INST_FLOW FUNDAMENTAL REPORT
6466
ＴＶＥ
スタンダード（内国株式）
INST_FLOW ANALYSIS
投資判断ダッシュボード
収益性・成長性・財務・割安性と独自判定をまとめて確認できます。
ファンダメンタル評価
収益性 データなし
成長性 単年度
財務 データなし
安定性 データなし
割安性 データなし
株主還元 データなし
財務チェック
営業CFデータなし
フリーCFデータなし
現金比率データなし
自己資本比率データなし
営業利益率データなし
INST_FLOW判定
総合スコア
取得待ち
総合判定
取得待ち
判定理由
業績・株価推移
売上高
データなし
営業利益
データなし
経常利益
データなし
純利益
データなし
成長率サマリー
最新実績の前年比と、直近4期を使った3年平均成長率を表示します。
成長率を計算しています
3年CAGRは期首と期末がともにプラスの場合のみ算出します。
業績トレンド
複数年度の実績と会社予想から、業績の方向性を自動判定します。
業績トレンドを判定しています
業績グラフ
年次実績と通期会社予想の推移を表示します。
売上高
グラフを読み込んでいます
営業利益
グラフを読み込んでいます
EPS
グラフを読み込んでいます
実績
会社予想
業績推移
| 年度 | 売上高 | 営業利益 | 経常利益 | 純利益 | EPS |
|---|---|---|---|---|---|
| 財務データを読み込んでいます | |||||
会社予想
| 対象期間 | 売上高 | 営業利益 | 経常利益 | 純利益 | EPS |
|---|---|---|---|---|---|
| 会社予想を読み込んでいます | |||||
四半期推移
| 期間 | 売上高 | 営業利益 | 経常利益 | 純利益 | EPS |
|---|---|---|---|---|---|
| 四半期データを読み込んでいます | |||||
企業概要
6466 ＴＶＥは東証33業種では「機械」、17業種では「機械」に分類されるスタンダード（内国株式）の上場企業です。 規模区分は「-」です。 直近の財務データでは、売上高は101.83億円、営業利益は5.95億円、営業利益率は5.84%、ROEは5.20%、自己資本比率は75.0%です。 キャッシュフローでは、営業キャッシュフローは27百万円、フリーキャッシュフローは-31.39億円となっています。 INST_FLOWの総合判定は「中立+」（スコア2）です。判定理由として、FCFマイナス、自己資本比率高い、現金比率高め、最終利益プラスが挙げられています。 このページでは、ＴＶＥの業績、収益性、財務健全性、キャッシュフローおよびINST_FLOW独自判定を確認できます。
企業情報
- 代表者
- 代表取締役 奥井 一史
- 本社所在地
- 兵庫県尼崎市西立花町五丁目12番１号
- 電話番号
- ０６（６４１６）１１８４（代表）
- 設立年月
- 1940-04
- 上場年月
- 1961-10
- 資本金
- 17.40億円
- 決算期
- 2025-09-30
- 従業員数
- 300人
- 臨時従業員数
- 53人
- 平均年齢
- 43.0歳
- 平均勤続年数
- 15.0年
- 平均年間給与
- 646.8万円
- EDINETコード
- E01716
会社概要
地域社会の発展・繁栄のため保有しております。
沿革
年月 沿革 1999年11月 東亜バルブ株式会社と東亜エンジニアリング株式会社は共同して株式移転により完全親会社を設立することを各社取締役会で決議し覚書を締結致しました。 1999年12月 東亜バルブ株式会社の第82回定時株主総会及び東亜エンジニアリング株式会社の第27回定時株主総会において、株式移転により完全親会社を設立することについて承認を得ました。 2000年３月 東亜バルブ株式会社と東亜エンジニアリング株式会社は共同して株式移転により純粋持株会社、株式会社トウアバルブグループ本社を設立致しました。 東京証券取引所市場第二部並びに大阪証券取引所市場第二部に上場致しました。 2002年10月 シンガポールに同国及び近隣諸国の火力発電所等のプラント及び同国に入港する船舶のバルブメンテナンス事業等を行う目的をもって、トウアバルブオーバーシーズPte.Ltd.を設立致しました。 2006年10月 株式会社高田製鋼所の全事業を吸収分割の方法により会社分割して東亜バルブ株式会社に承継致しました。 2007年８月 株式会社高田製鋼所を清算結了致しました。 2008年10月 東亜バルブ株式会社は東亜エンジニアリング株式会社を吸収合併し、商号を東亜バルブエンジニアリング株式会社と致しました。 2010年４月 当社は連結子会社であった東亜バルブエンジニアリング株式会社を吸収合併し、商号を株式会社トウアバルブグループ本社から東亜バルブエンジニアリング株式会社へと変更致しました。 2014年７月 福島県いわき市に当社と地元企業である株式会社クリエイトとの共同出資により、東亜クリエイト株式会社（現ＴＶＥリファインメタル株式会社、現連結子会社）を設立致しました。 2016年２月 株式会社キッツと資本業務提携契約を締結致しました。 2019年10月 福井県大飯郡に当社とトウアサービス株式会社（現連結子会社）との共同出資により、ＴＶＥリファインメタル株式会社（現連結子会社）を設立致しました。 2020年８月 TVE GLOBAL ASIA PACIFIC Pte.Ltd.（現連結子会社）は、2020年８月３日付でトウアバルブオーバーシーズPte.Ltd.から商号変更致しました。 2020年10月 商号を東亜バルブエンジニアリング株式会社から株式会社ＴＶＥへと変更致しました。 2022年１月 太陽電業株式会社の株式を取得し、連結子会社と致しました。 2022年４月 東京証券取引所の市場区分の見直しにより、東京証券取引所の市場第二部からスタンダード市場に移行致しました。 2023年３月 西華産業株式会社と資本提携契約を締結致しました。 2023年７月 当社の連結子会社であるＴＶＥリファインメタル株式会社を存続会社とし、同じく当社の連結子会社である東亜クリエイト株式会社を消滅会社とする吸収合併を実施致しました。 なお、従来まで上場しておりました東亜バルブ株式会社は、株式会社トウアバルブグループ本社の設立に伴い、2000年３月に上場廃止となりました。東亜バルブ株式会社の沿革は以下のとおりであります。 1940年４月 資本金1,000千円をもって、虫印バルブ製造株式会社を設立し、虫印バルブ製作所の事業一切を継承致しました。 同時に従来から製品販売、所要資材の購入等に関し特別の関係のあった旧三菱商事株式会社の資本参加をみました。 1942年５月 社名を東亜バルブ株式会社と改称致しました。 1953年10月 大阪地区店頭に株式を公開致しました。 1961年10月 大阪証券取引所市場第二部に株式を上場致しました。 1971年４月 東京証券取引所市場第二部に株式を上場致しました。 1974年９月 当社納入バルブの定期検査及び修理工事業務を移管する目的をもって、東亜エンジニアリング株式会社を設立致しました。
従業員情報
(1) 連結会社の状況 2025年９月30日現在 セグメントの名称 従業員数（名） バルブ事業 214 （56） 製鋼事業 61 （6） 電気設備関連事業 84 （12） その他 8 （1） 全社（共通） 33 （1） 合計 400 （76） （注）１. 従業員数は就業人員（当社グループからグループ外部への出向者を除き、グループ外部から当社グループへの出向者を含んでおります。）であり、嘱託及び臨時従業員数（契約社員、パートタイマーは含み、社外の人材会社からの派遣社員は除いております。）の平均雇用人員は、（ ）内に年間の平均人員を外数で記載しております。 ２. 全社（共通）として記載している従業員数は、特定のセグメントに区分できない管理部門に所属しているものであります。 ３. 製鋼事業の従業員数は、三重県の伊賀工場に勤務する従業員の員数（管理部門を除く）を記載しております。 ４. その他の従業員数は、ＴＶＥリファインメタル株式会社の従業員の員数（管理部門を除く）を記載しております。 (2) 提出会社の状況 2025年９月30日現在 従業員数（名） 平均年齢 平均勤続年数 平均年間給与（円） 300 （53） 43歳 3ヶ月 15年 7ヶ月 6,468,369 セグメントの名称 従業員数（名） バルブ事業 206 （47） 製鋼事業 61 （5） 電気設備関連事業 － （－） その他 － （－） 全社（共通） 33 （1） 合計 300 （53） （注）１．従業員数は就業人員（連結子会社から当社への出向者を含んでおります。）であり、嘱託及び臨時従業員数（契約社員、パートタイマーは含み、社外の人材会社からの派遣社員は除いております。）の平均雇用人員は、（ ）内に年間の平均人員を外数で記載しております。 ２．平均年間給与は、賞与及び基準外賃金を含んでおります。なお、当社への出向者については当社の負担額により算出しております。 ３．満60歳定年退職制度を採用しております。 ４. 全社（共通）として記載している従業員数は、特定のセグメントに区分できない管理部門に所属しているものであります。 ５. 製鋼事業の従業員数は、三重県の伊賀工場に勤務する従業員の員数（管理部門を除く）を記載しております。 (3) 労働組合の状況 当社グループにおいては、当社は労働組合を結成しており、現在ＪＡＭに加盟しております。連結子会社については労働組合を結成しておりません。 なお、労使関係は相互理解を基調に円満な関係で推移しております。 (4）管理職に占める女性労働者の割合、男性労働者の育児休業取得率及び労働者の男女の賃金の差異 ①提出会社 当事業年度 管理職に占める女性労働者の割合（％） （注）１． 男性労働者の育児休業取得率（％） （注）２． 労働者の男女の賃金の差異（％） （注）１． 全労働者 正規雇用労働者 パート・有期労働者 3.3 100.0 71.1 75.1 82.7 （注）１．「女性の職業生活における活躍の推進に関する法律」（平成27年法律第64号）の規定に基づき算出したもの であります。 ２．「育児休業、介護休業等育児又は家族介護を行う労働者の福祉に関する法律」（平成３年法律第76号）の規 定に基づき、「育児休業、介護休業等育児又は家族介護を行う労働者の福祉に関する法律施行規則」（平成 ３年労働省令第25号）第71条の６第１号における育児休業等の取得割合を算出したものであります。 ②連結子会社 連結子会社は、「女性の職業生活における活躍の推進に関する法律」（平成27年法律第64号）及び「育児休 業、介護休業等育児又は家族介護を行う労働者の福祉に関する法律」（平成３年法律第76号）の規定による公表 義務の対象ではないため、記載を省略しております。
事業セグメント
２．報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産その他の項目の金額の算定方法 報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」に準拠した方法であります。 報告セグメントの利益又は損失は、営業利益又は営業損失の数値であります。 セグメント間の内部収益及び振替高は市場実勢価格に基づいております。
主要株主
| 順位 | 株主名 | 所有株式数 | 持株比率 |
|---|---|---|---|
| 1 | 西華産業株式会社 | 505,400株 | 21.54% |
| 2 | 株式会社UH Partners ２ | 183,700株 | 7.83% |
| 3 | 株式会社UH Partners ３ | 177,700株 | 7.57% |
| 4 | 光通信株式会社 | 171,400株 | 7.31% |
| 5 | 株式会社エスアイエル | 123,700株 | 5.27% |
| 6 | ＴＯＡ取引先持株会 | 101,500株 | 4.33% |
| 7 | 株式会社日本カストディ銀行（信託口） | 60,600株 | 2.58% |
| 8 | INTERACTIVE BROKERS LLC （常任代理人 インタラクティブ・ブローカーズ証券株式会社） | 59,942株 | 2.56% |
| 9 | 株式会社SBI証券 | 55,492株 | 2.37% |
| 10 | BNYM RE BNYMLB RE GPP CLIENT MONEY AND ASSETS AC （常任代理人 株式会社三菱UFJ銀行） | 32,300株 | 1.38% |
データ取得状況
銘柄マスター・直近財務・INST_FLOW判定データを反映済みです。複数年度推移、配当履歴、株主構成、事業別構成は順次追加します。
よくある質問
ＴＶＥはどのような会社ですか？
6466 ＴＶＥは、スタンダード（内国株式）に上場、東証33業種では「機械」に分類される企業です。このページでは、ＴＶＥの業績、財務、収益性、キャッシュフローおよび主要指標を確認できます。
ＴＶＥのROEは何％ですか？
ＴＶＥのROEは5.20%です。ROEは株主資本を利用して、どの程度利益を生み出したかを示す指標です。
ＴＶＥの自己資本比率は何％ですか？
ＴＶＥの自己資本比率は75.00%です。自己資本比率は総資産に占める自己資本の割合で、財務の安定性を確認する代表的な指標です。
ＴＶＥの営業利益率は何％ですか？
ＴＶＥの営業利益率は5.84%です。営業利益率は売上高に対して本業の利益がどの程度残ったかを示します。
INST_FLOWによるＴＶＥの評価は？
INST_FLOWによるＴＶＥの総合判定は「中立+」、スコアは2です。これは公開データを基にした独自評価であり、将来の株価や投資成果を保証するものではありません。