INST_FLOW FUNDAMENTAL REPORT
6473
ジェイテクト
プライム(内国株式)
INST_FLOW ANALYSIS
投資判断ダッシュボード
収益性・成長性・財務・割安性と独自判定をまとめて確認できます。
ファンダメンタル評価
収益性 データなし
成長性 単年度
財務 データなし
安定性 データなし
割安性 データなし
株主還元 データなし
財務チェック
営業CFデータなし
フリーCFデータなし
現金比率データなし
自己資本比率データなし
営業利益率データなし
INST_FLOW判定
総合スコア
取得待ち
総合判定
取得待ち
判定理由
業績・株価推移
売上高
データなし
営業利益
データなし
経常利益
データなし
純利益
データなし
成長率サマリー
最新実績の前年比と、直近4期を使った3年平均成長率を表示します。
成長率を計算しています
3年CAGRは期首と期末がともにプラスの場合のみ算出します。
業績トレンド
複数年度の実績と会社予想から、業績の方向性を自動判定します。
業績トレンドを判定しています
業績グラフ
年次実績と通期会社予想の推移を表示します。
売上高
グラフを読み込んでいます
営業利益
グラフを読み込んでいます
EPS
グラフを読み込んでいます
実績
会社予想
業績推移
| 年度 | 売上高 | 営業利益 | 経常利益 | 純利益 | EPS |
|---|---|---|---|---|---|
| 財務データを読み込んでいます | |||||
会社予想
| 対象期間 | 売上高 | 営業利益 | 経常利益 | 純利益 | EPS |
|---|---|---|---|---|---|
| 会社予想を読み込んでいます | |||||
四半期推移
| 期間 | 売上高 | 営業利益 | 経常利益 | 純利益 | EPS |
|---|---|---|---|---|---|
| 四半期データを読み込んでいます | |||||
企業概要
6473 ジェイテクトは東証33業種では「機械」、17業種では「機械」に分類されるプライム(内国株式)の上場企業です。 規模区分は「TOPIX Mid400」です。 直近の財務データでは、売上高は1.92兆円、営業利益は248.47億円、営業利益率は1.29%、ROEは1.56%、自己資本比率は50.1%です。 キャッシュフローでは、営業キャッシュフローは1,084.95億円、フリーキャッシュフローは557.91億円となっています。 INST_FLOWの総合判定は「強い」(スコア4)です。判定理由として、FCFプラス、自己資本比率高い、最終利益プラス、営業利益率低いが挙げられています。 このページでは、ジェイテクトの業績、収益性、財務健全性、キャッシュフローおよびINST_FLOW独自判定を確認できます。
企業情報
- 代表者
- 取締役社長 近 藤 禎 人
- 本社所在地
- 愛知県刈谷市朝日町一丁目1番地
- 電話番号
- 刈谷(0566)25-7326
- 設立年月
- 2022-04
- 上場年月
- 2013-07
- 資本金
- 455.91億円
- 決算期
- 2026-03-31
- 従業員数
- 11,109人
- 臨時従業員数
- 1,030人
- 平均年齢
- 41.4歳
- 平均勤続年数
- 17.2年
- 平均年間給与
- 773.3万円
- EDINETコード
- E01602
会社概要
金融取引の円滑化を図るために保有しております。
沿革
2 【沿革】 1921年 1月 光洋精工社(当社前身)を大阪市生野区において創設し、ベアリングの生産を開始。 1935年 1月 株式会社に改組し、光洋精工㈱を設立。 1941年 5月 金属工作機械の生産を目的として、トヨタ自動車工業㈱(現 トヨタ自動車㈱)から分離独立し、豊田工機㈱を設立。 1949年 5月 大阪証券取引所(2013年7月に東京証券取引所と統合)、東京証券取引所に上場。 1949年 7月 名古屋証券取引所に上場。 1960年 4月 国分工場においてステアリングの開発・試作を開始。 1961年 8月 ミシン、工作機械部門を分離し、光洋機械工業㈱(現 ㈱ジェイテクトマシンシステム(現 連結子会社))を設立。 1968年 9月 豊田工機㈱において、自動車用パワーステアリングの開発に成功し生産を開始。 1973年 11月 米国サウスカロライナ州に当社とAMERICAN KOYO CORP.との合弁によりAMERICAN KOYO BEARING MANUFACTURING CORP.を設立。 1977年 10月 豊田工機㈱において、米国イリノイ州に工作機械の販売会社TOYODA MACHINERY USA CORPORATION(現 JTEKT MACHINERY AMERICAS CORPORATION(現 連結子会社))を設立。 1980年 8月 減資(1980年7月末の資本の額を3/4減少)。 1980年 9月 第三者割当増資(7,600万株の発行、発行価格1株につき600円)により、トヨタ自動車工業㈱(現 トヨタ自動車㈱)が筆頭株主となる。 1981年 11月 AMERICAN KOYO BEARING MANUFACTURING CORP.とAMERICAN KOYO CORP.が合併し、KOYO CORPORATION OF U.S.A.(現 JTEKT NORTH AMERICA CORPORATION(現 連結子会社))に商号変更。 1988年 4月 米国テネシー州に当社とTRW INC.によりパートナーシップTRW KOYO STEERING SYSTEMS CO.を設立。 1989年 10月 豊田工機㈱において、ステアリングの製造のため、米国テネシー州にTOYODA TRW AUTOMOTIVE,INC.(後にJTEKT AUTOMOTIVE TENNESSEE-MORRISTOWN,INC.に商号変更、2022年4月1日に当社子会社JTEKT AUTOMOTIVE NORTH AMERICA, INC.に吸収合併)を設立。 1990年 2月 英国サウスヨークシャー州にKOYO BEARINGS (EUROPE) LTD.(現 JTEKT AUTOMOTIVE ENGLAND LTD.(現 連結子会社))を設立。 1993年 3月 フランス・イリニイ市のSOCIETE DE MECANIQUE D'IRIGNY S.A.(現 JTEKT EUROPE S.A.S.(現 連結子会社))の株式を追加取得し、子会社とする。 1998年 5月 ルーマニア・アレキサンドリア市のS.C.RULMENTI ALEXANDRIA S.A.の株式を取得し、KOYO ROMANIA S.A.(現 JTEKT BEARINGS ROMANIA S.A.(現 連結子会社))に商号変更。 2000年 3月 フランス・ディジョン市のKOYO STEERING DIJON SAINT ETIENNE S.A.S.(後にJTEKT AUTOMOTIVE DIJON SAINT-ETIENNE S.A.S.に商号変更)の株式を、当社子会社KOYO STEERING EUROPE S.A.S.(現 JTEKT EUROPE S.A.S.)が取得し、子会社とする(2022年4月1日にJTEKT EUROPE S.A.S.に吸収合併)。 2002年 11月 電動パワーステアリングの開発・販売会社として、豊田工機㈱、トヨタ自動車㈱、㈱デンソーとの4社による合弁会社 ㈱ファーベスを設立。 2003年 9月 TRW KOYO STEERING SYSTEMS CO.のパートナーシップ持分を追加取得したことにより子会社とし、TENNESSEE KOYO STEERING SYSTEMS CO.(後にJTEKT AUTOMOTIVE TENNESSEE-VONORE, LLCに商号変更、2022年4月1日に当社子会社JTEKT AUTOMOTIVE NORTH AMERICA, INC.に吸収合併)に商号変更。 2005年 2月 豊田工機㈱との合併に基本合意。 2006年 1月 豊田工機㈱と合併し、商号を㈱ジェイテクトとする。 2009年 7月 ザ・ティムケン・カンパニー(The Timken Company)のニードル軸受事業を取得するための売買契約を締結。 2009年 12月 ザ・ティムケン・カンパニー(The Timken Company)より、同社のニードル軸受事業を取得。 2017年 6月 インド・ニューデリー市のSONA KOYO STEERING SYSTEMS LTD.(現 JTEKT INDIA LTD.(現 連結子会社))の株式を追加取得し、子会社とする。 2017年 12月 富士機工㈱(現 ㈱ジェイテクトコラムシステム(現 連結子会社))の株式を追加取得し、完全子会社とする。 2019年 1月 ダイベア㈱(現 ㈱ジェイテクトプレシジョンベアリング(現 連結子会社))の株式を追加取得し、完全子会社とする。 2020年 1月 豊精密工業㈱(現 ㈱ジェイテクトギヤシステム(現 連結子会社))の株式を取得し、完全子会社とする。 2021年 6月 本店の所在地を愛知県刈谷市に移転。 2022年 4月 事業ブランドを「JTEKT」へ統一。 2023年 7月 ㈱ジェイテクトフルードパワーシステム(現 連結子会社)の株式を追加取得し、完全子会社とする。
従業員情報
(2) 【従業員の状況】 (1) 連結会社の状況 2026年3月31日現在 セグメントの名称 従業員数(人) 自動車 25,915 (3,645) 産機・軸受 11,344 (1,022) 工作機械 5,974 (370) 合計 43,233 (5,037) (注) 1 従業員数は就業人員数であります。 2 従業員数欄の( )内は、臨時従業員の平均雇用人員で、外数を記載しております。 (2) 提出会社の状況 2026年3月31日現在 従業員数(人) 平均年齢(歳) 平均勤続年数(年) 平均年間給与(円) 平均年間給与の対前 事業年度増減率(%) 11,109 41.4 17.2 7,732,683 2.6 (1,030) セグメントの名称 従業員数(人) 自動車 6,654 (601) 産機・軸受 3,618 (281) 工作機械 837 (148) 合計 11,109 (1,030) (注) 1 従業員数は就業人員数であります。 2 従業員数欄の( )内は、臨時従業員の平均雇用人員で、外数を記載しております。 3 平均年間給与は、賞与及び基準外賃金を含んでおります。 (3) 労働組合の状況 労使関係について特に記載すべき事項はありません。 (4) 管理職に占める女性労働者の割合、男性労働者の育児休業取得率及び労働者の男女の賃金の差異 ① 提出会社 当事業年度 補足説明 管理職に 占める 女性労働者 の割合(%)*1 男性労働者の 育児休業 取得率(%)*2 労働者の男女の賃金の差異(%)*1 全労働者 正規雇用 労働者 パート・ 有期労働者 2.6 84.7 76.7 77.8 61.2 *3 (注) *1:「女性の職業生活における活躍の推進に関する法律」(2015年法律第64号)の規定に基づき算出したものであります。 *2:「育児休業、介護休業等育児又は家族介護を行う労働者の福祉に関する法律」(1991年法律第76号)の規定に基づき、「育児休業、介護休業等育児又は家族介護を行う労働者の福祉に関する法律施行規則」(1991年労働省令第25号)第71条の6第1号における育児休業等の取得割合を算出したものであります。 *3:労働者の男女の賃金の差異の要因につきましては、次のとおりであります。 正規雇用労働者につきましては、賃金は性別に関係なく同一の基準を適用しており、同一職位では男女の賃金の差異はありませんが、相対的に上位の職位に男性が多いため、差異が生じております。 2024年度より人事制度を改定し、総合職(主に基幹的業務に従事)と一般職(主に定型的業務に従事)を統合した事技職に変更しております。改定前の一般職は女性が大半を占めておりましたが、改定後は職群の区別による業務範囲の限定が解消され、女性がこれまで以上に上位の職位に就きやすい制度になっております。これにより、これまで以上に本人の能力に見合った昇格・登用が可能になっております。今後も、社員一人ひとりの能力に応じた公正な評価・登用を推進し、ジェンダーギャップの解消に向けた取組みを継続してまいります。 ② 連結子会社 当事業年度 補足 説明 名称 管理職に占める女性労働者の割合(%)* 男性労働者の育児休業取得率(%) * 労働者の男女の賃金の差異(%) * 全労働者 正規雇用 労働者 パート・ 有期労働者 全労働者 正規雇用 労働者 パート・ 有期労働者 ㈱ジェイテクトマシンシステム 2.0 57.1 57.1 - 84.3 88.5 67.2 - ㈱ジェイテクトフルードパワーシステム 0.0 71.4 71.4 - 75.7 76.4 65.5 - ㈱ジェイテクトシーリングテクノ 5.8 100.0 100.0 - 98.9 96.8 148.9 - ㈱ジェイテクトコーティング 0.0 100.0 100.0 - 72.1 70.1 83.9 - ㈱ジェイテクトサーモシステム 2.2 71.4 71.4 - 77.6 78.5 71.7 - ㈱ジェイテクトエレクトロニクス 11.2 60.0 60.0 - 84.2 86.8 47.9 - ㈱ジェイテクトプレシジョンベアリング 4.7 72.7 72.7 - 69.8 92.4 79.1 - ㈱ジェイテクトファインテック 0.0 12.5 12.5 - 80.3 79.0 83.5 - ㈱ジェイテクトグラインディングシステム 0.0 60.0 60.0 - 83.9 86.1 80.0 - ㈱ジェイテクトグラインディングツール 1.4 80.0 80.0 - 66.6 68.1 51.5 - ㈱ジェイテクトメタルテック 5.4 66.7 66.7 - 63.4 63.7 72.1 - ㈱ジェイテクトコラムシステム 1.4 75.0 75.0 - 66.5 69.8 91.1 - ㈱ジェイテクトギヤシステム 1.0 87.0 87.0 - 76.3 76.5 72.0 - ㈱ジェイテクトハイテック 1.0 83.3 83.3 - 74.1 80.7 41.8 - (注) *:「女性の職業生活における活躍の推進に関する法律」(2015年法律第64号)の規定に基づき算出したものであります。
事業セグメント
5.事業セグメント (1) 報告セグメントの概要 当社グループの報告セグメントは、当社グループの構成単位のうち分離された財務情報が入手可能であり、取締役等が経営資源の配分の決定及び業績を評価するために、定期的に検討を行う対象となっているものであります。 当社グループは、市場別の事業本部を置き、各事業本部は取り扱う製品・サービスについて国内及び海外の包括的な戦略を立案し、事業活動を展開しております。 したがって、当社グループは事業本部を基礎とした市場別セグメントから構成されており「自動車」、「産機・軸受」及び「工作機械」の3つを報告セグメントとしております。 なお、「自動車」は、売上収益の推移等の経済的特徴が概ね類似している事業セグメント「ステアリング」及び「駆動」の2つのセグメントを集約しております。 「自動車」はステアリング、駆動系部品等の自動車業界向け製品の製造販売をしております。 「産機・軸受」は産業機械用ベアリング等の製造販売をしております。 「工作機械」は工作機械、制御機器、工業用熱処理炉等の製造販売をしております。 (2) 報告セグメントに関する情報 報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「3.重要性がある会計方針」における記載と同一であります。セグメント間の内部売上収益又は振替高は、市場価格、総原価を勘案して、毎期価格交渉の上、決定しております。報告セグメントの利益は、売上収益から売上原価、販売費及び一般管理費を控除して算出した事業利益ベースの金額であります。なお、事業利益は事業セグメントごとの営業活動から生じる損益であり、管理会計の区分に従って営業上の取引を集計し、本社部門費については経理部門において適切な方法で事業セグメントに配賦しております。 前連結会計年度(自 2024年4月1日 至 2025年3月31日) (単位:百万円) 報告セグメント 調整額 連結 自動車 産機・軸受 工作機械 計 売上収益 外部顧客への売上収益 1,333,150 352,268 198,978 1,884,397 - 1,884,397 セグメント間の 内部売上収益又は振替高 2,883 20,426 25,589 48,899 △48,899 - 計 1,336,034 372,694 224,567 1,933,297 △48,899 1,884,397 セグメント利益(△損失) 38,344 8,649 17,410 64,404 534 64,938 その他の収益 7,996 その他の費用 △34,482 営業利益 38,452 金融収益 8,547 金融費用 △17,139 持分法による投資利益 1,016 税引前利益 30,876 その他の項目 減価償却費及び償却費 43,347 18,276 10,170 71,794 - 71,794 減損損失 4,502 7,883 1,941 14,327 - 14,327 資本的支出 68,774 18,403 13,056 100,234 - 100,234 (注) セグメント利益(△損失)の調整額534百万円は、セグメント間取引消去であります。 当連結会計年度(自 2025年4月1日 至 2026年3月31日) (単位:百万円) 報告セグメント 調整額 連結 自動車 産機・軸受 工作機械 計 売上収益 外部顧客への売上収益 1,367,005 347,067 210,877 1,924,950 - 1,924,950 セグメント間の 内部売上収益又は振替高 2,678 20,794 25,259 48,731 △48,731 - 計 1,369,683 367,861 236,136 1,973,682 △48,731 1,924,950 セグメント利益(△損失) 46,717 11,210 17,440 75,369 310 75,679 その他の収益 5,949 その他の費用 △56,782 営業利益 24,847 金融収益 16,563 金融費用 △14,553 持分法による投資利益 519 税引前利益 27,377 その他の項目 減価償却費及び償却費 45,593 15,527 10,065 71,186 - 71,186 減損損失 3,006 1,692 2,444 7,142 - 7,142 資本的支出 54,237 15,072 15,665 84,975 - 84,975 (注) セグメント利益(△損失)の調整額310百万円は、セグメント間取引消去であります。 (3) 製品及びサービスに関する情報 注記「26.売上収益」に同様の情報を開示しているため、記載を省略しております。 (4) 地域に関する情報 ① 外部顧客に対する売上収益 (単位:百万円) 前連結会計年度 (自 2024年4月1日 至 2025年3月31日) 当連結会計年度 (自 2025年4月1日 至 2026年3月31日) 日本 706,585 732,640 北米 アメリカ 395,047 428,912 その他 92,986 97,009 欧州 212,054 199,850 アジア・オセアニア 中国 175,008 150,435 その他 259,419 270,741 その他 43,295 45,361 合計 1,884,397 1,924,950 (注) 1 売上収益は顧客の所在地を基礎とし、国又は地域に分類しております。 2 欧州につきましては、売上収益の一国に係る金額が連結売上収益の10%を超える国はありません。 ② 非流動資産 (単位:百万円) 前連結会計年度 (2025年3月31日) 当連結会計年度 (2026年3月31日) 日本 280,410 288,974 北米 アメリカ 76,868 83,720 その他 23,371 28,152 欧州 19,671 5,027 アジア・オセアニア 中国 47,968 45,995 その他 74,711 81,351 その他 11,729 10,422 合計 534,731 543,644 (注) 1 持分法で会計処理されている投資、その他の金融資産、繰延税金資産を含んでおりません。 2 非流動資産は無形資産と有形固定資産の合計であります。 (5) 主要な顧客に関する情報 当社グループの主要な顧客はトヨタ自動車㈱及びそのグループ会社であり、全ての報告セグメントにおいて売上収益を計上しております。 (単位:百万円) 前連結会計年度 (自 2024年4月1日 至 2025年3月31日) 当連結会計年度 (自 2025年4月1日 至 2026年3月31日) 735,181 821,441
主要株主
| 順位 | 株主名 | 所有株式数 | 持株比率 |
|---|---|---|---|
| 1 | トヨタ自動車株式会社 | 77,235,000株 | 24.26% |
| 2 | 日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口) | 50,128,000株 | 15.75% |
| 3 | 株式会社日本カストディ銀行(信託口) | 27,666,000株 | 8.69% |
| 4 | 日本生命保険相互会社 | 11,125,000株 | 3.49% |
| 5 | STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505223(常任代理人 株式会社みずほ銀行決済営業部) | 7,882,000株 | 2.48% |
| 6 | STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505001(常任代理人 株式会社みずほ銀行決済営業部) | 7,782,000株 | 2.44% |
| 7 | ジェイテクト従業員持株会 | 6,211,000株 | 1.95% |
| 8 | JPモルガン証券株式会社 | 5,350,000株 | 1.68% |
| 9 | 野村信託銀行株式会社(投信口) | 3,977,000株 | 1.25% |
| 10 | 株式会社豊田自動織機 | 3,906,000株 | 1.23% |
データ取得状況
銘柄マスター・直近財務・INST_FLOW判定データを反映済みです。複数年度推移、配当履歴、株主構成、事業別構成は順次追加します。
よくある質問
ジェイテクトはどのような会社ですか?
6473 ジェイテクトは、プライム(内国株式)に上場、東証33業種では「機械」に分類される企業です。このページでは、ジェイテクトの業績、財務、収益性、キャッシュフローおよび主要指標を確認できます。
ジェイテクトのROEは何%ですか?
ジェイテクトのROEは1.56%です。ROEは株主資本を利用して、どの程度利益を生み出したかを示す指標です。
ジェイテクトの自己資本比率は何%ですか?
ジェイテクトの自己資本比率は50.10%です。自己資本比率は総資産に占める自己資本の割合で、財務の安定性を確認する代表的な指標です。
ジェイテクトの営業利益率は何%ですか?
ジェイテクトの営業利益率は1.29%です。営業利益率は売上高に対して本業の利益がどの程度残ったかを示します。
INST_FLOWによるジェイテクトの評価は?
INST_FLOWによるジェイテクトの総合判定は「強い」、スコアは4です。これは公開データを基にした独自評価であり、将来の株価や投資成果を保証するものではありません。