INST_FLOW FUNDAMENTAL REPORT
4650
SDエンターテイメント
スタンダード(内国株式)
INST_FLOW ANALYSIS
投資判断ダッシュボード
収益性・成長性・財務・割安性と独自判定をまとめて確認できます。
ファンダメンタル評価
収益性 データなし
成長性 単年度
財務 データなし
安定性 データなし
割安性 データなし
株主還元 データなし
財務チェック
営業CFデータなし
フリーCFデータなし
現金比率データなし
自己資本比率データなし
営業利益率データなし
INST_FLOW判定
総合スコア
取得待ち
総合判定
取得待ち
判定理由
業績・株価推移
売上高
データなし
営業利益
データなし
経常利益
データなし
純利益
データなし
成長率サマリー
最新実績の前年比と、直近4期を使った3年平均成長率を表示します。
成長率を計算しています
3年CAGRは期首と期末がともにプラスの場合のみ算出します。
業績トレンド
複数年度の実績と会社予想から、業績の方向性を自動判定します。
業績トレンドを判定しています
業績グラフ
年次実績と通期会社予想の推移を表示します。
売上高
グラフを読み込んでいます
営業利益
グラフを読み込んでいます
EPS
グラフを読み込んでいます
実績
会社予想
業績推移
| 年度 | 売上高 | 営業利益 | 経常利益 | 純利益 | EPS |
|---|---|---|---|---|---|
| 財務データを読み込んでいます | |||||
会社予想
| 対象期間 | 売上高 | 営業利益 | 経常利益 | 純利益 | EPS |
|---|---|---|---|---|---|
| 会社予想を読み込んでいます | |||||
四半期推移
| 期間 | 売上高 | 営業利益 | 経常利益 | 純利益 | EPS |
|---|---|---|---|---|---|
| 四半期データを読み込んでいます | |||||
企業概要
4650 SDエンターテイメントは東証33業種では「サービス業」、17業種では「情報通信・サービスその他」に分類されるスタンダード(内国株式)の上場企業です。 規模区分は「-」です。 直近の財務データでは、売上高は51.55億円、営業利益は71百万円、営業利益率は1.38%、ROEは12.70%、自己資本比率は38.4%です。 キャッシュフローでは、営業キャッシュフローは6.12億円、フリーキャッシュフローは4.29億円となっています。 INST_FLOWの総合判定は「強い」(スコア4)です。判定理由として、FCFプラス、自己資本比率まずまず、現金比率高め、最終利益プラスが挙げられています。 このページでは、SDエンターテイメントの業績、収益性、財務健全性、キャッシュフローおよびINST_FLOW独自判定を確認できます。
企業情報
- 代表者
- 代表取締役社長 塩田 徹
- 本社所在地
- 札幌市白石区南郷通1丁目北8番1号
- 電話番号
- 011-860-2525
- 設立年月
- 1955-07
- 上場年月
- 2005-04
- 資本金
- 1.00億円
- 決算期
- 2026-03-31
- 従業員数
- 89人
- 臨時従業員数
- 61人
- 平均年齢
- 41.2歳
- 平均勤続年数
- 7.0年
- 平均年間給与
- 433.7万円
- EDINETコード
- E04704
会社概要
(保有目的)企業間取引の強化 (定量的な保有効果)(注)
沿革
年月 事項 1954年5月 札幌市に映画興行を主たる事業目的とする須貝興行㈱(資本金100万円)を設立。 1955年7月 室蘭市に洋画上映館室蘭映劇を開館。近代的な洋画上映館の道内展開を着手。 1964年2月 旭川市に旭川ボーリングセンター㈱を設立し、10月に「旭川須貝ボーリングセンター」をオープン。ボウリング場経営に着手。 1966年12月 室蘭映劇を解体し、映画・ボウリング・ビリヤード・サウナの複合レジャービル、室蘭須貝アミューズ会館を開館。 1967年7月 山形県米沢市に、ボウリングセンター開設し、東北地方に進出(1974年1月撤退)。 8月 旭川ボーリングセンター㈱を吸収合併。 1968年10月 札幌劇場を解体し、映画・ボウリング・ビリヤード・卓球・サウナ・ゴーゴー・飲食店等の大型複合レジャービル札幌須貝ビルを開設。 6月 旭川市に大型複合レジャービル旭川須貝ビルを開設。 1973年9月 石油ショックによる景気後退、急激なボウリング人気衰退のため、開業間もない須貝ボウルアポロンを皮切りに、ボウリング場の閉鎖を開始。 1974年5月 札幌須貝ビル内ボウリング場を映画館に転換。以後ボウリング場の映画館転換を展開。 1978年12月 札幌須貝ビル内テナントをゲームセンターに転換。ゲーム場経営に着手。 1986年11月 札幌須貝ビル内にビリヤード場を、ポケットビリヤードを増設してリニューアルオープン。以後ビリヤード場を各地に展開。 1989年6月 札幌須貝・旭川須貝ビル内にビリヤード場を縮小してカラオケスタジオを開設。以後カラオケスタジオを各地に展開。 12月 札幌須貝ビルのゲーム場・ボウリング場フロアを拡大して、リニューアルオープン。以降各地でゲーム場フロアの増設を展開。 1993年7月 札幌市白石区に延床面積約4,000坪の大型複合アミューズメントビル、ディノス白石をオープン。 1995年8月 札幌須貝ビル内の映画館8スクリーンを解体又は改装し、道内初の本格的シネマコンプレックス(複合映画館)7スクリーンとゲーム場をオープン。 1996年4月 CIを導入し、商号を須貝興行㈱から㈱スガイ・エンタテインメントに変更。 4月 当社初のショッピングセンターとの大型複合アミューズメント施設スガイテイネを札幌市手稲区にオープン。 9月 日本証券業協会に株式を店頭登録。 1998年4月 帯広市に大型複合アミューズメントビル、スガイディノス帯広をオープン。 1999年11月 室蘭グランドに隣接してシネマコンプレックス室蘭劇場(4スクリーン)をオープン。 2000年5月 レンタル・リサイクル事業に進出するべく、㈱ゲオと資本・業務提携(FC契約)を締結。 2003年5月 旭川市にシネマコンプレックス・ボウリング場・ゲーム場を中心とする大型複合アミューズメント施設スガイディノス旭川をオープン。 2004年12月 日本証券業協会への店頭登録を取消し、ジャスダック証券取引所に株式を上場。 2005年4月 苫小牧市イオン苫小牧ショッピングセンター内にシネマコンプレックス・ボウリング場・ゲーム場を中心とする大型複合アミューズメント施設スガイディノス苫小牧をオープン。 2005年9月 2000年の㈱ゲオとの資本・業務提携を、さらに推し進め、連結子会社に。 2006年5月 札幌市内に大型複合アミューズメント施設ディノスノルベサをオープン。 2009年7月 商号を㈱スガイ・エンタテインメントから㈱ゲオディノスに変更。 2009年10月 ㈱ゲオの連結子会社よりアミューズメント事業、カフェ事業及びフィットネス事業を譲受ける。 2012年4月 千葉県旭市のビッグバンスポーツクラブサンモール旭店を3月に閉店。隣接地にゲオフィットネス旭店を新築移転オープン。 2013年7月 東京証券取引所と大阪証券取引所の統合に伴い、東京証券取引所JASDAQ(スタンダード)に上場。 2014年1月 親会社(支配株主)が㈱ゲオホールディングスから札証アンビシャス市場の健康コーポレーション㈱(現 RIZAPグループ㈱)(証券コード2928)に。 2014年7月 商号を㈱ゲオディノスからSDエンターテイメント㈱に変更。 2015年5月 エムシーツー株式会社の株式を取得し、同社及びその子会社を連結子会社化。 2015年7月 株式会社フォーユーの株式を取得し、同社を連結子会社化。 2017年1月 2017年10月 2018年12月 2018年12月 三重県津市のSDフィットネス津店を2016年10月に閉店。隣接地にSDフィットネス津藤方店を新築移転オープン。 大型複合アミューズメント施設ディノス札幌白石の大型ゲーム場を業態転換のため2017年5月閉店。道内初出店となるフィットネス、ネットカフェを併設(2017年8月)してオープン。 GAME、ボウリング、シネマのエンターテイメント関連事業を、スガイディノスホールディングス株式会社へ事業譲渡。 本店所在地である大型複合アミューズメント施設ディノス札幌中央ビルを売却。 2019年4月 札幌市内4ヶ所に企業主導型保育園を開園。 2019年7月 2019年10月 本店所在地を札幌市白石区のディノス札幌白石ビルへ移転。 ディノスカフェ天六店(大阪市)に24時間フィットネスエリア併設。 2022年1月 2月 3月 4月 連結子会社であるITネクスト株式会社を吸収合併。 自社所有の不動産ビル、北24条ビル(札幌市北区)を売却。 自社所有の不動産ビル、ディノス札幌白石ビル(札幌市白石区)を売却。 東京証券取引所の市場区分の見直しにより、東京証券取引所JASDAQ(スタンダード)からスタンダード市場に移行。 2024年6月 当社の連結子会社(孫会社)であるITグループ株式会社が合同会社TAISETSUの持分を取得し、 合同会社TAISETSUをITグループ株式会社の子会社化。
従業員情報
(2)【従業員の状況】 (1)連結会社の状況 2026年3月31日現在 セグメントの名称 従業員数(人) ウェルネス事業 350 (147) クリエーション事業 - (-) 不動産賃貸事業 1 (2) 管理部門・その他 30 (3) 合計 381 (152) (注)従業員数は就業人員(当社グループからグループ外への出向者を除き、グループ外から当社グループへの出向者を含む)であり、嘱託及び臨時従業員数は、年間平均人員を( )外数で記載しております。 (2)提出会社の状況 2026年3月31日現在 セグメントの名称 従業員数(人) ウェルネス事業 69 (57) クリエーション事業 - (-) 不動産賃貸事業 1 (2) 管理部門・その他 19 (2) 合計 89 (61) (注)従業員数は就業人員(当社から社外への出向者を除き、社外から当社への出向者を含む)であり、嘱託及び臨時従業員数は、年間平均人員を( )外数で記載しております。 2026年3月31日現在 従業員数(人) 平均年齢(歳) 平均勤続年数(年) 平均年間給与(円) 平均年間給与の対前事業年度増減率(%) 89 (61) 41.2 7.0 4,337,295 4.5 (注)平均年間給与(税込)は、基準外賃金及び賞与を含んでおります。 (3)労働組合の状況 労働組合は結成されておりませんが、労使関係は円満に推移しております。 (4)管理職に占める女性労働者の割合、男性労働者の育児休業取得率及び労働者の男女の賃金の差異 ①提出会社 当事業年度 管理職に占める女性労働者の割合(%) (注)1. 男性労働者の育児休業取得率(%) (注)2. 労働者の男女の賃金の差異(%) (注)1. 全労働者 正規雇用労働者 パート・有期労働者 25.0 100.0 56.2 72.7 127.4 (注)1.「女性の職業生活における活躍の推進に関する法律」(平成27年法律第64号)の規定に基づき算出したものであります。 2.「育児休業、介護休業等育児又は家族介護を行う労働者の福祉に関する法律」(平成3年法律第76号)の規定に基づき、「育児休業、介護休業等育児又は家族介護を行う労働者の福祉に関する法律施行規則」(平成3年労働省令第25号)第71条の6第1号における育児休業等の取得割合を算出するものであります。 ②連結子会社 当事業年度 名称 管理職に占める女性労働者の割合(%) (注)1. 男性労働者の育児休業取得率 (%) (注)2. 労働者の男女の賃金の差異(%) (注)3. 全労働者 正規雇用労働者 パート・有期労働者 エムシーツー株式会社 0.0 * - - - ITグループ株式会社 50.0 * 98.1 111.4 126.4 株式会社フォーユー 0.0 * - - - 合同会社TAISETSU 0.0 * - - - (注)1.「女性の職業生活における活躍の推進に関する法律」(平成27年法律第64号)の規定に基づき算出したものであります。 2.「育児休業、介護休業等育児又は家族介護を行う労働者の福祉に関する法律」(平成3年法律第76号)の規定に基づき、「育児休業、介護休業等育児又は家族介護を行う労働者の福祉に関する法律施行規則」(平成3年労働省令第25号)第71条の6第1号における育児休業等の取得割合を算出するものでありますが、「*」は男性の育児休業取得の対象となる従業員がいないことを示しています。 3.「女性の職業生活における活躍の推進に関する法律」(平成27年法律第64号)の規定に基づき算出したものであります。なお、「-」は当該規定による公表義務の対象ではないため、記載を省略しております。
事業セグメント
2.報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産その他の項目の金額の算定方法 報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。 報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値であります。 セグメント間の売上高は、第三者間取引価格に基づいております。
主要株主
| 順位 | 株主名 | 所有株式数 | 持株比率 |
|---|---|---|---|
| 1 | RIZAPグループ株式会社 | 5,340,000株 | 59.63% |
| 2 | 中道リース株式会社 | 74,000株 | 0.82% |
| 3 | 金城政次 | 50,000株 | 0.55% |
| 4 | 株式会社証券ジャパン | 39,000株 | 0.44% |
| 5 | 日本生命保険相互会社 | 24,000株 | 0.26% |
| 6 | 株式会社サンリッチインターナショナル | 20,000株 | 0.22% |
| 7 | 田添敬子 | 14,000株 | 0.15% |
| 8 | SDエンタ-テイメント従業員持株会 | 12,000株 | 0.14% |
| 9 | 乾敏明 | 11,000株 | 0.13% |
| 10 | GMOクリック証券株式会社 | 11,000株 | 0.12% |
データ取得状況
銘柄マスター・直近財務・INST_FLOW判定データを反映済みです。複数年度推移、配当履歴、株主構成、事業別構成は順次追加します。
よくある質問
SDエンターテイメントはどのような会社ですか?
4650 SDエンターテイメントは、スタンダード(内国株式)に上場、東証33業種では「サービス業」に分類される企業です。このページでは、SDエンターテイメントの業績、財務、収益性、キャッシュフローおよび主要指標を確認できます。
SDエンターテイメントのROEは何%ですか?
SDエンターテイメントのROEは12.70%です。ROEは株主資本を利用して、どの程度利益を生み出したかを示す指標です。
SDエンターテイメントの自己資本比率は何%ですか?
SDエンターテイメントの自己資本比率は38.40%です。自己資本比率は総資産に占める自己資本の割合で、財務の安定性を確認する代表的な指標です。
SDエンターテイメントの営業利益率は何%ですか?
SDエンターテイメントの営業利益率は1.38%です。営業利益率は売上高に対して本業の利益がどの程度残ったかを示します。
INST_FLOWによるSDエンターテイメントの評価は?
INST_FLOWによるSDエンターテイメントの総合判定は「強い」、スコアは4です。これは公開データを基にした独自評価であり、将来の株価や投資成果を保証するものではありません。