6463 ＴＰＲの業績・財務・ROE｜企業カルテ

INST_FLOW ANALYSIS

投資判断ダッシュボード

収益性・成長性・財務・割安性と独自判定をまとめて確認できます。

ファンダメンタル評価

収益性 データなし

成長性 単年度

財務 データなし

安定性 データなし

割安性 データなし

株主還元 データなし

財務チェック

営業CFデータなし

フリーCFデータなし

現金比率データなし

自己資本比率データなし

営業利益率データなし

INST_FLOW判定

総合スコア 取得待ち

総合判定 取得待ち

業績・株価推移

売上高 データなし

営業利益 データなし

経常利益 データなし

純利益 データなし

成長率サマリー

最新実績の前年比と、直近4期を使った3年平均成長率を表示します。

成長率を計算しています

3年CAGRは期首と期末がともにプラスの場合のみ算出します。

業績トレンド

複数年度の実績と会社予想から、業績の方向性を自動判定します。

業績トレンドを判定しています

業績グラフ

年次実績と通期会社予想の推移を表示します。

売上高

グラフを読み込んでいます

営業利益

グラフを読み込んでいます

EPS

グラフを読み込んでいます

実績会社予想

業績推移

年度	売上高	営業利益	経常利益	純利益	EPS
財務データを読み込んでいます

会社予想

対象期間	売上高	営業利益	経常利益	純利益	EPS
会社予想を読み込んでいます

四半期推移

期間	売上高	営業利益	経常利益	純利益	EPS
四半期データを読み込んでいます

企業概要

6463 ＴＰＲは東証33業種では「機械」、17業種では「機械」に分類されるプライム（内国株式）の上場企業です。規模区分は「TOPIX Small 1」です。直近の財務データでは、売上高は1,905.53億円、営業利益は102.78億円、営業利益率は5.39%、ROEは5.56%、自己資本比率は57.3%です。キャッシュフローでは、営業キャッシュフローは227.21億円、フリーキャッシュフローは91.77億円となっています。 INST_FLOWの総合判定は「強い」（スコア6）です。判定理由として、FCFプラス、自己資本比率高い、現金比率高め、最終利益プラスが挙げられています。このページでは、ＴＰＲの業績、収益性、財務健全性、キャッシュフローおよびINST_FLOW独自判定を確認できます。

企業情報

代表者: 代表取締役会長兼ＣＥＯ藤城豪二
本社所在地: 東京都千代田区丸の内一丁目６番２号新丸の内センタービル
電話番号: （０３）５２９３－２８１１（代表）
設立年月: 1939-12
上場年月: 1961-10
資本金: 47.62億円
決算期: 2026-03-31
従業員数: 855人
臨時従業員数: 205人
平均年齢: 42.2歳
平均勤続年数: 17.9年
平均年間給与: 746.6万円
EDINETコード: E01599
公式サイト: https://www.tpr.co.jp/

会社概要

(保有目的、業務提携等の概要)
事業活動における建設取引関係の維持・発展を目的として保有しております。

沿革

1939年12月

大阪において設立。主として航空機用、船舶用ピストンリングを製造。

1940年12月

長野県岡谷市に工場を新設。（現 長野工場）

1945年６月

戦災のため大阪工場を廃止。

1945年10月

民需に転換し、各種ピストンリング、シリンダスリーブ、シリンダライナ、グリッド、抵抗器、一般鋳物等を製造。

1960年１月

大阪工場を新設。船舶用中大型ライナの鍍金加工を開始。

1961年10月

東京証券取引所市場第二部上場。

1967年４月

テーピ販売㈱（現 ＴＰＲ商事㈱）設立。

1970年６月

山形県寒河江市にテーピ工業㈱（現 ＴＰＲ工業㈱）設立。シリンダライナを製造。

1976年12月

岐阜県可児工業団地に岐阜工場建設。

1982年12月

長野県岡谷市にテーピ興産㈱(現 ＴＰＲトータルサービス㈱）設立。

1990年４月

テーピコーポレーションオブアメリカ社（現 ＴＰＲアメリカ社）設立。

1991年４月

テイコク ヨーロッパ社（現 ＴＰＲヨーロッパ社）設立。

1996年３月

Ｔ＆Ｎ社（現 テネコ社）、安慶活塞環廠（現 安徽環新集団有限公司）との合弁で中国でのピストンリング製造、販売の安慶帝伯格茨活塞環有限公司を設立。

1997年５月

Ｔ＆Ｎ社（現 テネコ社）、ＧＩＬ社との合弁でインドでのピストンリング製造、販売のゲッツェ テーピ（インディア）社（現 フェデラル・モーグルＴＰＲ（インディア）社）を設立。

1999年６月

フェデラル・モーグル社（現 テネコ社）との合弁で米国でのシリンダライナ製造、販売のフェデラル・モーグル テーピ ライナーズ社を設立。

1999年10月

東京証券取引所市場第一部上場。

2000年１月

安慶活塞環廠（現 安徽環新集団有限公司）、安慶帝伯格茨活塞環有限公司との合弁で中国での焼結バルブシート製造、販売の安慶帝伯粉末冶金有限公司を設立。

2000年５月

フェデラル・モーグル社（現 テネコ社）との合弁で英国でのピストンリング製造のフェデラル・モーグル テーピ サンダーランド社を設立。

2000年12月

日本ピストンリング㈱とシリンダライナの素材の相互供給及びインドネシアにおけるピストンリング共同出資会社ＰＴ．ＮＴピストンリング インドネシアを設立。

ＩＳＯ9001認証取得。

2001年９月

フェデラル・モーグル社（現 テネコ社）との合弁で米国でのピストンリング製造、販売のユナイテッド ピストンリング社を設立。

2001年12月

ＩＳＯ14001認証取得。

2002年２月

アルミ製品の製造、販売のテーピアルテック㈱（現 ＴＰＲアルテック㈱）を子会社化。

2002年７月

南京航海航標装備総廠との合弁で中国での自動温度調節弁製造、販売の南京帝伯熱学有限公司を設立。

2002年11月

フェデラル・モーグル社との合弁でドイツでのピストンリング製造、販売のフェデラル・モーグル テーピ ヨーロッパ社を設立。

それに伴いフェデラル・モーグル テーピ サンダーランド社に関する合弁事業を解消。

2003年１月

柳成企業社との合弁で韓国でのシリンダライナ製造、販売のＹ＆Ｔパワーテック社を設立。

フェデラル・モーグルインベストメント社との合弁でトルコでのシリンダライナ製造、販売のフェデラル・モーグル テーピ ライナ ヨーロッパ社を設立。

2003年10月

安徽環新集団有限公司との合弁で中国でのピストンリング等自動車エンジン部品販売の帝伯環新国際貿易(上海)有限公司を設立。

2004年６月

ＩＳＯ／ＴＳ16949：2002認証取得。

2004年７月

安慶帝伯格茨活塞環有限公司及び現地資本との合弁で中国でのシリンダライナ製造、販売の安慶帝伯格茨缸套有限公司を設立。

2004年９月

通称社名「ＴＰＲ」を制定。

当社長野工場内に技術センターを新設。

2005年１月

現地資本との合弁で中国でのピストンリング等の機械設備の設計、施工、管理の安慶安帝技益精機有限公司を設立。

2005年２月

柳成企業社及び安徽環新集団有限公司との合弁で中国でのピストンリング製造、販売の柳伯安麗活塞環有限公司を設立。

マノヨント社及び現地みずほグループのコンサルティング会社との合弁でアセアン地域での当社グループ製品の販売のＴＰＲアジアンセールス（タイランド）社を設立。

2006年６月

ベトナムでのピストンリング製造のＴＰＲベトナム社を設立。

2008年１月

インドネシアでのピストンリング販売のＰＴ．ＴＰＲセールス インドネシアを設立。

2008年３月

インドでのシリンダライナ製造、販売のＴＰＲオートパーツＭＦＧ.インディア社を設立。

2010年10月

ゴム製品製造、販売の㈱サンライト（現 ＴＰＲサンライト㈱）を子会社化。

2011年４月

岡谷電機産業㈱と合弁で、長野県岡谷市に研究開発子会社、ＴＯＣキャパシタ㈱を設立。

2011年５月

樹脂製品の製造、販売会社ＴＰＲエンプラ㈱を設立。

2011年10月

会社名を帝国ピストンリング株式会社からＴＰＲ株式会社に変更。

2011年12月

インドネシアでのピストンリング製造、販売会社ＰＴ．ＴＰＲインドネシアを設立。

本社を現在地に移転。

2012年４月

2012年５月

樹脂製品の製造、販売会社㈱ファルテックに資本参加。

中国天津市に帝伯愛爾（天津）企業管理有限公司を設立。（帝伯環新国際貿易(上海)有限公司業務を吸収）

米国・テネシー州にシリンダライナ生産合弁会社ＴＰＲ フェデラル・モーグル テネシー社を設立。

2013年７月

2014年１月

2014年７月

2017年12月

2019年11月

2021年12月

2022年３月

2022年４月

2024年３月

2025年12月

2026年４月

インドネシアでのピストンリング生産合弁会社ＰＴ.ＮＴ ピストンリング インドネシアを合弁解消。

中国安慶市に複合プラスチック、エンジニアリングプラスチック製品の製造、販売合弁会社

安慶帝伯功能塑料有限公司を設立。

ブラジル・サンパウロ州にシリンダライナ製造、販売会社ＴＰＲブラジル社を設立。

ゴム製品製造、販売の㈱ノブカワ（現 ＴＰＲノブカワ㈱）を子会社化。

ＴＯＣキャパシタ㈱を解散。

精密歯車測定機の開発・製造・販売の大阪精密機械㈱（現 ＴＰＲ大阪精密機械㈱）を子会社化。

中国安慶市に合弁技術センターＴＰＲ ＡＲＮ（Ａｎｈｕｉ）Ｎｅｗ Ｅｎｅｒｇｙ

Ｒ＆Ｄ Ｃｏ.,Ｌｔｄ.を設立。

東京証券取引所市場第一部からプライム市場へ移行。

メキシコ・グアナファト州にEV関連部品生産合弁会社ＴＰＲ ＡＲＮ ＭＦＧ.メキシコ社を設立。

中国安慶市の愛信（安慶）汽車零部件有限公司に出資。

東京都中央区にフロンティア・イノベーションセンターを新設。

従業員情報

（２）【従業員の状況】

①連結会社の状況

2026年３月31日現在

セグメントの名称

従業員数（人）

ＴＰＲグループ（除くファルテックグループ）

日本

1,711

(371)

アジア

3,093

(498)

北米

301

(10)

その他地域

94

(1)

計

5,199

(880)

ファルテックグループ

1,726

(273)

合計

6,925

(1,153)

（注） 従業員数は就業人員（当社グループからグループ外への出向者を除き、グループ外から当社グループへの出向者を含んでおります。）であり、臨時雇用者数（パートタイマー、嘱託、試用工、期間工）は（ ）内に年間の平均人員を外数で記載しております。

②提出会社の状況

2026年３月31日現在

従業員数（人）

平均年齢（歳）

平均勤続年数（年）

平均年間給与（円）

平均年間給与の

対前事業年度増減率

（％）

855

(205)

42.2

17.9

7,466,332

△0.1

（注）１．従業員数は、就業人員（当社から社外への出向者を除き、社外から当社への出向者を含んでおります。）であり、臨時雇用者数（パートタイマー、嘱託、試用工、期間工）は（ ）内に年間の平均人員を外数で記載しております。

２．平均年間給与は、基準外賃金及び賞与を含めております。

３．当社のセグメントは、日本であります。

③労働組合の状況

当社の労働組合は、1946年２月に結成され、ものづくり産業労働組合ＪＡＭに所属しております。

2026年３月31日現在における組合員数は710人であります。

なお、労使の関係について特記すべき事項はありません。

④管理的地位にある労働者に占める女性労働者の割合、男性労働者の育児休業取得率及び労働者の男女の賃金の額の差異

ア 提出会社

当事業年度

管理的地位ある労働者に

占める女性労働者の割合（％）（注）１．

男性労働者の

育児休業取得率（％）

（注）２．

労働者の男女の賃金の額の差異（％）

（注）１．

全労働者

正規雇用労働者

パート・有期労働者

5.8

66.7

67.3

71.3

97.3

（注）１．「女性の職業生活における活躍の推進に関する法律」（平成27年法律第64号）の規定に基づき算出したものであります。

２．「育児休業、介護休業等育児又は家族介護を行う労働者の福祉に関する法律」（平成３年法律第76号）の規定に基づき、「育児休業、介護休業等育児又は家族介護を行う労働者の福祉に関する法律施行規則」（平成３年労働省令第25号）第71条の６第１号における育児休業等の取得割合を算出したものであります。

３．参考情報

女性

男性

人員（名）

166

689

平均勤続年数（年）

14.9

18.6

イ 主要な連結子会社

当事業年度

名称

管理的地位にある労働者に占める女性労働者の割合（％）（注）１．

男性労働者の育児休業取得率（％）

（注）２．

労働者の男女の賃金の額の差異（％）

（注）１．

全労働者

正規雇用

労働者

パート・

有期労働者

ＴＰＲ工業㈱

5.3

60.0

69.3

73.8

76.9

㈱ファルテック

4.9

70.0

77.3

79.0

62.4

㈱アルティア

4.4

50.0

78.1

75.6

84.5

（注）１．「女性の職業生活における活躍の推進に関する法律」（平成27年法律第64号）の規定に基づき算出したものであります。

２．「育児休業、介護休業等育児又は家族介護を行う労働者の福祉に関する法律」（平成３年法律第76号）の規定に基づき、「育児休業、介護休業等育児又は家族介護を行う労働者の福祉に関する法律施行規則」（平成３年労働省令第25号）第71条の６第１号における育児休業等の取得割合を算出したものであります。

３．連結子会社のうち主要な連結子会社以外のものについては、「女性の職業生活における活躍の推進に関する法律」（平成27年法律第64号）及び「育児休業、介護休業等育児又は家族介護を行う労働者の福祉に関する法律」（平成３年法律第76号）の規定による公表義務の対象ではないため、記載を省略しております。

事業セグメント

（注）「その他地域」の区分は、欧州及び南米の現地法人の事業活動であります。

主要株主

順位	株主名	所有株式数	持株比率
1	日本マスタートラスト信託銀行株式会社（信託口）	5,884,000株	9.05%
2	明治安田生命保険相互会社	4,790,000株	7.36%
3	損害保険ジャパン株式会社	4,586,000株	7.05%
4	株式会社みずほ銀行	3,037,000株	4.67%
5	ヒューリック株式会社	2,463,000株	3.78%
6	東京建物株式会社	1,867,000株	2.87%
7	ＴＰＲ取引先持株会	1,765,000株	2.71%
8	みずほ信託銀行株式会社	1,532,000株	2.35%
9	株式会社日本カストディ銀行（三井住友信託銀行再信託分・日野自動車株式会社退職給付信託口）	1,489,000株	2.29%
10	株式会社日本カストディ銀行（信託口）	1,404,000株	2.16%

データ取得状況

銘柄マスター・直近財務・INST_FLOW判定データを反映済みです。複数年度推移、配当履歴、株主構成、事業別構成は順次追加します。

よくある質問

ＴＰＲはどのような会社ですか？

6463 ＴＰＲは、プライム（内国株式）に上場、東証33業種では「機械」に分類される企業です。このページでは、ＴＰＲの業績、財務、収益性、キャッシュフローおよび主要指標を確認できます。

ＴＰＲのROEは何％ですか？

ＴＰＲのROEは5.56%です。ROEは株主資本を利用して、どの程度利益を生み出したかを示す指標です。

ＴＰＲの自己資本比率は何％ですか？

ＴＰＲの自己資本比率は57.30%です。自己資本比率は総資産に占める自己資本の割合で、財務の安定性を確認する代表的な指標です。

ＴＰＲの営業利益率は何％ですか？

ＴＰＲの営業利益率は5.39%です。営業利益率は売上高に対して本業の利益がどの程度残ったかを示します。

INST_FLOWによるＴＰＲの評価は？

INST_FLOWによるＴＰＲの総合判定は「強い」、スコアは6です。これは公開データを基にした独自評価であり、将来の株価や投資成果を保証するものではありません。