INST_FLOW FUNDAMENTAL REPORT
7906
ヨネックス
スタンダード（内国株式）
INST_FLOW ANALYSIS
投資判断ダッシュボード
収益性・成長性・財務・割安性と独自判定をまとめて確認できます。
ファンダメンタル評価
収益性 データなし
成長性 単年度
財務 データなし
安定性 データなし
割安性 データなし
株主還元 データなし
財務チェック
営業CFデータなし
フリーCFデータなし
現金比率データなし
自己資本比率データなし
営業利益率データなし
INST_FLOW判定
総合スコア
取得待ち
総合判定
取得待ち
判定理由
業績・株価推移
売上高
データなし
営業利益
データなし
経常利益
データなし
純利益
データなし
成長率サマリー
最新実績の前年比と、直近4期を使った3年平均成長率を表示します。
成長率を計算しています
3年CAGRは期首と期末がともにプラスの場合のみ算出します。
業績トレンド
複数年度の実績と会社予想から、業績の方向性を自動判定します。
業績トレンドを判定しています
業績グラフ
年次実績と通期会社予想の推移を表示します。
売上高
グラフを読み込んでいます
営業利益
グラフを読み込んでいます
EPS
グラフを読み込んでいます
実績
会社予想
業績推移
| 年度 | 売上高 | 営業利益 | 経常利益 | 純利益 | EPS |
|---|---|---|---|---|---|
| 財務データを読み込んでいます | |||||
会社予想
| 対象期間 | 売上高 | 営業利益 | 経常利益 | 純利益 | EPS |
|---|---|---|---|---|---|
| 会社予想を読み込んでいます | |||||
四半期推移
| 期間 | 売上高 | 営業利益 | 経常利益 | 純利益 | EPS |
|---|---|---|---|---|---|
| 四半期データを読み込んでいます | |||||
企業概要
7906 ヨネックスは東証33業種では「その他製品」、17業種では「情報通信・サービスその他」に分類されるスタンダード（内国株式）の上場企業です。 規模区分は「-」です。 直近の財務データでは、売上高は1,636.43億円、営業利益は165.46億円、営業利益率は10.11%、ROEは16.16%、自己資本比率は62.6%です。 キャッシュフローでは、営業キャッシュフローは94.85億円、フリーキャッシュフローは-5.50億円となっています。 INST_FLOWの総合判定は「中立+」（スコア3）です。判定理由として、FCFマイナス、自己資本比率高い、現金比率高め、最終利益プラスが挙げられています。 このページでは、ヨネックスの業績、収益性、財務健全性、キャッシュフローおよびINST_FLOW独自判定を確認できます。
企業情報
- 代表者
- 代表取締役社長 アリサ ヨネヤマ
- 本社所在地
- 東京都文京区湯島三丁目23番13号
- 電話番号
- ０３（３８３９）７１１２
- 上場年月
- 1996-01
- 資本金
- 47.06億円
- 決算期
- 2026-03-31
- 従業員数
- 1,467人
- 臨時従業員数
- 118人
- 平均年齢
- 38.7歳
- 平均勤続年数
- 13.3年
- 平均年間給与
- 641.2万円
- EDINETコード
- E02427
会社概要
（保有目的）スポーツ用品事業における営業上の取引関係があり、主要販売先として、取引の円滑化を図るために保有しております。 （定量的な保有効果） （注）１
沿革
年月 事項 1958年６月 バドミントンラケットの製造及び販売を目的として株式会社米山製作所を設立 1961年11月 東京都台東区に東京営業所を設置し、国内・輸出の販売部門の充実を図り、自社ブランドによる販売を開始 1961年12月 本社（現新潟工場）第一工場を新潟県三島郡越路町に建設 1963年４月 貿易部門を分離独立させ、貿易商社として株式会社ヨネヤマスポーツ（現当社海外営業部）を設立、輸出業務を強化 1965年６月 有限会社ミノルスポーツ（現当社東京工場）を設立、シャトルコックの製造・販売を開始 1967年２月 株式会社米山製作所を株式会社ヨネヤマラケットに商号変更 1968年９月 有限会社ヨネヤマラケット東京工場（旧有限会社ミノルスポーツ、現当社東京工場）の工場を埼玉県南埼玉郡八潮町に建設、シャトルコックの製造能力を増強 1969年１月 本社（現新潟工場）第一工場を増設、テニスラケットの製造を開始 1971年７月 東京営業所を東京都文京区（現本社所在地）に移転、同時に東京本店に昇格 1974年１月 株式会社ヨネヤマラケットをヨネックススポーツ株式会社に商号変更、併せて“ヨネックス”の商標を出願 1978年７月 大阪市天王寺区に大阪出張所（現大阪支店）を設置し、西日本地区の営業を強化 1981年７月 西ドイツに現地法人YONEX SPORTS GmbH（販売会社）を設立 1982年７月 ヨネックススポーツ株式会社をヨネックス株式会社に商号変更 ゴルフ事業に進出、新素材のゴルフクラブを発売 1983年２月 株式会社ヨネックス東京工場（旧有限会社ヨネヤマラケット東京工場、現当社東京工場）にてストリングの製造を開始 1983年８月 アメリカに現地法人YONEX AMERICA INC.（販売会社、旧YONEX CORPORATION）を設立 1984年３月 名古屋市中区に名古屋営業所（現名古屋支店）を設置 1987年２月 福岡市博多区に福岡営業所を設置 1987年３月 イギリスに現地法人YONEX U.K. LIMITED（販売会社、現連結子会社）を設立 1987年７月 台湾に現地法人YONEX TAIWAN CO., LTD.（生産会社、現連結子会社）を設立 1989年４月 新潟県三島郡越路町にヨネックス開発株式会社（現当社）を設立、ゴルフ場開発に着手 1989年８月 西ドイツに現地法人YONEX GmbH（販売会社、現連結子会社）を設立、旧YONEX SPORTS GmbHの業務を継承 1990年１月 仙台市宮城野区に仙台営業所を設置 1990年４月 東京都文京区湯島三丁目23番13号に本社を移転、同時に株式会社ヨネックス東京工場、ヨネックス貿易株式会社（旧株式会社ヨネヤマスポーツ）の２社を吸収合併 1991年11月 アメリカ現地法人YONEX CORPORATION（当時）は、カナダ代理店であったYONEX CANADA LIMITED（販売会社）を買収 1994年２月 東京証券取引所市場第二部に株式を上場 1996年１月 アメリカに現地法人YONEX CORPORATION U.S.A.（販売会社、連結子会社）を設立、旧YONEX CORPORATIONの業務を継承 1996年７月 ヨネックス寺泊カントリークラブ（現当社ヨネックスカントリークラブ）が営業開始 2001年10月 新潟生産本部（現新潟工場）で環境管理システム国際規格ＩＳＯ１４００１の認証を取得 2004年９月 札幌市東区に札幌営業所を設置 2005年３月 ヨネックス開発株式会社を吸収合併 2010年７月 中国に現地法人YONEX GOLF CHINA CO.,LTD.（販売会社、現連結子会社）を設立 2010年12月 アメリカの現地法人YONEX CORPORATION U.S.A.をYONEX CORPORATION（販売子会社、現連結子会社）へ社名変更 2011年８月 カナダの現地法人YONEX CANADA LIMITEDを清算し、YONEX CORPORATIONに業務を継承 2014年11月 全国の物流拠点を東西２拠点に統合し、東・西日本物流センターを設置 2015年４月 2015年11月 2016年４月 2016年５月 2018年11月 中国の現地法人YONEX GOLF CHINA CO.,LTD.をYONEX SPORTS(CHINA)CO.,LTD.へ社名変更 東京工場に第二工場Ｂ棟を増築（埼玉県八潮市） 新潟生産本部（現新潟工場）長岡第二工場を新潟県長岡市に建設 インドに現地法人YONEX INDIA PRIVATE LIMITED（生産会社、現連結子会社）を設立 ストリンギングマシン等の製造会社である東洋造機株式会社の株式を取得し子会社化 年月 事項 2019年６月 新潟生産本部を「新潟工場」へ改称 2019年12月 東洋造機株式会社（現ヨネックス精機株式会社）の発行済株式を追加取得し完全子会社化 2021年12月 テニスボ－ルの製造会社であるBRIDGESTONE TECNIFIBRE CO.,LTD.（現YONEX TECNIFIBRE CO.,LTD.）の株式を取得し子会社化 2022年１月 東洋造機株式会社をヨネックス精機株式会社へ社名変更 2022年４月 2023年１月 国内営業本部を社内カンパニーとして「ヨネックスジャパン」に改組 東京証券取引所の市場区分見直しにより、東京証券取引所市場第二部からスタンダード市場に移行 インド現地法人YONEX INDIA PRIVATE LIMITED（生産会社、現連結子会社）に第二工場開設 2024年７月 新潟工場長岡の敷地内に研究開発施設「Yonex Performance Innovation Center」を開設 2025年６月 新潟工場長岡の敷地内にテニス新工場を建設
従業員情報
（２）【従業員の状況】 ① 連結会社の状況 セグメントの名称 従業員数（人） スポーツ用品事業 2,955 (655) スポーツ施設事業 25 (19) 合計 2,980 (674) （注）１．提出会社は2026年３月31日現在、子会社は2025年12月31日又は2026年３月31日現在の数値であります。 ２．従業員数は就業人員（当社グループからグループ外への出向者を除いております。）であり、臨時雇用者数（パートタイマー、季節従業員者）は、年間の平均人員を（ ）外数で記載しております。 ② 提出会社の状況 2026年３月31日現在 従業員数（人） 平均年齢（歳） 平均勤続年数（年） 平均年間給与（円） 平均年間給与の 対前事業年度増減率 （％） 1,467 38.7 13.3 6,412,452 6.7 セグメントの名称 従業員数（人） スポーツ用品事業 1,442 （99） スポーツ施設事業 25 （19） 合計 1,467 （118） （注）１．従業員数は就業人員（当社から社外への出向者を除いております。）であり、臨時雇用者数（パートタイマー、季節従業員者）は、年間の平均人員を（ ）外数で記載しております。 ２．平均年間給与は、基準外賃金及び賞与を含んでおります。 ３．上記のほか常勤嘱託101名がおります。 ③ 労働組合の状況 労働組合は結成されておりませんが、労使関係は円満に推移しております。 ④ 管理的地位にある労働者に占める女性労働者割合、男性労働者の育児休業取得率及び労働者の男女の賃金の額の差異 提出会社 当事業年度 補足説明 管理的地位にある労働者に占める女性労働者の割合（％） （注）１ 男性労働者の育児休業取得率（％） （注）２ 労働者の男女の賃金の額の差異（％） （注）１、４ 全労働者 正規雇用 労働者 パート・有期労働者 31.2 53.8 79.6 83.8 57.3 － （注）１．「女性の職業生活における活躍の推進に関する法律」（平成27年法律第64号）の規定に基づき算出したものであります。 ２．「育児休業、介護休業等育児又は家族介護を行う労働者の福祉に関する法律」（平成３年法律第76号）の規定に基づき、「育児休業、介護休業等育児又は家族介護を行う労働者の福祉に関する法律施行規則」（平成３年労働省令第25号）第71条の６第１号における育児休業等の取得割合を算出したものであります。 ３．連結子会社は、「女性の職業生活における活躍の推進に関する法律」（平成27年法律第64号）及び「育児休業、介護休業等育児又は家族介護を行う労働者の福祉に関する法律」（平成３年法律第76号）の規定による公表義務の対象ではないため、記載を省略しております。 ４．パート・有期労働者は、正社員の所定労働時間（7.5時間／日）をもとに人員数の換算を行っております。
事業セグメント
２．報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産その他の項目の金額の算定方法 報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、連結財務諸表を作成するために採用される会計方針に準拠した方法であります。 報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値であります。 セグメント間の内部収益及び振替高は、市場実勢価格に基づいております。
主要株主
| 順位 | 株主名 | 所有株式数 | 持株比率 |
|---|---|---|---|
| 1 | 公益財団法人ヨネックススポーツ振興財団 | 9,486,000株 | 11.06% |
| 2 | NATIONAL FINANCIAL SERVICES LLC （常任代理人 シティバンク、エヌ・エイ東京支店） | 5,808,000株 | 6.77% |
| 3 | 米山 修一 | 4,229,000株 | 4.93% |
| 4 | 公益財団法人新潟県スポーツ振興米山稔財団 | 4,000,000株 | 4.66% |
| 5 | ヨネックス取引先持株会 | 3,179,000株 | 3.71% |
| 6 | 日本マスタートラスト信託銀行株式会社（信託口） | 2,954,000株 | 3.44% |
| 7 | 米山 勉 | 2,545,000株 | 2.97% |
| 8 | STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505001 （常任代理人 株式会社みずほ銀行決済営業部） | 2,402,000株 | 2.80% |
| 9 | 株式会社日本カストディ銀行（信託口） | 1,967,000株 | 2.29% |
| 10 | 米山 英明 | 1,921,000株 | 2.24% |
データ取得状況
銘柄マスター・直近財務・INST_FLOW判定データを反映済みです。複数年度推移、配当履歴、株主構成、事業別構成は順次追加します。
よくある質問
ヨネックスはどのような会社ですか？
7906 ヨネックスは、スタンダード（内国株式）に上場、東証33業種では「その他製品」に分類される企業です。このページでは、ヨネックスの業績、財務、収益性、キャッシュフローおよび主要指標を確認できます。
ヨネックスのROEは何％ですか？
ヨネックスのROEは16.16%です。ROEは株主資本を利用して、どの程度利益を生み出したかを示す指標です。
ヨネックスの自己資本比率は何％ですか？
ヨネックスの自己資本比率は62.60%です。自己資本比率は総資産に占める自己資本の割合で、財務の安定性を確認する代表的な指標です。
ヨネックスの営業利益率は何％ですか？
ヨネックスの営業利益率は10.11%です。営業利益率は売上高に対して本業の利益がどの程度残ったかを示します。
INST_FLOWによるヨネックスの評価は？
INST_FLOWによるヨネックスの総合判定は「中立+」、スコアは3です。これは公開データを基にした独自評価であり、将来の株価や投資成果を保証するものではありません。