INST_FLOW FUNDAMENTAL REPORT
6392 ヤマダコーポレーション スタンダード（内国株式）
INST_FLOW ANALYSIS

投資判断ダッシュボード

収益性・成長性・財務・割安性と独自判定をまとめて確認できます。

ファンダメンタル評価

収益性 データなし
成長性 単年度
財務 データなし
安定性 データなし
割安性 データなし
株主還元 データなし

財務チェック

営業CFデータなし
フリーCFデータなし
現金比率データなし
自己資本比率データなし
営業利益率データなし

INST_FLOW判定

総合スコア 取得待ち
総合判定 取得待ち

業績・株価推移

売上高 データなし
営業利益 データなし
経常利益 データなし
純利益 データなし

成長率サマリー

最新実績の前年比と、直近4期を使った3年平均成長率を表示します。

成長率を計算しています

3年CAGRは期首と期末がともにプラスの場合のみ算出します。

業績トレンド

複数年度の実績と会社予想から、業績の方向性を自動判定します。

業績トレンドを判定しています

業績グラフ

年次実績と通期会社予想の推移を表示します。

売上高

グラフを読み込んでいます

営業利益

グラフを読み込んでいます

EPS

グラフを読み込んでいます
実績 会社予想

業績推移

年度 売上高 営業利益 経常利益 純利益 EPS
財務データを読み込んでいます

会社予想

対象期間 売上高 営業利益 経常利益 純利益 EPS
会社予想を読み込んでいます

四半期推移

期間 売上高 営業利益 経常利益 純利益 EPS
四半期データを読み込んでいます

企業概要

6392 ヤマダコーポレーションは東証33業種では「機械」、17業種では「機械」に分類されるスタンダード（内国株式）の上場企業です。 規模区分は「-」です。 直近の財務データでは、売上高は162.26億円、営業利益は26.67億円、営業利益率は16.44%、ROEは10.03%、自己資本比率は85.7%です。 キャッシュフローでは、営業キャッシュフローは25.78億円、フリーキャッシュフローは11.84億円となっています。 INST_FLOWの総合判定は「強い」（スコア7）です。判定理由として、FCFプラス、自己資本比率高い、現金比率高め、最終利益プラスが挙げられています。 このページでは、ヤマダコーポレーションの業績、収益性、財務健全性、キャッシュフローおよびINST_FLOW独自判定を確認できます。

企業情報

代表者
代表取締役社長 山田 昌太郎
本社所在地
東京都大田区南馬込１丁目１番３号
電話番号
(０３)３７７７－５１０１（代表）
設立年月
1947-02
上場年月
1962-09
資本金
6.00億円
決算期
2026-03-31
従業員数
220人
臨時従業員数
36人
平均年齢
43.1歳
平均勤続年数
18.1年
平均年間給与
724.4万円
EDINETコード
E02180
公式サイト
https://www.yamadacorp.co.jp/

会社概要

資材調達取引を礎に株式の安定化を図ることを目的に保有。

沿革

年月

事項

1939年12月

1905年創業のバルブ、コック類の製造工場を継承して、グリースポンプ等を製造する株式会社東京山田油機製作所（資本金18万円）を東京都蒲田区（現大田区）に設立。

1947年２月

商号を山田油機製造株式会社に変更。各種自動車用注脂機器及びグリースニップルの製作を開始。

1955年11月

中小企業庁より優良企業として表彰され、中小企業モデル工場に指定。

1960年８月

東京都大田区に本社建物を建設。

1962年９月

東京証券取引所市場第二部に株式を上場。

1963年10月

神奈川県相模原市に相模原工場を建設。

1970年12月

本社を神奈川県相模原市に移転。

1973年９月

神奈川県相模原市に橋本工場を建設。

1977年４月

本社を東京都大田区に移転。

1985年12月

合弁会社ヤマダヨーロッパＢ．Ｖ．をオランダに設立。ヨーロッパ市場向け当社製品の組立・販売を開始。

1986年９月

子会社ヤマダアメリカＩＮＣ．を米国に設立。北米市場向け当社製品の販売を開始。

1990年10月

山田油機製造株式会社の商号を株式会社ヤマダコーポレーションに変更。

1996年４月

子会社株式会社ヤマダプロダクツサービスを設立。

2000年１月

ヤマダヨーロッパＢ．Ｖ．を当社の完全子会社（当社100％出資）化。

2007年１月

子会社ヤマダ上海ポンプ貿易有限公司を中国に設立。

2015年４月

東京都大田区に本社建物を建替え。

2016年７月

子会社ヤマダタイランドＣＯ．，ＬＴＤ．をタイに設立。

2022年４月

東京証券取引所の市場区分の見直しにより、東京証券取引所の市場第二部からスタンダード市場に移行。

2022年６月

神奈川県相模原市に相模原工場建物を建替え。

従業員情報

（２）【従業員の状況】

①連結会社の状況

2026年３月31日現在

セグメントの名称

従業員数（人）

日本

267

(51)

米国

37

(3)

オランダ

18

(－)

中国

8

(－)

タイ

8

(－)

合計

338

(54)

（注） 従業員数は就業人員であり、臨時雇用者数（パートタイマー、アルバイト、嘱託契約の従業員を含む。）は、当連結会計年度の平均人員を（ ）外数で記載しております。

②提出会社の状況

2026年３月31日現在

従業員数（人）

平均年齢（歳）

平均勤続年数（年）

平均年間給与（円）

平均年間給与の

対前事業年度増減率

（％）

220

(36)

43.1

18.1

7,243,594

0.7

2026年３月31日現在

セグメントの名称

従業員数（人）

日本

220

(36)

米国

－

(－)

オランダ

－

(－)

中国

－

(－)

タイ

－

(－)

合計

220

(36)

（注）１．従業員数は就業人員であり、臨時雇用者数（パートタイマー、アルバイト、嘱託契約の従業員を含む。）は、当事業年度の平均人員を（ ）外数で記載しております。

２．平均年間給与は、賞与及び基準外賃金を含んでおります。

③労働組合の状況

当社の労働組合は「ヤマダコーポレーション労働組合」と称し、ＪＡＭ神奈川に加盟しており、平素は労使協議会によって相互に協調を図っております。

④管理的地位にある労働者に占める女性労働者の割合

提出会社

2026年３月31日現在

管理的地位にある労働者に占める女性労働者の割合（％）

（注）

6.5

（注） 「女性の職業生活における活躍の推進に関する法律」（平成27年法律第64号）の規定に基づき算出したものであります。

事業セグメント

２．報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法

報告されている所在地別セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と同一であります。

報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値であります。

主要株主

順位株主名所有株式数持株比率
1CHARON FINANCE GMBH （常任代理人株式会社三菱UFJ銀行）206,000株8.63%
2山田 昌太郎192,000株8.02%
3株式会社豊和173,000株7.22%
4INTERACTIVE BROKERS LLC （常任代理人インタラクティブ・ブローカーズ証券株式会社）125,000株5.25%
5株式会社埼玉りそな銀行117,000株4.91%
6山田 幸太郎113,000株4.72%
7株式会社バンザイ86,000株3.63%
8光通信KK投資事業有限責任組合82,000株3.45%
9STATE STREET BANK AND TRUST CLIENT OMNIBUS ACCOUNT OM02 505002 （常任代理人株式会社みずほ銀行決済営業部）75,000株3.13%
10不二サッシ株式会社68,000株2.86%

データ取得状況

銘柄マスター・直近財務・INST_FLOW判定データを反映済みです。複数年度推移、配当履歴、株主構成、事業別構成は順次追加します。

よくある質問

ヤマダコーポレーションはどのような会社ですか？

6392 ヤマダコーポレーションは、スタンダード（内国株式）に上場、東証33業種では「機械」に分類される企業です。このページでは、ヤマダコーポレーションの業績、財務、収益性、キャッシュフローおよび主要指標を確認できます。

ヤマダコーポレーションのROEは何％ですか？

ヤマダコーポレーションのROEは10.03%です。ROEは株主資本を利用して、どの程度利益を生み出したかを示す指標です。

ヤマダコーポレーションの自己資本比率は何％ですか？

ヤマダコーポレーションの自己資本比率は85.70%です。自己資本比率は総資産に占める自己資本の割合で、財務の安定性を確認する代表的な指標です。

ヤマダコーポレーションの営業利益率は何％ですか？

ヤマダコーポレーションの営業利益率は16.44%です。営業利益率は売上高に対して本業の利益がどの程度残ったかを示します。

INST_FLOWによるヤマダコーポレーションの評価は？

INST_FLOWによるヤマダコーポレーションの総合判定は「強い」、スコアは7です。これは公開データを基にした独自評価であり、将来の株価や投資成果を保証するものではありません。