INST_FLOW FUNDAMENTAL REPORT
8101 GSIクレオス プライム(内国株式)
INST_FLOW ANALYSIS

投資判断ダッシュボード

収益性・成長性・財務・割安性と独自判定をまとめて確認できます。

ファンダメンタル評価

収益性 データなし
成長性 単年度
財務 データなし
安定性 データなし
割安性 データなし
株主還元 データなし

財務チェック

営業CFデータなし
フリーCFデータなし
現金比率データなし
自己資本比率データなし
営業利益率データなし

INST_FLOW判定

総合スコア 取得待ち
総合判定 取得待ち

業績・株価推移

売上高 データなし
営業利益 データなし
経常利益 データなし
純利益 データなし

成長率サマリー

最新実績の前年比と、直近4期を使った3年平均成長率を表示します。

成長率を計算しています

3年CAGRは期首と期末がともにプラスの場合のみ算出します。

業績トレンド

複数年度の実績と会社予想から、業績の方向性を自動判定します。

業績トレンドを判定しています

業績グラフ

年次実績と通期会社予想の推移を表示します。

売上高

グラフを読み込んでいます

営業利益

グラフを読み込んでいます

EPS

グラフを読み込んでいます
実績 会社予想

業績推移

年度 売上高 営業利益 経常利益 純利益 EPS
財務データを読み込んでいます

会社予想

対象期間 売上高 営業利益 経常利益 純利益 EPS
会社予想を読み込んでいます

四半期推移

期間 売上高 営業利益 経常利益 純利益 EPS
四半期データを読み込んでいます

企業概要

8101 GSIクレオスは東証33業種では「卸売業」、17業種では「商社・卸売」に分類されるプライム(内国株式)の上場企業です。 規模区分は「TOPIX Small 2」です。 直近の財務データでは、売上高は1,886.77億円、営業利益は36.05億円、営業利益率は1.91%、ROEは8.17%、自己資本比率は36.1%です。 キャッシュフローでは、営業キャッシュフローは48.43億円、フリーキャッシュフローは29.16億円となっています。 INST_FLOWの総合判定は「中立+」(スコア3)です。判定理由として、FCFプラス、自己資本比率まずまず、最終利益プラス、営業利益率低いが挙げられています。 このページでは、GSIクレオスの業績、収益性、財務健全性、キャッシュフローおよびINST_FLOW独自判定を確認できます。

企業情報

代表者
代表取締役兼社長執行役員 CEO 吉 永 直 明
本社所在地
東京都港区芝三丁目8番2号
電話番号
東京(5418)2136
上場年月
1973-02
資本金
71.86億円
決算期
2026-03-31
従業員数
322人
臨時従業員数
19人
平均年齢
41.9歳
平均勤続年数
15.2年
平均年間給与
767.8万円
EDINETコード
E02549

会社概要

当社工業製品事業における重要な販売先であり、同社との良好な関係を維持・強化するために保有

沿革

2 【沿革】

1927年10月

林大作が横浜市に個人商店として林大作商店を開業し、米国・欧州への生糸・絹撚糸の輸出を開始

1931年10月

横浜市に資本金5万円で株式会社林大作商店を設立

1934年4月

商号を株式会社郡是シルクコーポレーションに変更

1939年5月

本社を神戸市に移転

1942年1月

商号を郡是産業株式会社に変更

1945年3月

事業目的の取扱品目に織物・編物その他繊維加工品及び雑貨を追加

1945年8月

日本商事株式会社を合併

1949年2月

東京支店及び大阪支店を開設

1952年2月

〃

本社を東京都中央区に移転し、東京支店を統合

京都支店を開設

1955年4月

Gunze New York,Inc.を米国に設立(現GSI Exim America,Inc.、現・連結子会社)

1956年7月

事業目的の取扱品目に農林水産品、染料、助剤、一般化学製品、肥料、医薬品、医療器具、鉱工品及び機械類を追加

1970年4月

Gunze (Dusseldorf) GmbHをドイツに設立(現GSI Europe-Import+Export GmbH、現・連結子会社)

1970年7月

Gunze Trading Hong kong Ltd.を香港に設立(現GSI Trading Hong Kong Ltd.,現・連結子会社)

1970年9月

東京支店を開設

1971年9月

商号をグンゼ産業株式会社に変更し、本社を千代田区神田錦町3丁目17番地に移転

1973年2月

東京証券取引所市場第二部に上場

1973年11月

大阪証券取引所市場第二部に上場

1978年11月

東京・大阪証券取引所市場第一部に上場

1981年12月

神戸支店及び横浜支店を閉鎖し、業務を京都支店に集約

1985年3月

市谷支店を開設

1994年2月

本社、東京支店及び市谷支店を千代田区九段南二丁目3番1号に移転統合

1998年3月

GSI Holding Corporationを米国に設立(現・連結子会社)

1999年3月

京都支店を閉鎖

1999年9月

〃

株式会社セントラル科学貿易の増資引受(現・連結子会社)

株式会社ジーマークの増資引受(現・連結子会社)

2001年11月

商号を株式会社GSIクレオスに変更

2003年11月

GSI (Shenzhen) Ltd.を中国に設立(現・連結子会社)

2005年3月

GSI Creos Korea Co.,Ltd.を韓国に設立(現・連結子会社)

2006年6月

丸一産業株式会社の増資引受(現GSIマルロンテックス株式会社、現・連結子会社)

2011年1月

株式会社いずみの増資引受(現・連結子会社)

2012年10月

GSI (Shanghai) Ltd.の増資引受(現GSI Creos China Co.,Ltd.、現・連結子会社)

2020年7月

日神工業株式会社の増資引受(現・連結子会社)

2021年2月

株式会社GSI ABROSの増資引受(現・連結子会社)

2021年9月

GSI Creos Technology (China) Co. Ltd.の株式取得(現・連結子会社)

2022年4月

桜物産株式会社の株式取得(現・連結子会社)

〃

東京証券取引所の市場区分の見直しにより、東京証券取引所の市場第一部からプライム市場に移行

2022年12月

本社を港区芝三丁目8番2号(現在地)に移転

2025年3月

株式会社ソアロンの株式取得(現・連結子会社)

従業員情報

(2) 【従業員の状況】

① 連結会社の状況

2026年3月31日現在

セグメントの名称

従業員数(人)

ファイバー

139

〔33〕

アウター

268

〔6〕

インナー

100

〔18〕

セミコンダクター

26

〔0〕

ケミカル

80

〔3〕

ホビー&ライフ

31

〔6〕

マシナリー&イクイップメント

67

〔0〕

全社(共通)

134

〔4〕

合計

845

〔70〕

(注) 1 従業員数は、当社グループから当社グループ外への出向者を除き、当社グループ外から当社グループへの出向者を含む就業人員であります。

2 従業員数には嘱託社員を含んでおります。

3 臨時従業員数は〔 〕内に年間の平均人員を外数で記載しております。

4 全社(共通)として記載されている従業員数は、管理部門に所属しているものであります。

② 提出会社の状況

2026年3月31日現在

従業員数(人)

平均年齢(歳)

平均勤続年数(年)

平均年間給与(円)

平均年間給与の対前

事業年度増減率(%)

322

〔19〕

41.9

15.2

7,677,901

3.3

セグメントの名称

従業員数(人)

ファイバー

34

〔 1 〕

アウター

64

〔 5 〕

インナー

23

〔 0 〕

セミコンダクター

12

〔 0 〕

ケミカル

41

〔 3 〕

ホビー&ライフ

29

〔 6 〕

マシナリー&イクイップメント

13

〔 0 〕

全社(共通)

106

〔 4 〕

合計

322

〔 19 〕

(注) 1 従業員数は、当社から他社への出向者を除き、他社から当社への出向者を含む就業人員であります。

2 従業員数には嘱託社員76名を含んでおります。

なお、平均年齢、平均勤続年数、平均年間給与には嘱託社員を含めておりません。

3 臨時従業員数は〔 〕内に年間の平均人員を外数で記載しております。

4 平均年間給与は、2025年4月から2026年3月までの年間給与支払額及び賞与支払額の平均であります。

5 全社(共通)として記載されている従業員数は、主に管理部門に所属しているものであります。

③ 労働組合の状況

提出会社の労働組合はGSIクレオス労働組合と称し、組合員数は2026年3月31日現在196人(出向者11人を含む)であり、労使関係は安定して推移しております。

また、一部の連結子会社において労働組合が結成されております。

なお、労働組合の有無にかかわらず、労使関係は良好な状態であります。

④ 管理職に占める女性労働者の割合、男性労働者の育児休業取得率及び労働者の男女の賃金の差異

1 提出会社

当事業年度

管理職に

占める

女性労働者

の割合(%)

(注)1

男性労働者の

育児休業

取得率(%)

(注)2

労働者の男女の

賃金の差異(%)(注)1

全労働者

うち正規雇用

労働者

うちパート・

有期労働者

16.3

100.0

73.3

78.3

73.2

(注) 1.管理職に占める女性労働者の割合および労働者の男女の賃金の差異は、「女性の職業生活における活躍の推進に関する法律」(平成27年法律第64号)の規定に基づき算出したものであります。

2.男性労働者の育児休業取得率は、「育児休業、介護休業等育児又は家族介護を行う労働者の福祉に関する法律施行規則」(平成3年法律第76号)の規定に基づき、「育児休業、介護休業等育児又は家族介護を行う労働者の福祉に関する法律施行規則」(平成3年労働省令第25号)第71条の6第1号における育児休業等の取得割合を算出したものであります。

3.男女の賃金の差異は、同一労働において賃金に差はなく、職責等級別の人数構成比の差によるものであります。

2 連結子会社

会社名

当事業年度

管理職に

占める

女性労働者

の割合(%)

(注)1

男性労働者の

育児休業

取得率(%)

(注)2

労働者の男女の

賃金の差異(%)(注)1

全労働者

うち正規雇用

労働者

うちパート・

有期労働者(注)3

㈱ソアロン

11.5

100.0

83.5

81.6

159.0

(注) 1.管理職に占める女性労働者の割合および労働者の男女の賃金の差異は、「女性の職業生活における活躍の推進に関する法律」(平成27年法律第64号)の規定に基づき算出したものであります。

2.男性労働者の育児休業取得率は、「育児休業、介護休業等育児又は家族介護を行う労働者の福祉に関する法律施行規則」(平成3年法律第76号)の規定に基づき、「育児休業、介護休業等育児又は家族介護を行う労働者の福祉に関する法律施行規則」(平成3年労働省令第25号)第71条の6第1号における育児休業等の取得割合を算出したものであります。

3.パート・有期労働者の男女間賃金差異は、専門スキルを有した従前の給与水準を維持している有期労働者がいることによるものです。

4.上記以外の連結子会社については、女性活躍推進法及び育児・介護休業法の規定による公表をしないことから記載を省略しております。

事業セグメント

2.報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法

報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。

報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値であります。

セグメント間の内部収益及び振替高は市場実勢価格に基づいております。

主要株主

順位株主名所有株式数持株比率
1日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口)1,402,000株11.46%
2日本生命保険相互会社442,000株3.61%
3株式会社みずほ銀行379,000株3.10%
4グンゼ株式会社378,000株3.10%
5東レ株式会社329,000株2.69%
6株式会社日本カストディ銀行(信託口)326,000株2.67%
7QR2号ファンド投資事業有限責任組合300,000株2.45%
8GSIクレオス従業員持株会151,000株1.24%
9松下彰利151,000株1.23%
10小松マテーレ株式会社126,000株1.03%

データ取得状況

銘柄マスター・直近財務・INST_FLOW判定データを反映済みです。複数年度推移、配当履歴、株主構成、事業別構成は順次追加します。

よくある質問

GSIクレオスはどのような会社ですか?

8101 GSIクレオスは、プライム(内国株式)に上場、東証33業種では「卸売業」に分類される企業です。このページでは、GSIクレオスの業績、財務、収益性、キャッシュフローおよび主要指標を確認できます。

GSIクレオスのROEは何%ですか?

GSIクレオスのROEは8.17%です。ROEは株主資本を利用して、どの程度利益を生み出したかを示す指標です。

GSIクレオスの自己資本比率は何%ですか?

GSIクレオスの自己資本比率は36.10%です。自己資本比率は総資産に占める自己資本の割合で、財務の安定性を確認する代表的な指標です。

GSIクレオスの営業利益率は何%ですか?

GSIクレオスの営業利益率は1.91%です。営業利益率は売上高に対して本業の利益がどの程度残ったかを示します。

INST_FLOWによるGSIクレオスの評価は?

INST_FLOWによるGSIクレオスの総合判定は「中立+」、スコアは3です。これは公開データを基にした独自評価であり、将来の株価や投資成果を保証するものではありません。