INST_FLOW FUNDAMENTAL REPORT
8281
ゼビオホールディングス
プライム(内国株式)
INST_FLOW ANALYSIS
投資判断ダッシュボード
収益性・成長性・財務・割安性と独自判定をまとめて確認できます。
ファンダメンタル評価
収益性 データなし
成長性 単年度
財務 データなし
安定性 データなし
割安性 データなし
株主還元 データなし
財務チェック
営業CFデータなし
フリーCFデータなし
現金比率データなし
自己資本比率データなし
営業利益率データなし
INST_FLOW判定
総合スコア
取得待ち
総合判定
取得待ち
判定理由
業績・株価推移
売上高
データなし
営業利益
データなし
経常利益
データなし
純利益
データなし
成長率サマリー
最新実績の前年比と、直近4期を使った3年平均成長率を表示します。
成長率を計算しています
3年CAGRは期首と期末がともにプラスの場合のみ算出します。
業績トレンド
複数年度の実績と会社予想から、業績の方向性を自動判定します。
業績トレンドを判定しています
業績グラフ
年次実績と通期会社予想の推移を表示します。
売上高
グラフを読み込んでいます
営業利益
グラフを読み込んでいます
EPS
グラフを読み込んでいます
実績
会社予想
業績推移
| 年度 | 売上高 | 営業利益 | 経常利益 | 純利益 | EPS |
|---|---|---|---|---|---|
| 財務データを読み込んでいます | |||||
会社予想
| 対象期間 | 売上高 | 営業利益 | 経常利益 | 純利益 | EPS |
|---|---|---|---|---|---|
| 会社予想を読み込んでいます | |||||
四半期推移
| 期間 | 売上高 | 営業利益 | 経常利益 | 純利益 | EPS |
|---|---|---|---|---|---|
| 四半期データを読み込んでいます | |||||
企業概要
8281 ゼビオホールディングスは東証33業種では「小売業」、17業種では「小売」に分類されるプライム(内国株式)の上場企業です。 規模区分は「TOPIX Small 1」です。 直近の財務データでは、売上高は2,523.31億円、営業利益は23.70億円、営業利益率は0.94%、ROEは-1.81%、自己資本比率は57.2%です。 キャッシュフローでは、営業キャッシュフローは96.81億円、フリーキャッシュフローは-15.82億円となっています。 INST_FLOWの総合判定は「弱い」(スコア-3)です。判定理由として、FCFマイナス、自己資本比率高い、最終赤字、営業利益率低いが挙げられています。 このページでは、ゼビオホールディングスの業績、収益性、財務健全性、キャッシュフローおよびINST_FLOW独自判定を確認できます。
企業情報
- 代表者
- 代表取締役 諸 橋 友 良
- 本社所在地
- 福島県郡山市朝日三丁目7番35号
- 電話番号
- 024(938)1111(代表)
- 設立年月
- 1974-12
- 上場年月
- 1990-05
- 資本金
- 159.35億円
- 決算期
- 2026-03-31
- 従業員数
- 6人
- 臨時従業員数
- 5,629人
- 平均年齢
- 57.2歳
- 平均勤続年数
- 7.3年
- 平均年間給与
- 868.2万円
- EDINETコード
- E03129
会社概要
(保有目的)当社事業の周辺業界動向把握のため (定量的な保有効果)(注1)
沿革
年月 概要 1973年7月 株式会社サンキョウ(福島県いわき市、1986年8月当社へ合併)の経営する6店舗の全ての営業権、権利義務一切、主たる資産及び負債を譲り受け株式会社サンスーツとして当社設立。 1974年12月 福島県郡山市中町に“サンキョウ郡山店”を設置すると同時に営業本部を同地に移転。 1979年8月 本店を福島県郡山市中町11番1号へ移転すると同時に、商号を株式会社サンキョウに変更。 1979年11月 福島市の旧長崎屋ビル(地下1階、地上7階、床面積5,098㎡)にファッション&スポーツをテーマとした当社初の大型店を開店。 1983年11月 郊外型スポーツ店の“トップスポーツ並木店”を郡山市に設置。 1985年11月 株式会社ファイブスタジオ(現有限会社サンビック)より、同社の経営する3店舗の営業権、主たる資産及び負債を譲り受け、婦人服の販売及び飲食業を開始。 1987年11月 ゼビオ株式会社へ商号変更。同時に店名を従来のサンキョウ(メンズ店)はゼビオ(複合大型店)とゼビオメンズ、トップスポーツはゼビオスポーツ、エブリディはゼビーへ、それぞれ変更。定款の事業目的及び公告の方法を変更。 1988年4月 社団法人日本証券業協会東京地区協会に店頭登録。 1988年7月 福島県郡山市朝日三丁目7番35号に新本社屋を竣工し、同所に本店を移転。 1990年5月 東京証券取引所市場第二部に上場。 1990年7月 当社初の郊外型ゴルフ専門店を茨城県勝田市(現ひたちなか市)に設置。 1991年4月 株式会社磐梯リゾートホテル(清稜山株式会社へ商号変更)の株式を100%取得。 1992年10月 本宮流通センター竣工。本格的稼働開始。 1992年12月 仙台市に郊外型大型複合店“スーパースポーツゼビオ仙台泉中央店(1フロア1,000坪)”を設置。併せて大型店6店舗を新規開設。 1993年12月 新設店7店舗の開設および複合型大型店“仙台泉中央店”など大型店10店舗を業態変更し、「スーパースポーツゼビオ」を17店舗に拡大。 1995年3月 中国地方(鳥取県、山口県)、東海地方(静岡県)に初進出するとともに、「スーパースポーツゼビオ」を24店舗に拡充。 1995年4月 本宮流通センターを増床。九州地方(福岡県)、近畿地方(京都府)に初進出。 1995年9月 東京証券取引所市場第一部に指定替。 1996年6月 英国の製造小売チェーン「ネクスト社」と業務提携契約を締結。 1999年11月 国内最大級の売場面積(約2,400坪)で自然をテーマにした“スーパースポーツゼビオドーム札幌月寒店”を開設。 2002年3月 ゼビー業態を廃止。 2002年11月 本宮流通センター内にて、一括物流システム稼働開始。 2004年7月 ゼビオビジネスサービス株式会社(連結子会社、現ゼビオコーポレート株式会社)を設立。 2005年4月 株式会社ヴィクトリアの株式を100%取得し、連結子会社とする。 2005年8月 ゼビオインシュアランスサービス株式会社(現ゼビオカード株式会社)を設立。 2005年9月 メンズ事業及びメディア事業を営業譲渡。 2006年6月 ゼビオカード株式会社(連結子会社)を設立。 2008年7月 ゼビオナビゲーターズネットワーク株式会社(連結子会社)を設立。 2008年10月 株式会社ゴルフパートナーの株式を公開買付けにより取得し、連結子会社とする。 2009年4月 株式会社ゴルフパートナーを簡易株式交換により完全子会社化。 2010年6月 日本最大級の体験型スポーツモール“スーパースポーツゼビオドームつくば学園東大通り店”を開設。 2011年5月 クロススポーツマーケティング株式会社(連結子会社)を設立。 2012年4月 大韓民国ソウル市に株式会社ゼビオコリアを設立。 2012年7月 国土観光株式会社(現クロスアライアンス株式会社)の株式を100%取得(連結子会社)。 2013年11月 株式会社ネクサスを設立(2013年12月株式会社タケダスポーツよりスポーツ小売店「タケダスポーツ」23店舗を事業譲受)。 年月 概要 2015年10月 純粋持株会社体制へ移行。ゼビオホールディングス株式会社へ商号変更。 2017年4月 2017年5月 清稜山株式会社の研修・宿泊事業を国土観光株式会社へ事業譲渡。 株式会社ネクサスのスポーツ小売事業部門を株式会社ヴィクトリアへ事業譲渡。 清稜山株式会社及び株式会社ネクサスをゼビオホールディングス株式会社へ吸収合併。 2018年4月 株式会社ゼビオコリアを株式会社ゴルフパートナーコリアに商号変更。同年5月、ゴルフパートナー韓国1号店を出店。 2019年12月 静岡県及び神奈川県内でスポーツ用品店などを展開する「シラトリグループ」と業務提携に係る基本合意書を締結。 2020年3月 ゼビオインシュアランス株式会社をゼビオカード株式会社へ吸収合併。 2020年5月 国土観光株式会社をクロスアライアンス株式会社に商号変更。 2020年12月 東京ヴェルディ株式会社の株式を取得し、連結子会社とする。 2021年6月 ゼビオスポーツ総研株式会社(連結子会社、現スポーツサイエンス総合研究所株式会社)を設立。 2021年10月 株式会社パステルをゼビオ株式会社へ吸収合併。 2022年4月 東京証券取引所の市場区分見直しにより、東京証券取引所の市場第一部からプライム市場に移行。 2023年11月 グループ5業態を結集した九州最大級の基幹店“スーパースポーツゼビオ福岡天神店”を開設。 2024年3月 新たな会員・ポイントサービス「スポーツポイント」に参画。 2025年2月 グループ共通クレジットカード「スポーツポイントカード」を発行。 2025年4月 株式会社横浜黒川スポーツが運営するスポーツ専門店「GALLERY・2」事業を取得し、専門店事業の拡充を推進。 2026年2月 株式会社ベースマンが運営する野球専門店「ベースマン」事業を取得し、専門業態における店舗ネットワークの強化を推進。
従業員情報
(2)【従業員の状況】 ①連結会社の状況 (2026年3月31日現在) 事業部門の名称 従業員数(人) 一般小売事業 1,620 (5,180) サービス事業 502 (308) その他共通 324 (141) 合計 2,446 (5,629) (注)1.従業員数は就業人員数(当社グループからグループ外への出向者を除き、グループ外から当社グループへの出向者を含む。)であり、平均臨時雇用者数は、パートタイマー及びアルバイトの1日実働8時間換算人員の年間平均を( )内に外数で記載しております。 2.当社グループは単一セグメントとみなしているため、事業部門別の従業員数を記載しております。 3.サービス事業は、研修宿泊事業及びクレジットカード事業等からなっております。 ②提出会社の状況 (2026年3月31日現在) 従業員数(人) 平均年齢(歳) 平均勤続年数(年) 平均年間給与(千円) 平均年間給与の 対前事業年度増減率 (%) 6 (-) 57.2 7.3 8,682 2.0 (注)1.従業員数は就業人員数(当社から社外への出向者を除き、社外から当社への出向者を含む。)であり、平均臨時雇用者数は、パートタイマー及びアルバイトの1日実働8時間換算人員を( )内に外数で記載しております。 2.平均年間給与は、賞与及び基準外賃金を含んでおります。 3.当社の事業は単一セグメントであるため、セグメント別の記載を省略しております。 ③最大人員会社の状況 ゼビオ㈱ (2026年3月31日現在) 従業員数(人) 平均年齢(歳) 平均勤続年数(年) 平均年間給与(千円) 平均年間給与の 対前事業年度増減率 (%) 741 (3,489) 43.2 19.3 4,757 2.8 (注)1.従業員数は就業人員数(当社から社外への出向者を除き、社外から当社への出向者を含む。)であり、平均臨時雇用者数は、パートタイマー及びアルバイトの1日実働8時間換算人員を( )内に外数で記載しております。 2.平均年間給与は、賞与及び基準外賃金を含んでおります。 ④労働組合の状況 特記事項はありません。 ⑤管理的地位にある労働者に占める女性労働者の割合、男性労働者の育児休業取得率及び労働者の男女の賃金の額の差異 イ.提出会社 提出会社は、「女性の職業生活における活躍の推進に関する法律」(平成27年法律第64号)及び「育児休業、介護休業等育児又は家族介護を行う労働者の福祉に関する法律」(平成3年法律第76号)の規定による公表義務の対象ではないため、記載を省略しております。 ロ.連結子会社 当事業年度 補足説明 名称 管理的地位にある労働者に占める女性労働者の割合 (%) (注)1. 男性労働者の育児休業取得率 (%) (注)2. 労働者の男女の賃金の額の差異(%) (注)1. 全労働者 正規雇用労働者 パート・有期労働者 ゼビオ㈱ 7.4 47.4 75.2 69.7 88.5 ㈱ヴィクトリア - 100.0 69.9 85.4 87.6 ㈱ゴルフパートナー 5.4 38.5 62.5 84.8 93.7 ゼビオコーポレート㈱ 11.8 - 61.2 66.7 66.6 ゼビオナビゲーターズネットワーク㈱ - 25.0 84.0 85.0 83.6 ゼビオコミュニケーションネットワークス㈱ 13.3 100.0 42.2 68.7 63.2 ㈱GALLERY・2 - - 64.3 80.4 66.5 (注)1.「女性の職業生活における活躍の推進に関する法律」(平成27年法律第64号)の規定に基づき算出したものであります。 2.「育児休業、介護休業等育児又は家族介護を行う労働者の福祉に関する法律」(平成3年法律第76号)の規定に基づき、「育児休業、介護休業等育児又は家族介護を行う労働者の福祉に関する法律施行規則」(平成3年労働省令第25号)第71条の6第1号における育児休業等の取得割合を算出したものであります。 3.パートタイマー及びアルバイトについては、1日実動8時間で換算した人員数を基に平均年間賃金を算出しております。 上記以外の連結子会社については、「女性の職業生活における活躍の推進に関する法律」(平成27年法律第64号)及び「育児休業、介護休業等育児又は家族介護を行う労働者の福祉に関する法律」(平成3年法律第76号)の規定による公表義務の対象ではないため、記載を省略しております。
事業セグメント
前連結会計年度(自 2024年4月1日 至 2025年3月31日) 当社グループは、一般小売事業と、その他サービス事業を営んでおりますが、一般小売事業以外のセグメントはいずれも重要性が乏しく、一般小売事業の単一セグメントとみなせるため、記載を省略しております。 当連結会計年度(自 2025年4月1日 至 2026年3月31日) 当社グループは、一般小売事業と、その他サービス事業を営んでおりますが、一般小売事業以外のセグメントはいずれも重要性が乏しく、一般小売事業の単一セグメントとみなせるため、記載を省略しております。 前連結会計年度(自 2024年4月1日 至 2025年3月31日) 1.製品及びサービスごとの情報 単一の製品・サービスの区分の外部顧客への売上高が連結損益計算書の売上高の90%を超えるため、記載を省略しております。 2.地域ごとの情報 (1)売上高 本邦の外部顧客への売上高が連結損益計算書の売上高の90%を超えるため、記載を省略しております。 (2)有形固定資産 本邦に所在している有形固定資産の金額が連結貸借対照表の有形固定資産の金額の90%を超えるため、記載を省略しております。 3.主要な顧客ごとの情報 外部顧客への売上高のうち、連結損益計算書の売上高の10%以上を占める相手先がないため、記載はありません。 当連結会計年度(自 2025年4月1日 至 2026年3月31日) 1.製品及びサービスごとの情報 単一の製品・サービスの区分の外部顧客への売上高が連結損益計算書の売上高の90%を超えるため、記載を省略しております。 2.地域ごとの情報 (1)売上高 本邦の外部顧客への売上高が連結損益計算書の売上高の90%を超えるため、記載を省略しております。 (2)有形固定資産 本邦に所在している有形固定資産の金額が連結貸借対照表の有形固定資産の金額の90%を超えるため、記載を省略しております。 3.主要な顧客ごとの情報 外部顧客への売上高のうち、連結損益計算書の売上高の10%以上を占める相手先がないため、記載はありません。 【報告セグメントごとの固定資産の減損損失に関する情報】 前連結会計年度(自 2024年4月1日 至 2025年3月31日) 該当事項はありません。 当連結会計年度(自 2025年4月1日 至 2026年3月31日) 該当事項はありません。 【報告セグメントごとののれんの償却額及び未償却残高に関する情報】 前連結会計年度(自 2024年4月1日 至 2025年3月31日) 該当事項はありません。 当連結会計年度(自 2025年4月1日 至 2026年3月31日) 該当事項はありません。 【報告セグメントごとの負ののれん発生益に関する情報】 前連結会計年度(自 2024年4月1日 至 2025年3月31日) 該当事項はありません。 当連結会計年度(自 2025年4月1日 至 2026年3月31日) 該当事項はありません。
主要株主
| 順位 | 株主名 | 所有株式数 | 持株比率 |
|---|---|---|---|
| 1 | 有限会社サンビック | 8,252,000株 | 19.94% |
| 2 | 公益財団法人諸橋近代美術館 | 4,500,000株 | 10.87% |
| 3 | 有限会社ティー・ティー・シー | 4,121,000株 | 9.96% |
| 4 | 日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口) | 2,634,000株 | 6.37% |
| 5 | 諸 橋 輝 子 | 1,392,000株 | 3.36% |
| 6 | 諸 橋 友 良 | 1,174,000株 | 2.84% |
| 7 | STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505001 (常任理事 株式会社みずほ銀行決済営業部) | 1,101,000株 | 2.66% |
| 8 | RHB合同会社 | 900,000株 | 2.18% |
| 9 | 四 家 千 佳 史 | 500,000株 | 1.21% |
| 10 | ゼビオグループ従業員持株会 | 452,000株 | 1.09% |
データ取得状況
銘柄マスター・直近財務・INST_FLOW判定データを反映済みです。複数年度推移、配当履歴、株主構成、事業別構成は順次追加します。
よくある質問
ゼビオホールディングスはどのような会社ですか?
8281 ゼビオホールディングスは、プライム(内国株式)に上場、東証33業種では「小売業」に分類される企業です。このページでは、ゼビオホールディングスの業績、財務、収益性、キャッシュフローおよび主要指標を確認できます。
ゼビオホールディングスのROEは何%ですか?
ゼビオホールディングスのROEは-1.81%です。ROEは株主資本を利用して、どの程度利益を生み出したかを示す指標です。
ゼビオホールディングスの自己資本比率は何%ですか?
ゼビオホールディングスの自己資本比率は57.20%です。自己資本比率は総資産に占める自己資本の割合で、財務の安定性を確認する代表的な指標です。
ゼビオホールディングスの営業利益率は何%ですか?
ゼビオホールディングスの営業利益率は0.94%です。営業利益率は売上高に対して本業の利益がどの程度残ったかを示します。
INST_FLOWによるゼビオホールディングスの評価は?
INST_FLOWによるゼビオホールディングスの総合判定は「弱い」、スコアは-3です。これは公開データを基にした独自評価であり、将来の株価や投資成果を保証するものではありません。