 | 純利益 | EPS |
|---|---|---|---|---|---|
| 四半期データを読み込んでいます | |||||
企業概要
5970 ジーテクトは東証33業種では「金属製品」、17業種では「建設・資材」に分類されるプライム（内国株式）の上場企業です。 規模区分は「TOPIX Small 1」です。 直近の財務データでは、売上高は3,334.13億円、営業利益は156.23億円、営業利益率は4.69%、ROEは6.39%、自己資本比率は59.9%です。 キャッシュフローでは、営業キャッシュフローは350.53億円、フリーキャッシュフローは-23.41億円となっています。 INST_FLOWの総合判定は「中立+」（スコア2）です。判定理由として、FCFマイナス、自己資本比率高い、現金比率高め、最終利益プラスが挙げられています。 このページでは、ジーテクトの業績、収益性、財務健全性、キャッシュフローおよびINST_FLOW独自判定を確認できます。
企業情報
- 代表者
- 代表取締役社長 社長執行役員 高尾 直宏
- 本社所在地
- 埼玉県さいたま市大宮区桜木町一丁目11番地20
- 電話番号
- 048-646-3400(代表)
- 設立年月
- 1953-11
- 上場年月
- 2005-03
- 資本金
- 46.56億円
- 決算期
- 2026-03-31
- 従業員数
- 1,220人
- 臨時従業員数
- 501人
- 平均年齢
- 41.0歳
- 平均勤続年数
- 16.0年
- 平均年間給与
- 708.9万円
- EDINETコード
- E02228
会社概要
（保有目的）同社とはプレス機械の調達先として長期的な取引関係があり、当社の安定的な調達先の確保に資することに加え、経済合理性を勘案し、保有しております。 （定量的な保有効果）取得簿価配当利回りは当社の加重平均資本コストを上回っております。
沿革
年月 事項 1952年６月 高尾金属工業㈱：和歌山県田辺市に高尾金属工業株式会社を設立。 1953年11月 菊池プレス工業㈱：自動車用部品の製造及び販売を目的として、東京都三鷹市下連雀592番地に菊池ボデー工業有限会社を設立。 1963年３月 菊池プレス工業㈱：菊池プレス工業有限会社を資本金10,000千円の株式会社に改組、商号を菊池プレス工業株式会社に変更、本店を東京都三鷹市に置く。 1964年５月 菊池プレス工業㈱：本田技研工業株式会社と取引を開始。 1966年11月 高尾金属工業㈱：滋賀県甲賀郡土山町（現滋賀県甲賀市土山町）に滋賀工場建設。 1967年９月 高尾金属工業㈱：本田技研工業株式会社と取引を開始。 1969年１月 菊池プレス工業㈱：東京都西多摩郡羽村町（現東京都羽村市）に羽村工場を新設し、操業を開始。 1971年11月 高尾金属工業㈱：本社所在地を和歌山県田辺市より滋賀県甲賀郡土山町（現滋賀県甲賀市土山町）に移転。 1984年５月 アメリカ・オハイオ州に、菊池プレス工業株式会社、高尾金属工業株式会社、株式会社ヒラタ、株式会社本郷、American Honda Motor Co.,Inc.の５社合弁でK・T・H Parts Industries,Inc.を設立。 1987年９月 菊池プレス工業㈱：本田技研工業株式会社の資本参加（出資比率9.52％）。 1988年５月 アメリカ・オハイオ州に、菊池プレス工業株式会社、高尾金属工業株式会社、American Honda Motor Co., Inc.の３社合弁でJefferson Industries Corporationを設立。 1990年４月 菊池プレス工業㈱：栃木県塩谷郡喜連川町（現栃木県さくら市）にテクニカルセンター及び栃木工場を新設し、操業を開始。 1991年４月 高尾金属工業㈱：栃木県塩谷郡高根沢町にタカオ Ｃ＆Ｃ（現Ｃ＆Ｃ栃木）を新設。 1991年９月 両社合弁：Jefferson Industries Corporationの本格的稼働により、K・T・H Parts Industries,Inc.から離脱。 1994年10月 高尾金属工業㈱：タイ・アユタヤ県にTakao (Thailand) Co., Ltd.（現G-TEKT (Thailand) Co., Ltd.）を設立。 1996年４月 菊池プレス工業㈱：日本証券業協会に株式を店頭登録 1996年５月 高尾金属工業㈱：タイ・ラヨン県にTakao Eastern Co., Ltd.（現G-TEKT Eastern Co., Ltd.）を設立。 1996年10月 両社合弁：カナダ・オンタリオ州にJefferson Elora Corporationを設立。 1996年12月 菊池プレス工業㈱：ブラジル・サンパウロ州に、Honda Motor do Brasil Ltda.との２社合弁でKP do Brasil Ltda.（現G-KT do Brasil Ltda.）を設立。 1997年１月 高尾金属工業㈱：イギリス・グロスター州にStadoco Takao Europe（現G-TEKT Europe Manufacturing Ltd.）を設立。 1998年７月 菊池プレス工業㈱：アメリカ・インディアナ州にAustin Tri-Hawk Automotive, Inc.を設立。 1999年３月 高尾金属工業㈱：アメリカ・ミシガン州にTakao America Corporation（現G-TEKT America Corporation）を設立。 2000年７月 両社合弁：アメリカ・ジョージア州にJefferson Southern Corporationを設立。 2001年10月 両社合弁：中国広東省広州市にAuto Parts Alliance (China) Ltd.を設立。 2002年６月 菊池プレス工業㈱：群馬県太田市に群馬工場を新設し、操業を開始。 2002年７月 菊池プレス工業㈱：東京都羽村市に本店を移転。 2004年５月 高尾金属工業㈱：タイ・ラヨン県にThai G&B Manufacturing Ltd.（現G-TEKT Eastern Co., Ltd.）を設立。 2004年12月 菊池プレス工業㈱：ジャスダック証券取引所（現東京証券取引所ＪＡＳＤＡＱ（スタンダード））に株式を上場。 2005年３月 両社合弁：中国湖北省武漢市にWuhan Auto Parts Alliance Co., Ltd.を設立。 2005年５月 菊池プレス工業㈱：本田技研工業株式会社が当社発行済株式のうち900千株を追加取得し、筆頭株主である主要株主となる（出資比率20.7％）。 2005年９月 菊池プレス工業㈱：中国広東省広州从化市（現広州市従化区）に、Conghua K&S Auto Parts Co.,Ltd.（現Conghua Auto Parts Alliance (China) Ltd.）を設立。 2007年２月 両社合弁：インド・ラジャスタン州にGlobal Auto-Parts Alliance India Private Ltd.を設立。 2008年２月 菊池プレス工業㈱：ＩＳＯ／ＴＳ16949の認証を取得。 2009年９月 菊池プレス工業㈱：埼玉県深谷市に埼玉工場を新設し、操業を開始。 年月 事項 2011年４月 菊池プレス工業株式会社と高尾金属工業株式会社が合併。商号を株式会社ジーテクトに変更し、本店を埼玉県さいたま市に移転。 2011年11月 インドにおける事業再構築のため、連結子会社を再編することとし、インド・ラジャスタン州にG-TEKT India Private Ltd.を設立。 2012年２月 インドネシア・西ジャワ州にPT.G-TEKT Indonesia Manufacturingを設立。 2012年３月 メキシコ・グアナファト州に当社、株式会社エイチワンの２社合弁でG-ONE AUTO PARTS DE MEXICO, S.A. DE C.V.を設立。 2013年４月 アメリカ・オハイオ州にG-TEKT North America Corporationを設立。 2013年９月 メキシコ・グアナファト州にG-TEKT MEXICO CORP. S.A. DE C.V.を設立。 2014年３月 PT.G-TEKT Indonesia ManufacturingがPT.Auto-Body Manufacturing Indonesiaを吸収合併。 2014年12月 東京証券取引所 市場第一部へ市場変更。 2015年６月 ドイツ・バイエルン州にG-TEKT (Deutschland) GmbH.を設立。 2017年10月 中国・上海市にG-TEKT Shanghai Representative Officeを新設。 2017年12月 スロバキア・ニトラ市にG-TEKT Slovakia, s.r.o.を設立。 2018年４月 東京都羽村市にジーテクト東京ラボ（G-TEKT TOKYO LAB）を新設。 2019年12月 スロバキア・ニトラ市のG-TEKT Slovakia, s.r.o.が操業を開始。 2020年４月 株式会社格付投資情報センター（R&I）より信用格付「A-」を取得。 2021年10月 中国広東省広州市にGuangzhou Nansha Auto Parts Alliance (China) Ltd.を設立。 2021年12月 東京都羽村市にジーテクト品質保証センター（G-TEKT Quality Assurance Center）を新設。 2022年２月 中国・上海市の駐在員事務所G-TEKT Shanghai Representative Officeを子会社化し、G-TEKT (Shanghai) Technical & Trading Co., Ltd.に商号変更。 2022年３月 中国広東省広州市のConghua K&S Auto Parts Co., Ltd.は、その全持分をAuto Parts Alliance (China) Ltd.に現物出資し、Auto Parts Alliance (China) Ltd.の子会社（当社の孫会社）となり、Conghua Auto Parts Alliance (China) Ltd.に商号変更。 2022年４月 東京証券取引所の市場区分見直しにより、東京証券取引所の市場第一部からプライム市場に移行。 2022年11月 G-TEKT America Corporationを完全子会社化。 2023年10月 G-TEKT Eastern Co., Ltd.がThai G&B Manufacturing Ltd.を吸収合併。 2024年２月 Global Auto-Parts Alliance India Private Ltd.を清算。 2025年２月 中国広東省広州市のGuangzhou Nansha Auto Parts Alliance (China) Ltd.が操業を開始。 2025年３月 岐阜県海津市に中部工場を新設し、操業を開始。 2025年10月 G-TEKT (Shanghai) Technical & Trading Co., Ltd.を清算。
従業員情報
（２）【従業員の状況】 ① 連結会社の状況 2026年３月31日現在 セグメントの名称 従業員数（人） 日本 1,220 （501） 北米 2,128 （215） 欧州 984 （3） アジア 1,414 （521） 中国 1,344 （303） 南米 971 （－） 合計 8,061 （1,543） （注）１．従業員数は、他社から当社への出向者を含み、当社から他社への出向者を除く就業人員であります。 ２．従業員数は就業人員であり、臨時雇用者数は（ ）内に年間の平均人員を外数で記載しております。 ② 提出会社の状況 2026年３月31日現在 従業員数 （人） 前事業年度末比 （人） 平均年齢 平均勤続年数 平均年間給与 （円） 平均年間給与の 対前事業年度 増減率（％） 1,220 （501） 11 （12） 41歳 0ヶ月 16年 6ヶ月 7,089,134 5.7 （注）１．従業員数は、他社から当社への出向者を含み、当社から他社への出向者及び海外子会社への駐在者を除く就業人員であります。 ２．従業員数は就業人員であり、臨時雇用者数は（ ）内に年間の平均人員を外数で記載しております。 ３．平均年間給与（税込み）は、賞与及び基準外賃金を含んでおります。 ４．提出会社は、「① 連結会社の状況」における「日本」と同一であるため、セグメントの記載を省略しております。 ③ 労働組合の状況 当社の労働組合は、ジーテクト労働組合と称し、ＪＡＭに加盟し、労使関係は相互信頼を基調として良好であり、紛争問題等が生じたことはありません。また、2026年３月31日現在の組合員数は1,013名でユニオンショップ制であります。 ④ 管理的地位にある労働者に占める女性労働者の割合、男性労働者の育児休業取得率及び労働者の男女の賃金の額の差異 a．提出会社 2026年３月31日現在 当事業年度 管理的地位にある労働者に占める女性労働者の割合（％） （注）１、３ 男性労働者の育児休業取得率（％） （注）２、４ 労働者の男女の賃金の額の差異（％） （注）１、５ 全労働者 正規雇用労働者 パート・有期労働者 2.0 75.0 78.0 75.8 97.6 （注）１．「女性の職業生活における活躍の推進に関する法律」（平成27年法律第64号）の規定に基づき算出したものであります。 ２．「育児休業、介護休業等育児又は家族介護を行う労働者の福祉に関する法律」（平成３年法律第76号）の規定に基づき、「育児休業、介護休業等育児又は家族介護を行う労働者の福祉に関する法律施行規則」（平成３年労働省令第25号）第71条の６第１号における育児休業等の取得割合を算出したものであります。 ３．当社は、ダイバーシティ推進の重要テーマのひとつとして女性活躍推進を掲げ、当社独自の指標として女性役職者（「主任」・「班長」以上の役職）比率を掲げております。当事業年度における実績は3.8％であります。 ４．当社は育児休業制度に加え、子の出生から２ヶ月以内に３日間の特別休暇が取得可能な独自の育児休暇制度を設定しております。当事業年度における当該休暇制度の取得率は93.8％であります。 ５．男女の賃金格差については、男性の賃金に対する女性の賃金の割合を示しております。なお、同一労働の賃金に差は一切なく、等級別人数構成の差によるものであります。 b．連結子会社 当社の連結子会社は全て海外子会社であり、「女性の職業生活における活躍の推進に関する法律」（平成27年法律第64号）及び「育児休業、介護休業等育児又は家族介護を行う労働者の福祉に関する法律」（平成３年法律第76号）の適用範囲外であるため、記載を省略しております。
事業セグメント
２ 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法 報告されているセグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。 セグメント間の内部売上高又は振替高は市場価格に基づいております。
主要株主
| 順位 | 株主名 | 所有株式数 | 持株比率 |
|---|---|---|---|
| 1 | 本田技研工業㈱ | 9,010,000株 | 20.77% |
| 2 | 高尾 直宏 | 3,480,000株 | 8.02% |
| 3 | 日本マスタートラスト信託銀行㈱（信託口） | 3,324,000株 | 7.66% |
| 4 | 菊池 俊嗣 | 3,106,000株 | 7.16% |
| 5 | ㈱日本カストディ銀行（信託口） | 1,791,000株 | 4.13% |
| 6 | STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505223 （常任代理人 ㈱みずほ銀行決済営業部） | 777,000株 | 1.79% |
| 7 | MURAKAMI TAKATERU （常任代理人 三田証券㈱） | 565,000株 | 1.30% |
| 8 | INTERACTIVE BROKERS LLC （常任代理人 インタラクティブ・ブローカーズ証券㈱） | 507,000株 | 1.17% |
| 9 | BNYM AS AGT/CLTS NON TREATY JASDEC （常任代理人 ㈱三菱ＵＦＪ銀行） | 458,000株 | 1.06% |
| 10 | DFA INTL SMALL CAP VALUE PORTFOLIO （常任代理人 シティバンク、エヌ・エイ東京支店） | 453,000株 | 1.05% |
データ取得状況
銘柄マスター・直近財務・INST_FLOW判定データを反映済みです。複数年度推移、配当履歴、株主構成、事業別構成は順次追加します。
よくある質問
ジーテクトはどのような会社ですか？
5970 ジーテクトは、プライム（内国株式）に上場、東証33業種では「金属製品」に分類される企業です。このページでは、ジーテクトの業績、財務、収益性、キャッシュフローおよび主要指標を確認できます。
ジーテクトのROEは何％ですか？
ジーテクトのROEは6.39%です。ROEは株主資本を利用して、どの程度利益を生み出したかを示す指標です。
ジーテクトの自己資本比率は何％ですか？
ジーテクトの自己資本比率は59.90%です。自己資本比率は総資産に占める自己資本の割合で、財務の安定性を確認する代表的な指標です。
ジーテクトの営業利益率は何％ですか？
ジーテクトの営業利益率は4.69%です。営業利益率は売上高に対して本業の利益がどの程度残ったかを示します。
INST_FLOWによるジーテクトの評価は？
INST_FLOWによるジーテクトの総合判定は「中立+」、スコアは2です。これは公開データを基にした独自評価であり、将来の株価や投資成果を保証するものではありません。