INST_FLOW FUNDAMENTAL REPORT
8111
ゴールドウイン
プライム（内国株式）
INST_FLOW ANALYSIS
投資判断ダッシュボード
収益性・成長性・財務・割安性と独自判定をまとめて確認できます。
ファンダメンタル評価
収益性 データなし
成長性 単年度
財務 データなし
安定性 データなし
割安性 データなし
株主還元 データなし
財務チェック
営業CFデータなし
フリーCFデータなし
現金比率データなし
自己資本比率データなし
営業利益率データなし
INST_FLOW判定
総合スコア
取得待ち
総合判定
取得待ち
判定理由
業績・株価推移
売上高
データなし
営業利益
データなし
経常利益
データなし
純利益
データなし
成長率サマリー
最新実績の前年比と、直近4期を使った3年平均成長率を表示します。
成長率を計算しています
3年CAGRは期首と期末がともにプラスの場合のみ算出します。
業績トレンド
複数年度の実績と会社予想から、業績の方向性を自動判定します。
業績トレンドを判定しています
業績グラフ
年次実績と通期会社予想の推移を表示します。
売上高
グラフを読み込んでいます
営業利益
グラフを読み込んでいます
EPS
グラフを読み込んでいます
実績
会社予想
業績推移
| 年度 | 売上高 | 営業利益 | 経常利益 | 純利益 | EPS |
|---|---|---|---|---|---|
| 財務データを読み込んでいます | |||||
会社予想
| 対象期間 | 売上高 | 営業利益 | 経常利益 | 純利益 | EPS |
|---|---|---|---|---|---|
| 会社予想を読み込んでいます | |||||
四半期推移
| 期間 | 売上高 | 営業利益 | 経常利益 | 純利益 | EPS |
|---|---|---|---|---|---|
| 四半期データを読み込んでいます | |||||
企業概要
8111 ゴールドウインは東証33業種では「繊維製品」、17業種では「素材・化学」に分類されるプライム（内国株式）の上場企業です。 規模区分は「TOPIX Mid400」です。 直近の財務データでは、売上高は1,375.16億円、営業利益は258.59億円、営業利益率は18.80%、ROEは20.10%、自己資本比率は76.9%です。 キャッシュフローでは、営業キャッシュフローは262.57億円、フリーキャッシュフローは127.89億円となっています。 INST_FLOWの総合判定は「強い」（スコア7）です。判定理由として、FCFプラス、自己資本比率高い、現金比率高め、最終利益プラスが挙げられています。 このページでは、ゴールドウインの業績、収益性、財務健全性、キャッシュフローおよびINST_FLOW独自判定を確認できます。
企業情報
- 代表者
- 代表取締役社長CEO 渡辺 貴生
- 本社所在地
- 富山県小矢部市清沢210番地
- 電話番号
- （０７６６）６１－４８０２(代表）
- 設立年月
- 1951-12
- 上場年月
- 1986-09
- 資本金
- 70.79億円
- 決算期
- 2026-03-31
- 従業員数
- 1,287人
- 臨時従業員数
- 1,354人
- 平均年齢
- 44.6歳
- 平均勤続年数
- 15.8年
- 平均年間給与
- 651.9万円
- EDINETコード
- E00603
会社概要
地域情報の収集等による当社事業の円滑な遂行
沿革
当社（形式上の存続会社、旧日東物産株式会社、富山県東砺波郡城端町所在）は、株式会社ゴールドウイン（富山県小矢部市所在）の株式額面金額変更のため、1977年６月21日を合併期日として同社を吸収合併し、資産負債および権利義務一切を引き継いでおりますが、合併期日前の当社は休業状態にあり、合併において被合併会社の営業活動を全面的に継承しております。 従って、実質上の存続会社は被合併会社である株式会社ゴールドウインであることから、以下の記載事項については別段の記述がないかぎり実質上の存続会社についてのものであります。 1951年12月 株式会社津沢メリヤス製造所設立（資本金50万円、富山県西砺波郡津沢町清沢1062番地） 1952年７月 野球ストッキングを中心にスポーツウエアの全面生産に転換 1956年４月 大阪営業所開設 1958年２月 東京営業所開設 1963年６月 本社を富山県小矢部市清沢210番地に移転 同時に社名をブランドにあわせ株式会社ゴールドウインと改称 1970年９月 札幌営業所開設 1971年12月 福岡営業所開設 1972年６月 名古屋営業所開設 1977年６月 株式額面金額変更のため株式会社ゴールドウイン（旧日東物産株式会社）と合併 1979年５月 株式会社トヤマゴールドウインを設立（2003年４月、株式会社ゴールドウインテクニカルセンターに商号変更） 1979年６月 生産部門を分離し、株式会社トヤマゴールドウイン（当社の持株比率100％）に生産に関する営業を譲渡 1979年６月 東京営業所は東京本社に、同時に本社は本店と改称 1981年２月 名古屋証券取引所市場第二部に株式を上場 1986年９月 決算期を６月20日から３月31日に変更 1988年６月 ゴールドウイン開発株式会社（現・関連会社）を設立 1991年12月 東京証券取引所市場第二部に株式を上場 1993年３月 東京新本社ビル竣工 1995年４月 中国北京市に現地資本と合弁で北京奥冠英有限公司を設立 1995年９月 東京証券取引所ならびに名古屋証券取引所市場第一部に株式を上場 1997年２月 株式会社ゴールドウインエンタープライズ（現・連結子会社）を設立 1997年４月 株式会社ゴールドウインロジテム（現・連結子会社）を設立 株式会社ゴールドウイントレーディング（現・連結子会社）を設立 2001年５月 株式会社カンタベリーオブニュージーランドジャパンの株式取得 2003年２月 名古屋証券取引所へ上場廃止申請を行い、上場廃止 2003年３月 株式会社ナナミカ（現・連結子会社）を設立 2011年11月 ブラックアンドホワイトスポーツウェア株式会社（2025年１月、株式会社アンパスィに商号変更、現・連結子会社）の株式取得 2013年７月 アメリカ カリフォルニア州にGOLDWIN AMERICA, INC.（現・連結子会社）を設立 2017年12月 株式会社ウールリッチジャパン（現・連結子会社）を設立 2019年５月 2020年２月 アメリカ ニューヨーク州にnanamica USA, Inc.（現・連結子会社）を設立 ドイツ バイエルン州にGoldwin Europe GmbH（現・連結子会社）を設立 2020年４月 株式会社ゴールドウインテクニカルセンターを吸収合併 2021年９月 中国・北京に高得運（北京）服装商貿有限公司を設立 2022年３月 株式会社ゴールドウインベンチャーパートナーズ（現・連結子会社）を設立 2022年４月 株式会社カンタベリーオブニュージーランドジャパンを吸収合併 2022年４月 東京証券取引所の市場区分の見直しにより、東京証券取引所の市場第一部からプライム市場に移行 2022年４月 GOLDWIN PLAY EARTH FUND投資事業有限責任組合（現・連結子会社）を設立 2023年４月 株式会社PLAY EARTH PARK（現・連結子会社）を設立 2024年４月 中国・常熟市に高得運（蘇州）商貿有限公司（現・連結子会社）を設立 2024年５月 東京本社を東京都港区に移転 2024年10月 韓国・ソウルにGoldwin Korea Corporation（現・連結子会社）を設立 2025年４月 アルパインツアーサービス株式会社（現・連結子会社）の株式取得 2025年５月 英国・ロンドンにGOLDWIN LONDON LIMITED（現・連結子会社）を設立 2025年12月 中国・武漢市に娜娜蜜卡（上海）商貿有限公司（現・連結子会社）を設立
従業員情報
（２）【従業員の状況】 ① 連結会社の状況 2026年３月31日現在 事業区分 従業員数（人） スポーツ用品関連事業 1,536 [1,519] （注）１．従業員数は就業人員数であり、従業員数欄の[ ]内は、販売員等の年間平均雇用人数を外数で記載しております。 ２．当社グループは、スポーツ用品関連事業の単一セグメントであるため、セグメント別の記載を省略しております。 ② 提出会社の状況 2026年３月31日現在 従業員数（人） 平均年齢（歳） 平均勤続年数（年） 平均年間給与（円） 平均年間給与の 対前事業年度増減率 （％） 1,287 [1,354] 44.6 15.8 6,518,809 △8.7 （注）１．従業員数は就業人員数であり、従業員数欄の[ ]内は、販売員等の年間平均雇用人数を外数で記載しております。 ２．平均年間給与は、賞与および基準外賃金を含んでおります。 ３．当社は、スポーツ用品関連事業の単一セグメントであるため、セグメント別の記載を省略しております。 ③ 労働組合の状況 労働組合はありませんが、労使関係は円滑に推移しております。 ④ 管理的地位にある労働者に占める女性労働者の割合、男性労働者の育児休業取得率及び労働者の男女の賃金の額の差異 ア 提出会社 当事業年度 管理的地位にある労働者に占める女性労働者の割合（％） （注）１． 男性労働者の育児休業取得率（％） （注）２． 労働者の男女の賃金の額の差異（％） （注）１． 全労働者 正規雇用労働者 パート・有期労働者 11.4 71.1 67.8 67.4 82.7 （注）１．「女性の職業生活における活躍の推進に関する法律」（2015年法律第64号）の規定に基づき算出したものです。 ２．「育児休業、介護休業等育児又は家族介護を行う労働者の福祉に関する法律」（1991年法律第76号）の規定に基づき、「育児休業、介護休業等育児又は家族介護を行う労働者の福祉に関する法律施行規則」（1991年労働省令第25号）第71条の６第１号における育児休業等の取得割合を算出したものです。 イ 連結子会社 連結子会社は、「女性の職業生活における活躍の推進に関する法律」（2015年法律第64号）および「育児休業、介護休業等育児又は家族介護を行う労働者の福祉に関する法律」（1991年法律第76号）の規定による公表義務の対象ではないため、記載を省略しております。 ⑤ 使用人その他の従業員のみを対象とした役員・従業員株式所有制度の内容 当社は、使用人その他の従業員のみを対象とした役員・従業員株式所有制度を導入しております。当該役員・従業員株式所有制度の内容については、「１ 株式等の状況 (８）役員・従業員株式所有制度の内容」に記載しております。
事業セグメント
前連結会計年度（自2024年４月１日 至2025年３月31日）および当連結会計年度（自2025年４月１日 至2026年３月31日） 当社グループは、スポーツ用品関連事業の単一セグメントであるため、記載を省略しております。 前連結会計年度（自2024年４月１日 至2025年３月31日） １．製品及びサービスごとの情報 単一の製品・サービスの区分の外部顧客への売上高が連結損益計算書の売上高の90％を超えるため、記載を省略しております。 ２．地域ごとの情報 (1）売上高 本邦の外部顧客への売上高が連結損益計算書の売上高の90％を超えるため、記載を省略しております。 (2）有形固定資産 本邦に所在している有形固定資産の金額が連結貸借対照表の有形固定資産の金額の90％を超えるため、記載を省略しております。 ３．主要な顧客ごとの情報 外部顧客への売上高のうち、連結損益計算書の売上高の10％以上を占める相手先がないため、記載を省略しております。 当連結会計年度（自2025年４月１日 至2026年３月31日） １．製品及びサービスごとの情報 単一の製品・サービスの区分の外部顧客への売上高が連結損益計算書の売上高の90％を超えるため、記載を省略しております。 ２．地域ごとの情報 (1）売上高 本邦の外部顧客への売上高が連結損益計算書の売上高の90％を超えるため、記載を省略しております。 (2）有形固定資産 （単位：百万円） 日本 米国 欧州 アジア 合計 14,439 1,060 213 594 16,308 （注）１．前連結会計年度においては、海外に所在する有形固定資産の金額が連結貸借対照表の有形固定資産の金額の10％未満であったため記載を省略しておりましたが、当連結会計年度において10％以上となったため、地域ごとの有形固定資産を記載しております。 ２．日本以外の各区分に属する国又は地域は以下のとおりであります。 (1）米国：アメリカ (2）欧州：イギリス、ドイツ (3）アジア：中国、韓国 ３．主要な顧客ごとの情報 外部顧客への売上高のうち、連結損益計算書の売上高の10％以上を占める相手先がないため、記載を省略しております。 【報告セグメントごとの固定資産の減損損失に関する情報】 前連結会計年度（自2024年４月１日 至2025年３月31日）および当連結会計年度（自2025年４月１日 至2026年３月31日） 当社グループは、スポーツ用品関連事業の単一のセグメントであるため、記載を省略しております。 【報告セグメントごとののれんの償却額及び未償却残高に関する情報】 前連結会計年度（自2024年４月１日 至2025年３月31日）および当連結会計年度（自2025年４月１日 至2026年３月31日） 当社グループは、スポーツ用品関連事業の単一のセグメントであるため、記載を省略しております。 【報告セグメントごとの負ののれん発生益に関する情報】 前連結会計年度（自2024年４月１日 至2025年３月31日）および当連結会計年度（自2025年４月１日 至2026年３月31日） 当社グループは、スポーツ用品関連事業の単一のセグメントであるため、記載を省略しております。
主要株主
| 順位 | 株主名 | 所有株式数 | 持株比率 |
|---|---|---|---|
| 1 | 日本マスタートラスト信託銀行株式会社（信託口） | 15,303,000株 | 11.15% |
| 2 | 三井物産株式会社 | 13,102,000株 | 9.55% |
| 3 | コリア セキュリティーズ デポジトリー サムスン （常任代理人シティバンク、エヌ・エイ東京支店） | 10,131,000株 | 7.38% |
| 4 | コリア セキュリティーズ デポジトリー シンハン セキュリティーズ （常任代理人シティバンク、エヌ・エイ東京支店） | 6,328,000株 | 4.61% |
| 5 | 株式会社北陸銀行 | 5,942,000株 | 4.33% |
| 6 | 株式会社日本カストディ銀行（信託口） | 5,710,000株 | 4.16% |
| 7 | 公益財団法人ゴールドウイン西田東作スポーツ振興記念財団 | 5,076,000株 | 3.70% |
| 8 | 株式会社西田 | 4,874,000株 | 3.55% |
| 9 | 株式会社北國銀行 | 3,676,000株 | 2.68% |
| 10 | 株式会社みずほ銀行 | 2,742,000株 | 2.00% |
データ取得状況
銘柄マスター・直近財務・INST_FLOW判定データを反映済みです。複数年度推移、配当履歴、株主構成、事業別構成は順次追加します。
よくある質問
ゴールドウインはどのような会社ですか？
8111 ゴールドウインは、プライム（内国株式）に上場、東証33業種では「繊維製品」に分類される企業です。このページでは、ゴールドウインの業績、財務、収益性、キャッシュフローおよび主要指標を確認できます。
ゴールドウインのROEは何％ですか？
ゴールドウインのROEは20.10%です。ROEは株主資本を利用して、どの程度利益を生み出したかを示す指標です。
ゴールドウインの自己資本比率は何％ですか？
ゴールドウインの自己資本比率は76.90%です。自己資本比率は総資産に占める自己資本の割合で、財務の安定性を確認する代表的な指標です。
ゴールドウインの営業利益率は何％ですか？
ゴールドウインの営業利益率は18.80%です。営業利益率は売上高に対して本業の利益がどの程度残ったかを示します。
INST_FLOWによるゴールドウインの評価は？
INST_FLOWによるゴールドウインの総合判定は「強い」、スコアは7です。これは公開データを基にした独自評価であり、将来の株価や投資成果を保証するものではありません。