INST_FLOW FUNDAMENTAL REPORT
3776
ブロードバンドタワー
スタンダード（内国株式）
INST_FLOW ANALYSIS
投資判断ダッシュボード
収益性・成長性・財務・割安性と独自判定をまとめて確認できます。
ファンダメンタル評価
収益性 データなし
成長性 単年度
財務 データなし
安定性 データなし
割安性 データなし
株主還元 データなし
財務チェック
営業CFデータなし
フリーCFデータなし
現金比率データなし
自己資本比率データなし
営業利益率データなし
INST_FLOW判定
総合スコア
取得待ち
総合判定
取得待ち
判定理由
業績・株価推移
売上高
データなし
営業利益
データなし
経常利益
データなし
純利益
データなし
成長率サマリー
最新実績の前年比と、直近4期を使った3年平均成長率を表示します。
成長率を計算しています
3年CAGRは期首と期末がともにプラスの場合のみ算出します。
業績トレンド
複数年度の実績と会社予想から、業績の方向性を自動判定します。
業績トレンドを判定しています
業績グラフ
年次実績と通期会社予想の推移を表示します。
売上高
グラフを読み込んでいます
営業利益
グラフを読み込んでいます
EPS
グラフを読み込んでいます
実績
会社予想
業績推移
| 年度 | 売上高 | 営業利益 | 経常利益 | 純利益 | EPS |
|---|---|---|---|---|---|
| 財務データを読み込んでいます | |||||
会社予想
| 対象期間 | 売上高 | 営業利益 | 経常利益 | 純利益 | EPS |
|---|---|---|---|---|---|
| 会社予想を読み込んでいます | |||||
四半期推移
| 期間 | 売上高 | 営業利益 | 経常利益 | 純利益 | EPS |
|---|---|---|---|---|---|
| 四半期データを読み込んでいます | |||||
企業概要
3776 ブロードバンドタワーは東証33業種では「情報・通信業」、17業種では「情報通信・サービスその他」に分類されるスタンダード（内国株式）の上場企業です。 規模区分は「-」です。 直近の財務データでは、売上高は152.89億円、営業利益は8.11億円、営業利益率は5.30%、ROEは3.45%、自己資本比率は45.7%です。 キャッシュフローでは、営業キャッシュフローは13.39億円、フリーキャッシュフローは-4.56億円となっています。 INST_FLOWの総合判定は「中立+」（スコア2）です。判定理由として、FCFマイナス、自己資本比率高い、現金比率高め、最終利益プラスが挙げられています。 このページでは、ブロードバンドタワーの業績、収益性、財務健全性、キャッシュフローおよびINST_FLOW独自判定を確認できます。
企業情報
- 代表者
- 代表取締役 専務 法務・経理統括 中 川 美 恵 子
- 本社所在地
- 東京都千代田区内幸町二丁目１番６号日比谷パークフロント
- 電話番号
- 03-5202-4800(代表)
- 設立年月
- 2000-04
- 上場年月
- 2022-04
- 資本金
- 34.79億円
- 決算期
- 2025-12-31
- 従業員数
- 133人
- 臨時従業員数
- 4人
- 平均年齢
- 41.1歳
- 平均勤続年数
- 11.0年
- 平均年間給与
- 635.1万円
- EDINETコード
- E05494
会社概要
３ 【事業の内容】 当連結会計年度における当社グループの主な事業の内容は、以下のとおりであります。 （事業内容） 当社グループが属する情報サービス産業においては、生成AIの活用、ソフトウェア・ハードウェア技術の進展、企業のDX推進やデータ活用に対する取り組み等により、データセンター市場、クラウド市場等が拡大しております。 このような環境の下、当社グループは、当社及び株式会社ティエスエスリンク（以下、ティエスエスリンク）が展開するコンピュータプラットフォーム事業、子会社のジャパンケーブルキャスト株式会社（以下、JCC）が展開するメディアソリューション事業の２つの事業セグメントに区分し、事業環境の変化に対応しながら事業運営を行っております。GiTV株式会社は、ファンド事業のためセグメント区分外となります。 当社グループのセグメントの概要は下記のとおりです。 (1) コンピュータプラットフォーム事業 当社及びティエスエスリンクが営むコンピュータプラットフォーム事業では、①「データセンター」、②「クラウド・ソリューション」、③「データ・ソリューション」、④「その他」にサービスを区分し、それぞれ展開しております。各サービスの内容は次のとおりであります。 ① データセンター（データセンター、ネットワークプロバイダー） データセンター用不動産（データセンタービル）を賃借し、同不動産内にデータセンター設備（通常運用時の電力供給設備、非常時バックアップ用バッテリー設備（無停電電源装置）、非常用電源設備（ガスタービン発電装置））、情報通信機器（ルータ・スイッチ類、LAN、情報通信セキュリティ機器）等を設置して、インターネット情報提供サービスを提供する事業者の保有するコンピュータ機器（サーバ）をラック内に収容すると共に、当社の情報通信機器を通じて通信事業者（キャリア等）の通信回線と接続し、以下の設備等を提供しております。 ・スペース ・通信回線 ・電力 ・コンピュータ機器運用受託 ・同上各サービスの周辺設備、付帯サービス ② クラウド・ソリューション 自社製クラウドサービス「c9」の開発・販売、当社と販売提携している他社製クラウドサービスの再販、構築・運用、保守支援、マルチクラウド環境の構築、また、MSP監視運用サービスやSaaS型セキュリティソリューション等、クラウド利用に関するサービスを提供しております。 ③ データ・ソリューション 当社が代理店権を有するストレージ装置及び関連するソフトウェア製品等の販売、保守サービスを提供しております。主力としてDell Technologies社製の「Dell PowerScale / Isilon」、ランサムウェア対策としてカナダSuperna社が開発した「Eyeglass」ソフトウェア製品群、Scality社製の「Scality RING」の日本国内での提供・サポートを行っております。 ④ その他 ティエスエスリンクは、主に情報漏洩対策ソフトウェア製品の開発、販売等を行っております。 (2) メディアソリューション事業 JCCが営むメディアソリューション事業では、「コンテンツプラットフォーム」、「インフォメーションプラットフォーム」の二つにサービスを区分し、それぞれ展開しております。各サービスの内容は次のとおりであります。 ①コンテンツプラットフォーム ケーブルテレビ事業者向け専門多チャンネル番組配信サービス及び、自社にてケーブルテレビ事業者向けチャンネルを運営、番組制作、配信を行っております。 ②インフォメーションプラットフォーム ケーブルテレビ事業者のコミュニティチャンネル向けデータ放送配信サービス及び、地方自治体向け地域防災DXソリューションの提供を行っております。 〔事業系統図〕 当社グループは、2025年12月31日現在、当社、連結子会社５社、持分法適用関連会社３社で構成され、「コンピュータプラットフォーム事業」と「メディアソリューション事業」の２つの事業を事業内容としております。 上記の他に、その他の関係会社として株式会社インターネット総合研究所、Internet Research Institute Ltdがあります。
沿革
２ 【沿革】 年月 事項 2000年２月 東京都港区虎ノ門にインターネットデータセンターを事業目的とした、グローバルセンター・ジャパン株式会社を設立。 2000年４月 東京都港区に「虎ノ門サイト」開設。 2000年７月 東京都千代田区に「第１サイト」開設。 2001年５月 東京都新宿区西新宿一丁目26番２号新宿野村ビルに本社を移転。 2001年11月 ミートミールーム（MMR）を第１サイト内に新設、運用開始。ミートミールームにおいて、日本インターネットエクスチェンジ株式会社による「JPIX第二大手町」の稼動開始。 2002年３月 第三者割当増資により、株式会社インターネット総合研究所の子会社となる。 2002年４月 株式会社ブロードバンドタワーに商号を変更。 2003年６月 東京都中央区日本橋本石町三丁目２番２号北越製紙ビルディングに本社を移転。 2004年11月 東京都品川区に「第２サイト」開設。 2005年８月 株式会社大阪証券取引所ニッポン・ニュー・マーケット－「ヘラクレス」市場へ上場。 2005年９月 東京都目黒区に「第３サイト」開設。 2005年10月 株式会社ビービーエフを設立。 2005年11月 東京都港区赤坂四丁目２番６号住友不動産新赤坂ビルに本社を移転。 2005年11月 株式会社インターネット総合研究所が、当社株式の一部を売却し、その他の関係会社となる。 2006年３月 データセンター運用受託業務開始。 2006年７月 ソリューション事業の拡充を目的として株式会社インデックス・ソリューションズPEの全株式を取得し、100％子会社とする。同年10月、当社に吸収合併。 2006年10月 アイシロン・システムズ社製品「Isilon IQシリーズ」の販売代理店契約締結、販売開始。 2007年１月 マネージドホスティングサービス「FlexHosting（フレックスホスティング）」の提供開始。 2007年６月 大阪市福島区に「西梅田（旧関西）サイト」開設。 2009年９月 ヤフー株式会社を割当先とする第三者割当増資を実施。 2010年１月 「Isilon IQ シリーズ」の正式代理店として、Isilon パートナープログラム最上位である「Preferred Partner Platinum」の資格を取得。 2011年７月 クラウドに向けたネットワークインフラの強化を目的として、日本インターネットエクスチェンジ株式会社へ出資。 2012年８月 連結子会社 株式会社ビービーエフが衣料品のデザイン企画及び衣料品の販売を行う株式会社ブランチ・アウト・デザインの全株式を取得。 2012年９月 東京都千代田区内幸町一丁目３番２号内幸町東急ビルに本社を移転。 2013年７月 連結子会社 株式会社ビービーエフが中国上海市に子会社 上海布藍綺国際貿易有限公司を設立。 2013年８月 山口県防府市において太陽光発電事業を開始。 2013年８月 決済事業者向けソリューション提供を行うため株式会社Lyudiaを設立。 2014年６月 クラウドセキュリティ認証制度「STAR認証」を国内企業として初の取得。 2015年２月 太陽光発電事業を群馬県利根郡みなかみ町において開始。 2015年４月 東京都江東区に「第５サイト」開設。 2015年10月 IoT事業の海外拠点として米国カリフォルニア州サンディエゴ市に連結子会社BBTOWER SAN DIEGO INC.を設立。 2015年11月 クラウドセキュリティ認証制度「STAR認証」のゴールドレベルを国内企業として初の取得。 2015年12月 次世代に向けた人工知能ソリューション事業を展開するために、連結子会社 株式会社エーアイスクエアを設立。 2016年２月 国内外のIoTベンチャーの発掘・育成等を目的として連結子会社グローバルIoTテクノロジーベンチャーズ株式会社（現GiTV株式会社）を設立。 2016年６月 太陽光発電事業を栃木県日光市において開始。 年月 事項 2017年４月 グローバルIoTテック１号投資事業組合を設立。 2017年６月 株式会社ビービーエフ、株式会社ブランチ・アウト、上海布藍綺国際貿易有限公司は連結子会社から持分法適用関連会社へ異動。 2017年10月 ジャパンケーブルキャスト株式会社を連結子会社化。 2017年10月 新設分割により株式会社IoTスクエアを設立。 2017年12月 東京都千代田区内幸町二丁目１番６号日比谷パークフロントに本社を移転。 2018年１月 LP（Limited Partner:有限責任組合）出資を推進するために、ケイマン諸島にGiTV Fund I Investment, L.P.を設立。（国内で組成していたグローバルIoTテック１号投資事業組合は同年３月に清算） 2018年６月 栃木県日光市の太陽光発電設備を譲渡。 2018年６月 Ingenico Japan株式会社（旧 株式会社Lyudia）の全株式を譲渡。 2018年７月 当社保有の株式会社ビービーエフ（持分法適用関連会社）株式の全部譲渡。 2018年８月 東京都千代田区に「新大手町サイト」開設。 2018年10月 山口県防府市の太陽光発電設備を譲渡。 2018年10月 連結子会社ジャパンケーブルキャスト株式会社が沖縄ケーブルネットワーク株式会社を完全子会社化。 2019年１月 連結子会社株式会社IoTスクエアの全株式を譲渡。 2019年１月 株式交換により株式会社ティエスエスリンクを完全子会社化。 2019年８月 新大手町サイト第２期工事完了。 2021年６月 連結子会社BBTOWER SAN DIEGO INC.が清算結了。 2021年８月 GiTV Fund II Investment, L.P.を設立。 2021年12月 株式会社エーアイスクエアは連結子会社から持分法適用関連会社へ異動。 2021年12月 モバイル・インターネットキャピタル株式会社が持分法適用関連会社へ異動。 2021年12月 Farallon Capital Management L.L.C及びその関係会社が保有管理し、当社への出資及び当社との資本業務提携を行うことを目的として設立したFCJ 1 Co. Ltd.と株式会社キャピタリンク・パートナーズ及び株式会社インターネット総合研究所の間での資本業務提携を締結。 2022年４月 東京証券取引所の市場区分の見直しによりJASDAQ（スタンダード）からスタンダード市場へ移行。 2022年10月 沖縄ケーブルネットワーク株式会社は連結子会社から持分法適用関連会社へ異動。 2023年11月 株式会社エーアイスクエアは持分法適用の範囲外へ異動。 2024年10月 c9 Flexサービス Vシリーズ/Nシリーズが、クラウドセキュリティの国際規格である「ISO/IEC 27017」認証を取得。 2025年11月 石狩再エネデータセンター第1号と建物賃貸借契約及び再エネ電力供給に関する覚書を締結。
従業員情報
５ 【従業員の状況】 (1) 連結会社の状況 2025年12月31日現在 セグメントの名称 従業員数(名) コンピュータプラットフォーム事業 129 名 〔7名〕 メディアソリューション事業 71 名 〔6名〕 全社（共通） 18 名 〔0名〕 合計 218 名 〔13名〕 (注) １ 従業員数は、当社グループから当社グループ外への出向者を除き、当社グループ外から当社グループへの出向者を含めた就業人員数であります。 ２ 臨時従業員数は、派遣社員及びパートタイマーを含む人員であり、〔外書〕に年間の平均人員を記載しております。 ３ 全社（共通）は、当社の総務及び経理等の管理部門の従業員であります。 ４ 従業員数が前連結会計年度末と比べ25名減少しておりますが、自己都合退職によるものであります。 (2) 提出会社の状況 2025年12月31日現在 従業員数(名) 平均年齢(歳) 平均勤続年数(年) 平均年間給与(千円) 133 名 〔4名〕 41.1歳 11年 1か月 6,351 セグメントの名称 従業員数(名) コンピュータプラットフォーム事業 117 名 〔4名〕 全社（共通） 16 名 〔0名〕 合計 133 名 〔4名〕 (注) １ 従業員数は、当社から他社への出向者を除き、他社から当社への出向者を含めた就業人員数であります。 ２ 臨時従業員数は、派遣社員及びパートタイマーを含む人員であり、〔外書〕に年間の平均人員を記載しております。 ３ 平均年間給与は、賞与及び基準外賃金を含んでおります。 ４ 全社（共通）は、総務及び経理等の管理部門の従業員であります。 ５ 従業員数が前事業年度末と比べ17名減少しておりますが、自己都合退職によるものであります。 (3) 労働組合の状況 労働組合はなく、労使関係については円滑な関係にあり、特記すべき事項はありません。 (4）管理職に占める女性労働者の割合、男性労働者の育児休業取得率及び労働者の男女の賃金の差異 当社は、「女性の職業生活における活躍の推進に関する法律」（2015年法律第64号）及び「育児休業、介護休業等育児又は家族介護を行う労働者の福祉に関する法律」（1991年法律第76号）の規定による公表義務に基づく公表項目として選択しておらず公表していないため、記載を省略しております。
事業セグメント
２. 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法 報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。 報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値であります。 セグメント間の内部利益及び振替高は市場実勢価額に基づいております。 (会計方針の変更)に記載のとおり、当社の子会社であるGiTV Fund ⅡInvestment,L.P.において、従来は米国会計基準を適用しておりましたが、当連結会計年度より日本基準を適用しております。 前連結会計年度のセグメント情報については、当該会計方針の変更が遡及適用され、遡及適用後のセグメント情報となっております。 この結果、遡及適用を行う前と比べて、前連結会計年度のセグメント資産は、調整額、連結財務諸表計上額がそれぞれ41,674千円減少しております。
主要株主
| 順位 | 株主名 | 所有株式数 | 持株比率 |
|---|---|---|---|
| 1 | 株式会社インターネット総合研究所 | 10,015,700株 | 16.29% |
| 2 | INTERACTIVE BROKERS LLC （常任代理人 インタラクティブ・ブローカーズ証券株式会社） | 3,086,600株 | 5.02% |
| 3 | 後和 信英 | 1,556,800株 | 2.53% |
| 4 | 株式会社SBI証券 | 1,469,489株 | 2.39% |
| 5 | LINEヤフー株式会社 | 1,304,500株 | 2.12% |
| 6 | 衣川 晃弘 | 945,300株 | 1.53% |
| 7 | セントラル短資株式会社 | 925,000株 | 1.50% |
| 8 | JPモルガン証券株式会社 | 672,900株 | 1.09% |
| 9 | 鈴木 智博 | 600,000株 | 0.97% |
| 10 | GOLDMAN,SACHS ＆ CO.REG （常任代理人 ゴールドマン・サックス証券株式会社） | 546,300株 | 0.88% |
データ取得状況
銘柄マスター・直近財務・INST_FLOW判定データを反映済みです。複数年度推移、配当履歴、株主構成、事業別構成は順次追加します。
よくある質問
ブロードバンドタワーはどのような会社ですか？
3776 ブロードバンドタワーは、スタンダード（内国株式）に上場、東証33業種では「情報・通信業」に分類される企業です。このページでは、ブロードバンドタワーの業績、財務、収益性、キャッシュフローおよび主要指標を確認できます。
ブロードバンドタワーのROEは何％ですか？
ブロードバンドタワーのROEは3.45%です。ROEは株主資本を利用して、どの程度利益を生み出したかを示す指標です。
ブロードバンドタワーの自己資本比率は何％ですか？
ブロードバンドタワーの自己資本比率は45.70%です。自己資本比率は総資産に占める自己資本の割合で、財務の安定性を確認する代表的な指標です。
ブロードバンドタワーの営業利益率は何％ですか？
ブロードバンドタワーの営業利益率は5.30%です。営業利益率は売上高に対して本業の利益がどの程度残ったかを示します。
INST_FLOWによるブロードバンドタワーの評価は？
INST_FLOWによるブロードバンドタワーの総合判定は「中立+」、スコアは2です。これは公開データを基にした独自評価であり、将来の株価や投資成果を保証するものではありません。