INST_FLOW FUNDAMENTAL REPORT
9435
光通信
プライム（内国株式）
INST_FLOW ANALYSIS
投資判断ダッシュボード
収益性・成長性・財務・割安性と独自判定をまとめて確認できます。
ファンダメンタル評価
収益性 データなし
成長性 単年度
財務 データなし
安定性 データなし
割安性 データなし
株主還元 データなし
財務チェック
営業CFデータなし
フリーCFデータなし
現金比率データなし
自己資本比率データなし
営業利益率データなし
INST_FLOW判定
総合スコア
取得待ち
総合判定
取得待ち
判定理由
業績・株価推移
売上高
データなし
営業利益
データなし
経常利益
データなし
純利益
データなし
成長率サマリー
最新実績の前年比と、直近4期を使った3年平均成長率を表示します。
成長率を計算しています
3年CAGRは期首と期末がともにプラスの場合のみ算出します。
業績トレンド
複数年度の実績と会社予想から、業績の方向性を自動判定します。
業績トレンドを判定しています
業績グラフ
年次実績と通期会社予想の推移を表示します。
売上高
グラフを読み込んでいます
営業利益
グラフを読み込んでいます
EPS
グラフを読み込んでいます
実績
会社予想
業績推移
| 年度 | 売上高 | 営業利益 | 経常利益 | 純利益 | EPS |
|---|---|---|---|---|---|
| 財務データを読み込んでいます | |||||
会社予想
| 対象期間 | 売上高 | 営業利益 | 経常利益 | 純利益 | EPS |
|---|---|---|---|---|---|
| 会社予想を読み込んでいます | |||||
四半期推移
| 期間 | 売上高 | 営業利益 | 経常利益 | 純利益 | EPS |
|---|---|---|---|---|---|
| 四半期データを読み込んでいます | |||||
企業概要
9435 光通信は東証33業種では「情報・通信業」、17業種では「情報通信・サービスその他」に分類されるプライム（内国株式）の上場企業です。 規模区分は「TOPIX Mid400」です。 直近の財務データでは、売上高は7,347.91億円、営業利益は1,166.64億円、営業利益率は15.88%、ROEは14.38%、自己資本比率は41.5%です。 キャッシュフローでは、営業キャッシュフローは570.73億円、フリーキャッシュフローは-470.27億円となっています。 INST_FLOWの総合判定は「中立+」（スコア3）です。判定理由として、FCFマイナス、自己資本比率高い、現金比率高め、最終利益プラスが挙げられています。 このページでは、光通信の業績、収益性、財務健全性、キャッシュフローおよびINST_FLOW独自判定を確認できます。
企業情報
- 代表者
- 代表取締役社長COO 和田 英明
- 本社所在地
- 東京都豊島区西池袋一丁目４番10号
- 電話番号
- 03－5951－3718
- 設立年月
- 1988-02
- 上場年月
- 1999-05
- 資本金
- 542.59億円
- 決算期
- 2026-03-31
- 従業員数
- 3人
- 臨時従業員数
- 241人
- 平均年齢
- 49.0歳
- 平均勤続年数
- 21.7年
- 平均年間給与
- 3,517.6万円
- EDINETコード
- E04948
会社概要
３ 【事業の内容】 当社グループ（当社及び当社の関係会社）は、当社（株式会社光通信）、連結子会社170社並びに持分法適用関連会社108社により構成されております。当社は、持株会社としてグループ全般の経営管理を担い、各事業子会社・関連会社におきまして、主に「電気・ガス事業」、「通信事業」、「飲料事業」、「保険事業」、「金融事業」、「ソリューション事業」及び「取次販売事業」を行っております。各事業の内容と主なグループ各社は以下のとおりであり、事業区分は報告セグメントと同一であります。 また、当社は特定上場会社等に該当し、インサイダー取引規制の重要事実の軽微基準のうち、上場会社の規模との対比で定められる数値基準については連結ベースの計数に基づいて判断することとなります。 (1) 電気・ガス事業 主に中小企業や個人に対して、電気、ガス等の販売・供給を行っております。 (2) 通信事業 主に中小企業や個人に対して、通信回線サービスや付帯サービス等の提供を行っております。 (3) 飲料事業 主に個人に対して、ナチュラルミネラルウォーターの製造及び宅配形式による販売等を行っております。 (4) 保険事業 主に中小企業や個人に対して、損害保険や生命保険、保証サービス等の提供を行っております。 (5) 金融事業 主に中小企業や個人に対して、マイクロファイナンス等の金融サービスの提供を行っております。 (6) ソリューション事業 主に中小企業に対して、顧客管理システムや決済管理システム等のプラットフォーム及び各種ツールの提供を通じた業種別ソリューションサービスを展開しております。 (7) 取次販売事業 主に中小企業や個人に対して、通信キャリア、メーカー等の各種商品の取次販売を行っております。 事業系統図 以上述べた事項を事業系統図によって示すと以下のとおりであります。
沿革
２ 【沿革】 年月 事項 1988年２月 OA機器、電話機等の販売及びリースを目的として株式会社光通信を設立（資本金１百万円） ７月 市外電話サービスの回線販売事業を開始 1990年４月 複写機、ファクシミリの販売を開始 1991年11月 コンピュータ並びに周辺機器の販売を開始 1992年12月 国際電話サービス回線販売事業を本格化 1993年６月 携帯電話サービス回線販売事業を本格化 1994年４月 携帯電話機器の売切り制導入に伴い、携帯電話機器の販売を開始 ５月 東京都新宿区に携帯電話販売店舗第１号店が開店 1995年５月 ビジネスホンの販売を本格化 ７月 簡易型携帯電話（PHS）サービスの取次及びPHS端末の販売を開始 ９月 株式の額面金額変更のために形式上の存続会社株式会社光通信（東京都練馬区）と合併 1996年２月 当社株式を日本証券業協会に登録 1997年１月 当社株式の売買単位を1,000株から100株に変更 1998年９月 レンタルサーバービジネスを本格化 1999年５月 携帯電話販売店舗数が全国で1,500店舗 ９月 当社株式を東京証券取引所市場第一部へ上場 2002年３月 決算期を８月から３月に変更 ７月 保険取次販売事業を本格化 2003年６月 重田康光が代表取締役会長に、玉村剛史が代表取締役社長に就任、代表取締役２名体制へ移行 2009年４月 自社商材の販売を本格化 2011年10月 東京都豊島区西池袋１－４－10に本社移転 2013年６月 株式会社エフティグループを子会社化 2015年２月 株式会社プレミアムウォーターホールディングスを子会社化、飲料事業を本格化 2017年４月 電力事業を本格化 直販から代販体制への移行を本格化 ６月 監査等委員会設置会社へ移行 2019年６月 和田英明が代表取締役社長に就任 さくら損害保険株式会社が損害保険業の免許を取得、保険事業を本格化 ７月 純投資を本格化 2022年４月 東京証券取引所の市場区分の見直しにより東京証券取引所の市場第一部からプライム市場へ移行 ６月 報酬委員会・投資監査委員会を新設 2023年５月 海外における金融事業を本格化 2025年４月 執行役員制度を導入 ９月 米ドル建て社債を発行 自己資本が１兆円に到達
従業員情報
(2) 【従業員の状況】 (1) 連結会社の状況 2026年３月31日現在 セグメントの名称 従業員数（人） 電気・ガス 261 （72） 通信 213 （33） 飲料 988 （241） 保険 184 （31） 金融 1,311 （39） ソリューション 634 （98） 取次販売 142 （156） 報告セグメント計 3,733 （670） その他及び全社 279 （153） 合計 4,012 （823） （注）１．従業員は就業人員であり、臨時雇用者数は（ ）内に年間の平均人員を外数で記載しております。 ２．その他及び全社として記載されている従業員数は、管理部門等に所属しているものであります。 (2) 提出会社の状況 2026年３月31日現在 従業員数（人） 平均年齢（歳） 平均勤続年数（年） 平均年間給与（円） 平均年間給与の対前事業年度増減率（％） 3 （－） 49.0 21.7 35,175,984 46.0 （注）１．従業員は就業人員であり、臨時雇用者数は（ ）内に年間の平均人員を外数で記載しております。 ２．平均年間給与は、賞与及び基準外賃金を含んでおります。 ３．当社は純粋持株会社であるため、セグメント別の従業員数は記載しておりません。なお「(1) 連結会社の状況」において、当社の従業員数はその他及び全社に含まれております。 (3) 最大人員会社の状況 ① 当事業年度における従業員数が最も多い会社 プレミアムウォーター㈱ 2026年３月31日現在 従業員数（人） 平均年齢（歳） 平均勤続年数（年） 平均年間給与（円） 平均年間給与の対前事業年度増減率（％） 467 （90） 34.6 6.3 5,310,440 1.8 （注）１．従業員は就業人員であり、臨時雇用者数は（ ）内に年間の平均人員を外数で記載しております。 ２．平均年間給与は、賞与及び基準外賃金を含んでおります。 ② 上記①の次に従業員数が多い会社 プレミアムウォータープロダクツ㈱ 2026年３月31日現在 従業員数（人） 平均年齢（歳） 平均勤続年数（年） 平均年間給与（円） 平均年間給与の対前事業年度増減率（％） 176 （7） 41.0 6.0 5,217,351 1.6 （注）１．従業員は就業人員であり、臨時雇用者数は（ ）内に年間の平均人員を外数で記載しております。 ２．平均年間給与は、賞与及び基準外賃金を含んでおります。 (4) 労働組合の状況 労働組合は結成されておりませんが、労使関係は円滑に推移しております。 (5) 管理職に占める女性労働者の割合、男性労働者の育児休業取得率及び労働者の男女の賃金の差異 ① 提出会社 提出会社は、「女性の職業生活における活躍の推進に関する法律」（平成27年法律第64号）及び「育児休業、介護休業等育児又は家族介護を行う労働者の福祉に関する法律」（平成３年法律第76号）の規定による公表義務の対象ではないため、記載を省略しております。 ② 連結子会社 当事業年度 会社名 管理職に占める女性労働者の割合(％)（注1） 男性の育児休業等取得率(％) （注2） 労働者の男女の賃金の差異(％) （注1）（注4） 全労働者 うち正規雇用労働者 うちパート・有期労働者 （注3） ㈱コア・コンサルティング・グループ - - 84.3 78.9 266.7 ㈱アイフラッグ - - 70.6 68.6 112.6 ㈱Hパートナー - - 107.0 67.1 64.1 エンパワーヘルスケア㈱ - - 70.4 68.8 80.4 ㈱ハルエネ - - 73.0 74.0 47.6 プレミアムウォーター㈱ 29.2 40.0 75.0 73.9 96.2 プレミアムウォータープロダクツ㈱ 0.0 100.0 72.8 72.9 76.6 ㈱LUXURY 37.8 100.0 76.6 75.6 156.7 （注）１ 「女性の職業生活における活躍の推進に関する法律」（平成27年法律第64号）の規定に基づき算出したものであります。 ２ 「育児休業、介護休業等育児又は家族介護を行う労働者の福祉に関する法律」（平成３年法律第76号）の規定に基づき、「育児休業、介護休業等育児又は家族介護を行う労働者の福祉に関する法律施行規則」（平成３年労働省令第25号）第71条の６第１号における育児休業等の取得割合を算出したものであります。 ３ パート・有期労働者にはアルバイト・契約社員を含み、派遣社員・業務委託は含みません。 ４ 「労働者の男女の賃金の差異」について、人事・賃金制度上において性別による差異はありません。
事業セグメント
５．事業セグメント (1) 報告セグメントの概要 当社グループの報告セグメントは、当社グループの構成単位のうち分離された財務情報が入手可能であり、取締役会が、経営資源の配分の決定及び業績を評価するために、定期的に検討を行う対象となっているものであります。 当社グループは、持株会社としての当社のもと、各事業会社が、取り扱う製品・サービスの事業戦略を立案し、事業活動を展開しております。したがって、当社グループは、事業会社を基礎とした製品・サービス別のセグメントから構成されており、自社で企画・開発した製品・サービスの提供を行う「電気・ガス」「通信」「飲料」「保険」「金融」「ソリューション」と、他社製品の販売を行う「取次販売」の７つを報告セグメントとしております。 各報告セグメントの主な事業内容は以下のとおりであります。 セグメント 主な事業内容 電気・ガス 電気・ガスの販売・供給 通信 通信回線サービスや付帯サービスの提供 飲料 ナチュラルミネラルウォーターの製造及び宅配形式による販売 保険 損害保険や生命保険、保証サービス等の提供 金融 マイクロファイナンス等の金融サービスの提供 ソリューション 顧客管理システムや決済管理システム等のプラットフォーム及び各種ツールの提供を通じた業種別ソリューションサービスの展開 取次販売 通信キャリア、メーカー等の各種商品の取次販売 (2) 報告セグメントごとの売上収益、利益又は損失、その他の項目の金額の算定方法 報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「注記３．重要性がある会計方針」における記載と概ね同一であります。 報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値であります。 前連結会計年度（自 2024年４月１日 至 2025年３月31日） （単位：百万円） 報告セグメント その他 合計 調整額 （注） 連結 財務諸表 計上額 電気 ・ガス 通信 飲料 保険 金融 ソリューション 取次販売 計 売上収益 外部顧客への売上収益 288,498 122,594 79,323 26,927 33,141 28,016 108,048 686,553 － 686,553 － 686,553 セグメント間の内部売上収益及び振替高 － － － － － － － － － － － － 計 288,498 122,594 79,323 26,927 33,141 28,016 108,048 686,553 － 686,553 － 686,553 セグメント 利益 35,442 25,687 8,139 8,220 17,872 2,568 12,376 110,307 － 110,307 △5,270 105,036 金融収益 41,604 金融費用 15,862 持分法による 投資損益 18,141 その他の 営業外損益 1,797 税引前利益 150,718 （その他の損益項目） 減価償却費 及び償却費 307 207 11,068 282 366 1,062 514 13,810 － 13,810 266 14,076 減損損失 － － 430 16 － － 1,755 2,201 － 2,201 128 2,330 （注）セグメント利益の調整額には、各セグメントに配分していない全社費用が含まれております。 当連結会計年度（自 2025年４月１日 至 2026年３月31日） （単位：百万円） 報告セグメント その他 合計 調整額 （注） 連結 財務諸表 計上額 電気 ・ガス 通信 飲料 保険 金融 ソリューション 取次販売 計 売上収益 外部顧客への売上収益 319,571 127,540 85,314 31,478 45,526 26,866 98,493 734,791 － 734,791 － 734,791 セグメント間の内部売上収益及び振替高 － － － － － － － － － － － － 計 319,571 127,540 85,314 31,478 45,526 26,866 98,493 734,791 － 734,791 － 734,791 セグメント 利益 35,848 29,383 9,695 9,368 22,086 3,790 12,799 122,972 － 122,972 △6,307 116,664 金融収益 77,619 金融費用 22,399 持分法による 投資損益 26,850 その他の 営業外損益 346 税引前利益 199,081 （その他の損益項目） 減価償却費 及び償却費 393 376 14,387 159 402 178 288 16,186 － 16,186 289 16,475 減損損失 － － 147 675 － 41 － 864 － 864 － 864 （注）セグメント利益の調整額には、各セグメントに配分していない全社費用が含まれております。 (3) 商品及びサービスに関する情報 商品及びサービスの区分が報告セグメントの区分と同一であるため、記載を省略しております。 (4) 地域別に関する情報 ① 外部顧客への売上収益 顧客の地理的分布に基づいて分解した、日本に帰属する収益と国外に帰属する収益は以下のとおりであります。 （単位：百万円） 前連結会計年度 （自 2024年４月１日 至 2025年３月31日） 当連結会計年度 （自 2025年４月１日 至 2026年３月31日） 日本 662,871 699,678 日本以外 23,682 35,112 合計 686,553 734,791 ② 非流動資産 資産の地理的分布に基づいて分解した、日本に所在する資産と国外に所在する資産は以下のとおりであります。なお、非流動資産は金融商品への投資、繰延税金資産及び従業員給付資産を含んでおりません。 （単位：百万円） 前連結会計年度 （自 2024年４月１日 至 2025年３月31日） 当連結会計年度 （自 2025年４月１日 至 2026年３月31日） 日本 329,427 458,288 日本以外 1,838 1,397 合計 331,266 459,686 (5) 主要な顧客に関する情報 外部顧客への売上収益のうち、連結損益計算書の売上収益の10%以上を占める相手先がないため、記載を省略しております。
主要株主
| 順位 | 株主名 | 所有株式数 | 持株比率 |
|---|---|---|---|
| 1 | 有限会社光パワー | 12,736,000株 | 29.06% |
| 2 | 野村信託銀行株式会社(信託口2052286) | 4,500,000株 | 10.27% |
| 3 | 株式会社鹿児島東インド会社 | 3,300,000株 | 7.53% |
| 4 | 日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口) | 2,624,000株 | 5.99% |
| 5 | 合同会社光パワー本家 | 2,352,000株 | 5.37% |
| 6 | 株式会社日本カストディ銀行(信託口) | 1,288,000株 | 2.94% |
| 7 | 重田 康光 | 1,198,000株 | 2.73% |
| 8 | 玉村 剛史 | 1,064,000株 | 2.43% |
| 9 | THE CHASE MANHATTAN BANK N. A. LONDONSECS LENDING OMNIBUS ACCOUNT （常任代理人）株式会社みずほ銀行 | 949,000株 | 2.17% |
| 10 | STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505001（常任代理人）株式会社みずほ銀行 | 602,000株 | 1.38% |
データ取得状況
銘柄マスター・直近財務・INST_FLOW判定データを反映済みです。複数年度推移、配当履歴、株主構成、事業別構成は順次追加します。
よくある質問
光通信はどのような会社ですか？
9435 光通信は、プライム（内国株式）に上場、東証33業種では「情報・通信業」に分類される企業です。このページでは、光通信の業績、財務、収益性、キャッシュフローおよび主要指標を確認できます。
光通信のROEは何％ですか？
光通信のROEは14.38%です。ROEは株主資本を利用して、どの程度利益を生み出したかを示す指標です。
光通信の自己資本比率は何％ですか？
光通信の自己資本比率は41.50%です。自己資本比率は総資産に占める自己資本の割合で、財務の安定性を確認する代表的な指標です。
光通信の営業利益率は何％ですか？
光通信の営業利益率は15.88%です。営業利益率は売上高に対して本業の利益がどの程度残ったかを示します。
INST_FLOWによる光通信の評価は？
INST_FLOWによる光通信の総合判定は「中立+」、スコアは3です。これは公開データを基にした独自評価であり、将来の株価や投資成果を保証するものではありません。