INST_FLOW FUNDAMENTAL REPORT
8074
ＹＵＡＳＡ
プライム（内国株式）
INST_FLOW ANALYSIS
投資判断ダッシュボード
収益性・成長性・財務・割安性と独自判定をまとめて確認できます。
ファンダメンタル評価
収益性 データなし
成長性 単年度
財務 データなし
安定性 データなし
割安性 データなし
株主還元 データなし
財務チェック
営業CFデータなし
フリーCFデータなし
現金比率データなし
自己資本比率データなし
営業利益率データなし
INST_FLOW判定
総合スコア
取得待ち
総合判定
取得待ち
判定理由
業績・株価推移
売上高
データなし
営業利益
データなし
経常利益
データなし
純利益
データなし
成長率サマリー
最新実績の前年比と、直近4期を使った3年平均成長率を表示します。
成長率を計算しています
3年CAGRは期首と期末がともにプラスの場合のみ算出します。
業績トレンド
複数年度の実績と会社予想から、業績の方向性を自動判定します。
業績トレンドを判定しています
業績グラフ
年次実績と通期会社予想の推移を表示します。
売上高
グラフを読み込んでいます
営業利益
グラフを読み込んでいます
EPS
グラフを読み込んでいます
実績
会社予想
業績推移
| 年度 | 売上高 | 営業利益 | 経常利益 | 純利益 | EPS |
|---|---|---|---|---|---|
| 財務データを読み込んでいます | |||||
会社予想
| 対象期間 | 売上高 | 営業利益 | 経常利益 | 純利益 | EPS |
|---|---|---|---|---|---|
| 会社予想を読み込んでいます | |||||
四半期推移
| 期間 | 売上高 | 営業利益 | 経常利益 | 純利益 | EPS |
|---|---|---|---|---|---|
| 四半期データを読み込んでいます | |||||
企業概要
8074 ＹＵＡＳＡは東証33業種では「卸売業」、17業種では「商社・卸売」に分類されるプライム（内国株式）の上場企業です。 規模区分は「TOPIX Small 1」です。 直近の財務データでは、売上高は5,450.27億円、営業利益は167.40億円、営業利益率は3.07%、ROEは10.51%、自己資本比率は39.5%です。 キャッシュフローでは、営業キャッシュフローは195.69億円、フリーキャッシュフローは131.89億円となっています。 INST_FLOWの総合判定は「強い」（スコア5）です。判定理由として、FCFプラス、自己資本比率まずまず、現金比率高め、最終利益プラスが挙げられています。 このページでは、ＹＵＡＳＡの業績、収益性、財務健全性、キャッシュフローおよびINST_FLOW独自判定を確認できます。
企業情報
- 代表者
- 代表取締役社長 田 村 博 之
- 本社所在地
- 東京都千代田区神田美土代町７番地
- 電話番号
- (03)6369－1366
- 設立年月
- 1978-06
- 上場年月
- 2003-10
- 資本金
- 206.44億円
- 決算期
- 2026-03-31
- 従業員数
- 1,286人
- 臨時従業員数
- 196人
- 平均年齢
- 38.3歳
- 平均勤続年数
- 11.4年
- 平均年間給与
- 839.2万円
- EDINETコード
- E02525
会社概要
・同社株式は当社工業機械部門の事業活動の円滑化のため保有しています。 ・定量的な保有効果については取引先との営業秘密との判断により記載いたしませんが、前記銘柄と同様の検証の実施により、十分な定量的効果があると判断しております。 ・2025年度において持株会を通じた株式買付により、保有株数が4,836株増加しております。
沿革
年月 項目 1666年 初代湯淺庄九郎が京都で創業（寛文６年）。 1919年６月 各種金属製品の販売を目的に株式会社湯淺七左衛門商店を設立し、本店を京都、支店を東京・大阪に置く。 1920年５月 本店を東京に移転。 1940年10月 商号を湯淺金物株式会社に変更。 1943年10月 商号を湯淺金属産業株式会社に変更。 1946年10月 商号を湯淺金物株式会社に変更。 1961年４月 株式を店頭（東京）に公開。 1961年10月 株式を東京・大阪両証券取引所市場第二部に上場。 1962年８月 株式を東京・大阪両証券取引所市場第一部に上場。 1975年４月 本店機構を本社として強化。東京店及び大阪・名古屋・札幌・仙台・広島・福岡の各支店を支社とする。 1975年８月 旧本社社屋完成。 1978年５月 連結子会社湯浅金物株式会社（現ユアサプライムス株式会社）を設立。 1978年６月 商号を湯浅商事株式会社に変更。 1992年３月 株式を名古屋証券取引所市場第一部に上場。 1992年４月 ユアサ産業株式会社と合併し、新資本金が117億38百万円となり、商号をユアサ商事株式会社に変更。 1992年４月 当社とユアサ産業株式会社との合併に伴い、同社の連結子会社ユアサ林業株式会社及び同ユアサ燃料株式会社を連結子会社化。 1992年４月 連結子会社湯浅金物株式会社の商号をユアサプライムス株式会社に変更。 1997年２月 国興工業株式会社（現株式会社国興）を連結子会社化。 2002年12月 木材事業を連結子会社ユアサ林業株式会社に移管し、同社の商号をユアサ木材株式会社に変更。 2002年12月 食料事業を株式会社ヴォークス・トレーディングに営業譲渡。 2003年３月 第三者割当増資を実行し、新資本金が148億76百万円となる。 2003年10月 名古屋証券取引所上場廃止。 2003年11月 大阪証券取引所上場廃止。 2004年４月 第１回無担保転換社債型新株予約権付社債の新株予約権の権利行使により、新資本金が153億77百万円となる。 2004年10月 第２回無担保転換社債型新株予約権付社債の新株予約権の権利行使により、新資本金が168億87百万円となる。 2005年８月 第３回無担保転換社債型新株予約権付社債の新株予約権の権利行使により、新資本金が206億44百万円となる。 2008年３月 連結子会社ユアサＲ＆Ｓ株式会社が、当社建設機械事業を会社分割（吸収分割）により承継。 2009年４月 フシマン商事株式会社を子会社化。 2009年６月 株式会社サンエイを子会社化。 2010年２月 連結子会社株式会社国興を簡易株式交換により完全子会社化。 年月 項目 2010年３月 旧本社別館社屋完成。 2010年11月 連結子会社ユアサＲ＆Ｓ株式会社を完全子会社化。 2011年４月 連結子会社ユアサＲ＆Ｓ株式会社を吸収合併。 2011年５月 連結子会社フシマン商事株式会社を完全子会社化。 2011年７月 連結子会社ユアサヒラノ株式会社の商号をユアサクオビス株式会社に変更。 2014年４月 連結子会社YUASA TRADING(THAILAND)CO.,LTD.（2026年３月付でYUASA (THAILAND)CO.,LTD.に商号変更）（タイ）を完全子会社化。 2014年８月 本社を東京都中央区から東京都千代田区へ移転。 2016年８月 友工商事株式会社を連結子会社化。 2016年10月 連結子会社ユアサクオビス株式会社を完全子会社化。 浦安工業株式会社を連結子会社化。 東洋産業株式会社を連結子会社化。 2017年９月 連結子会社株式会社サンエイを完全子会社化。 2020年３月 株式会社高千穂を連結子会社化。 富士重工ハウス株式会社（同日付で富士クオリティハウス株式会社に商号変更）を連結子会社化。 2020年10月 株式会社丸建サービス及び丸建商事株式会社を連結子会社化。 2020年12月 中川金属株式会社及び永井産業株式会社を連結子会社化。 2021年２月 株式会社シーエーシーナレッジ（2021年４月付でユアサシステムソリューションズ株式会社に商号変更）を連結子会社化。 2021年４月 連結子会社ユアサテクノ株式会社が同じく連結子会社であるユアサプロマテック株式会社を吸収合併し、ユアサネオテック株式会社に商号変更。 2022年４月 東京証券取引所の市場区分見直しに伴い、東京証券取引所プライム市場へ移行。 連結子会社株式会社丸建サービスが連結子会社丸建商事株式会社を吸収合併。 2022年10月 連結子会社ユアサクオビス株式会社が連結子会社東洋産業株式会社を吸収合併。 2024年４月 連結子会社中川金属株式会社が連結子会社永井産業株式会社を吸収合併。 2025年２月 株式会社ラインナップを連結子会社化。 2025年４月 連結子会社株式会社サンエイが連結子会社株式会社高千穂を吸収合併。 HENKOグループを連結子会社化。 2025年10月 協栄ジェネックス株式会社とフジクレスト株式会社を連結子会社化。 2026年４月 商号を株式会社ＹＵＡＳＡに変更。
従業員情報
（２）【従業員の状況】 ①連結会社の状況 2026年３月31日現在 セグメントの名称 従業員数（名） 産業機器部門 399 （59） 工業機械部門 534 （73） 住設・管材・空調部門 965 （142） 建築・エクステリア部門 312 （25） 建設機械部門 402 （42） エネルギー部門 48 （138） その他 108 （41） 全社（共通） 320 （100） 合計 3,088 （620） （注）１ 従業員数は就業人員数であります。 ２ 従業員数欄の（外書）は、臨時従業員の年間平均雇用人員であります。 ３ 全社（共通）として記載されている従業員数は、管理部門に所属しているものであります。 ４ 従業員数が197名増加しましたのは、主に新たに株式を取得した協栄ジェネックス株式会社並びにフジクレスト株式会社を連結子会社としたためであります。 ②提出会社の状況 2026年３月31日現在 従業員数（名） 平均年齢（歳） 平均勤続年数（年） 平均年間給与（円） 平均年間給与の 対前事業年度増減率 （％） 1,286 （196） 38.3 11.4 8,391,849 3.5 セグメントの名称 従業員数（名） 産業機器部門 194 （15） 工業機械部門 142 （13） 住設・管材・空調部門 436 （69） 建築・エクステリア部門 165 （13） 建設機械部門 100 （8） エネルギー部門 - （-） その他 15 （14） 全社（共通） 234 （64） 合計 1,286 （196） （注）１ 従業員数は就業人員数であります。 ２ 従業員数欄の（外書）は、臨時従業員の年間平均雇用人員であります。 ３ 平均年間給与は、賞与及び基準外賃金を含んでおります。 ４ 全社（共通）として記載されている従業員数は、管理部門に所属しているものであります。 ③労働組合の状況 当社グループで労働組合を結成しているのは、当社１社であります。 当社の従業員は、ユアサ労働組合をオープンショップ制で結成しており、組合員数は806名であります。 なお、労使の関係は円満であり、特記すべき事項はありません。 ④管理的地位にある労働者に占める女性労働者の割合、男性労働者の育児休業取得率及び労働者の男女の賃金の額の差異 ア. 提出会社 当事業年度 補足説明 管理的地位にある労働者に占める女性労働者の割合（％） （注）１ 男性労働者の育児休業等と育児目的の休暇取得（％） （注）２ 労働者の男女の賃金の額の差異（％） （注）１、３ 全労働者 うち正規雇用 労働者 うち有期・アルバイト労働者 2.2 75.7 57.7 58.5 44.6 - （注）１ 「女性の職業生活における活躍の推進に関する法律」（平成27年法律第64号）の規定に基づき算出したものであります。 ２ 「育児休業、介護休業等育児又は家族介護を行う労働者の福祉に関する法律」（平成３年法律第76号）の規定に基づき、「育児休業、介護休業等育児又は家族介護を行う労働者の福祉に関する法律施行規則」（平成３年労働省令第25号）第71条の６第１号における育児休業等の取得割合を算出したものであります。 ３ 対象期間：2025年度（2025年４月１日～2026年３月31日） アルバイト労働者については、正規雇用労働者の所定労働時間（１日７時間）で換算した人員数を基に 平均年間賃金を算出したものであります。 同一職掌において、役割等級の年齢及び評価が同一社員の男女間の賃金差はありません。 イ. 連結子会社 連結子会社は、「女性の職業生活における活躍の推進に関する法律」（平成27年法律第64号）及び「育児休業、介護休業等育児又は家族介護を行う労働者の福祉に関する法律」（平成３年法律第76号）の規定による公表義務の対象ではないため、記載を省略しております。
事業セグメント
（注）１ 「その他」の区分は、報告セグメントに含まれない事業セグメントであり、生活関連商品及び木材製品を販売する事業等を含んでおります。 ２ セグメント利益の調整額△4,727百万円は、主に報告セグメントに帰属していない当社の管理部門に係る費用等であります。 ３ セグメント利益の合計額は、連結財務諸表の営業利益と調整を行っております。 ４ 有形固定資産及び無形固定資産の増加額は、長期前払費用の増加額を含んでおります。
主要株主
| 順位 | 株主名 | 所有株式数 | 持株比率 |
|---|---|---|---|
| 1 | 日本マスタートラスト信託銀行株式会社 | 2,615,000株 | 12.31% |
| 2 | ユアサ炭協持株会 | 998,000株 | 4.69% |
| 3 | 野村信託銀行株式会社 | 931,000株 | 4.38% |
| 4 | BNYM AS AGT/CLTS 10PERCENT （常任代理人 株式会社三菱ＵＦＪ銀行） | 861,000株 | 4.05% |
| 5 | 株式会社日本カストディ銀行 | 797,000株 | 3.75% |
| 6 | 光通信ＫＫ投資事業有限責任組合 無限責任組合員 光通信株式会社 代表取締役 高橋 正人 | 780,000株 | 3.67% |
| 7 | 東部ユアサやまずみ持株会 | 655,000株 | 3.08% |
| 8 | 西部ユアサやまずみ持株会 | 627,000株 | 2.95% |
| 9 | ユアサ商事社員持株会 | 537,000株 | 2.52% |
| 10 | STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505223 （常任代理人 株式会社みずほ銀行決済営業部） | 536,000株 | 2.52% |
データ取得状況
銘柄マスター・直近財務・INST_FLOW判定データを反映済みです。複数年度推移、配当履歴、株主構成、事業別構成は順次追加します。
よくある質問
ＹＵＡＳＡはどのような会社ですか？
8074 ＹＵＡＳＡは、プライム（内国株式）に上場、東証33業種では「卸売業」に分類される企業です。このページでは、ＹＵＡＳＡの業績、財務、収益性、キャッシュフローおよび主要指標を確認できます。
ＹＵＡＳＡのROEは何％ですか？
ＹＵＡＳＡのROEは10.51%です。ROEは株主資本を利用して、どの程度利益を生み出したかを示す指標です。
ＹＵＡＳＡの自己資本比率は何％ですか？
ＹＵＡＳＡの自己資本比率は39.50%です。自己資本比率は総資産に占める自己資本の割合で、財務の安定性を確認する代表的な指標です。
ＹＵＡＳＡの営業利益率は何％ですか？
ＹＵＡＳＡの営業利益率は3.07%です。営業利益率は売上高に対して本業の利益がどの程度残ったかを示します。
INST_FLOWによるＹＵＡＳＡの評価は？
INST_FLOWによるＹＵＡＳＡの総合判定は「強い」、スコアは5です。これは公開データを基にした独自評価であり、将来の株価や投資成果を保証するものではありません。