INST_FLOW FUNDAMENTAL REPORT
4042
東ソー
プライム(内国株式)
INST_FLOW ANALYSIS
投資判断ダッシュボード
収益性・成長性・財務・割安性と独自判定をまとめて確認できます。
ファンダメンタル評価
収益性 データなし
成長性 単年度
財務 データなし
安定性 データなし
割安性 データなし
株主還元 データなし
財務チェック
営業CFデータなし
フリーCFデータなし
現金比率データなし
自己資本比率データなし
営業利益率データなし
INST_FLOW判定
総合スコア
取得待ち
総合判定
取得待ち
判定理由
業績・株価推移
売上高
データなし
営業利益
データなし
経常利益
データなし
純利益
データなし
成長率サマリー
最新実績の前年比と、直近4期を使った3年平均成長率を表示します。
成長率を計算しています
3年CAGRは期首と期末がともにプラスの場合のみ算出します。
業績トレンド
複数年度の実績と会社予想から、業績の方向性を自動判定します。
業績トレンドを判定しています
業績グラフ
年次実績と通期会社予想の推移を表示します。
売上高
グラフを読み込んでいます
営業利益
グラフを読み込んでいます
EPS
グラフを読み込んでいます
実績
会社予想
業績推移
| 年度 | 売上高 | 営業利益 | 経常利益 | 純利益 | EPS |
|---|---|---|---|---|---|
| 財務データを読み込んでいます | |||||
会社予想
| 対象期間 | 売上高 | 営業利益 | 経常利益 | 純利益 | EPS |
|---|---|---|---|---|---|
| 会社予想を読み込んでいます | |||||
四半期推移
| 期間 | 売上高 | 営業利益 | 経常利益 | 純利益 | EPS |
|---|---|---|---|---|---|
| 四半期データを読み込んでいます | |||||
企業概要
4042 東ソーは東証33業種では「化学」、17業種では「素材・化学」に分類されるプライム(内国株式)の上場企業です。 規模区分は「TOPIX Mid400」です。 直近の財務データでは、売上高は1.02兆円、営業利益は955.32億円、営業利益率は9.37%、ROEは5.02%、自己資本比率は59.0%です。 キャッシュフローでは、営業キャッシュフローは1,145.56億円、フリーキャッシュフローは424.30億円となっています。 INST_FLOWの総合判定は「強い」(スコア6)です。判定理由として、FCFプラス、自己資本比率高い、現金比率高め、最終利益プラスが挙げられています。 このページでは、東ソーの業績、収益性、財務健全性、キャッシュフローおよびINST_FLOW独自判定を確認できます。
企業情報
- 代表者
- 代表取締役社長 桒 田 守
- 本社所在地
- 山口県周南市開成町4560番地
- 電話番号
- (0834)63-9801
- 設立年月
- 1935-02
- 上場年月
- 1949-05
- 資本金
- 551.73億円
- 決算期
- 2026-03-31
- 従業員数
- 4,002人
- 平均年齢
- 38.5歳
- 平均勤続年数
- 13.8年
- 平均年間給与
- 828.8万円
- EDINETコード
- E00767
会社概要
クロル・アルカリ事業において、塩化ビニルモノマーの海上輸送を同社の子会社へ委託しており、取引関係の維持・発展のため保有しております。
沿革
2 【沿革】 年月 事業の概要 1935年2月 東洋曹達工業株式会社を設立(現・山口県周南市) 1936年5月 ソーダ灰製造設備新設(南陽事業所) 1942年2月 臭素製造設備新設(南陽事業所) 1943年2月 苛性ソーダ製造設備新設(南陽事業所) 1949年5月 東京証券取引所に株式上場 1951年7月 東洋港運株式会社を設立(現・連結子会社 東ソー物流株式会社) 1953年10月 セメント製造設備新設(南陽事業所) 1955年6月 株式会社日本オルガノ商会に資本参加(現・連結子会社 オルガノ株式会社) 1959年10月 日本シリカ工業株式会社を設立(現・連結子会社 東ソー・シリカ株式会社) 1962年3月 燐酸製造設備新設(南陽事業所) 1965年7月 ストウファー・ケミカル社と共同出資にて有限会社東洋ストウファー・ケミカルを設立(現・連結子会社 東ソー・ファインケム株式会社) 1966年5月 塩化ビニルモノマー製造設備新設(南陽事業所) 1966年9月 低密度ポリエチレン製造設備新設(南陽事業所) 1967年10月 エチレンアミン製造設備新設(南陽事業所) 1969年4月 日ケミ商事株式会社を設立(現・連結子会社 東ソー・ニッケミ株式会社) 1971年4月 液体クロマトグラフィー用のカラムを開発し、科学計測事業分野に進出 1971年5月 太平化学製品株式会社に資本参加(現・連結子会社) 1971年6月 クロロプレンゴム製造設備新設(南陽事業所) 1973年9月 プラス・テク株式会社に資本参加(現・連結子会社) 1973年11月 三菱商事株式会社と共同出資にてギリシャにテッコウシャ・ヘラスA.B.Eを設立(現・連結子会社 トーソー・ヘラス・シングル・メンバーS.A.) 1975年4月 株式会社鐵興社と合併 南陽、四日市、酒田、山形、富山、日向及び石巻の7工場体制となる 1975年5月 三井物産株式会社及び現地資本と共同出資にてインドネシアにPT.スタンダード・トーヨー・ポリマーを設立(現・連結子会社) 1975年9月 日本ハロン株式会社を設立(現・連結子会社 東ソー・ファインケム株式会社) 1979年6月 北米にトーソー・USA,Inc.を設立(現・連結子会社) 1981年7月 東ソー有機化学株式会社を設立(現・連結子会社 東ソー・ファインケム株式会社) 1983年3月 酒田、石巻両工場を分離し、東北東ソー化学株式会社を設立(現・連結子会社) 1983年9月 ジルコニア粉末製造設備新設(南陽事業所) 1986年4月 日本石英硝子株式会社に資本参加(現・連結子会社 東ソー・クォーツ株式会社) 1986年4月 山口日本石英株式会社に資本参加(現・連結子会社 東ソー・エスジーエム株式会社) 1986年4月 ベルギーのユーロ・ジェネティクス N.V.へ資本参加(現・連結子会社 トーソー・ヨーロッパ N.V.) 1987年5月 ローム・アンド・ハース社と共同出資にて北米にトーソー・ハースを設立(現・連結子会社 トーソー・バイオサイエンス LLC) 1987年10月 東ソー株式会社へ商号変更 1988年6月 北米のVARIAN社よりターゲット部門を買収し、トーソー・SMD,Inc.を設立(現・連結子会社) 年月 事業の概要 1989年4月 北米にトーソー・アメリカ,Inc.を設立(現・連結子会社) 1989年10月 北米のワイス・サイエンティフィック・グラスブローイング Co.に資本参加(現・連結子会社 トーソー・クォーツ,Inc.) 1990年10月 新大協和石油化学株式会社及び有限会社四日市ポリマーと合併し、オレフィン及び誘導品の一貫体制を確立 1993年3月 北越化成株式会社に資本参加(現・連結子会社) 1994年5月 三菱商事株式会社及び現地資本と共同出資にてフィリピンにフィリピン・レジンズ・インダストリーズ,Inc.を設立(現・連結子会社) 1994年11月 東ソー塩ビ加工開発株式会社を設立(現・連結子会社 大洋塩ビ株式会社) 1994年12月 スパッタリングターゲットの製造部門を分離し、東ソー・スペシャリティマテリアル株式会社を設立(現・連結子会社) 1995年7月 日向工場を分離し、東ソー日向株式会社を設立(現・連結子会社) 1998年7月 プラス・テク株式会社及び現地資本と共同出資にてフィリピンにトーソー・ポリビン Co.を設立(現・連結子会社) 1999年5月 台湾にトーソー・クォーツ・タイワンを設立(現・連結子会社 トーソー・クォーツ Co.,Ltd.) 1999年6月 ビニル・チェーン関連の大型投資を行い、苛性ソーダ・塩化ビニルモノマーともに年産100万t体制を確立(南陽、四日市事業所) 2000年8月 フィリピンのマブハイ・ビニル Co. に資本参加(現・連結子会社) 2004年3月 プラス・テク株式会社及びフィリピン・レジンズ・インダストリーズ,Inc.を連結子会社化 2004年12月 三菱商事株式会社、丸紅株式会社、三井物産株式会社と共同出資にて中国に東曹(広州)化工有限公司を設立(現・連結子会社) 2005年11月 中国に日本ポリウレタン(瑞安)有限公司を設立(現・連結子会社 東曹(瑞安)ポリウレタン有限公司) 2008年4月 ビニル・イソシアネート・チェーン関連の大型投資を行い、自家発電能力100万kw、MDI年産40万t体制の確立 2012年9月 中国に日本ポリウレタン科技(上海)有限公司を設立(現・連結子会社 東曹(上海)ポリウレタン有限公司) 2014年10月 日本ポリウレタン工業株式会社と合併し、ビニル・イソシアネート・チェーンの一貫体制を確立 2015年2月 マレーシアにトーソー・アドバンスド・マテリアルズSdn.Bhd.を設立(現・連結子会社) 2018年3月 中国に東曹(中国)投資有限公司を設立(現・連結子会社) 2024年4月 ベトナムにトーソー・ベトナム・ポリウレタンCo.,Ltdを設立(現・連結子会社)
従業員情報
(2) 【従業員の状況】 (1) 連結会社における状況 (2026年3月31日現在) セグメントの名称 従業員数(名) 石油化学事業 1,241 クロル・アルカリ事業 3,192 機能商品事業 5,037 エンジニアリング事業 3,131 その他事業 2,249 合計 14,850 (注) 従業員数は、就業人員数であります。 (2) 提出会社の状況 (2026年3月31日現在) 従業員数(名) 平均年齢(歳) 平均勤続年数(年) 平均年間給与(千円) 平均年間給与の対前 事業年度増減率(%) 4,002 38.5 13.8 8,288 4.1 セグメントの名称 従業員数(名) 石油化学事業 1,009 クロル・アルカリ事業 1,545 機能商品事業 1,448 エンジニアリング事業 - その他事業 - 合計 4,002 (注) 1 従業員数は、就業人員数であります。 2 平均年間給与は、賞与及び基準外賃金を含んでおります。 (3) 労働組合の状況 労働組合との間に特記すべき事項はありません。 (4) 管理職に占める女性労働者の割合、男性労働者の育児休業取得率及び労働者の男女の賃金の差異 ① 提出会社 当事業年度 管理職に占める女性労働者の割合(%) (注1) 男性労働者の育児休業取得率(%) (注2) 労働者の男女の賃金の差異(%) (注1) 全労働者 正規雇用労働者 パート・有期労働者 2.3 100.0 71.5 73.4 52.8 (注) 1 「女性の職業生活における活躍の推進に関する法律」(2015年法律第64号)(以下、「女性活躍推進法」という。)の規定に基づき算出したものであります。 2 「育児休業、介護休業等育児又は家族介護を行う労働者の福祉に関する法律」(1991年法律第76号)(以下、「育児・介護休業法」という。)の規定に基づき、「育児休業、介護休業等育児又は家族介護を行う労働者の福祉に関する法律施行規則」(1991年労働省令第25号)第71条の6第1号における育児休業等の取得割合を算出したものであります。 ② 連結子会社 当事業年度 名称 管理職に占める女性労働者の割合(%) (注1) 男性労働者の育児休業取得率(%) 労働者の男女の賃金の差異(%) (注1) 全労働者 正規雇用 労働者 パート・ 有期労働者 オルガノ㈱ 5.0 80.0 (注2) 77.2 81.3 66.2 東ソー物流㈱ 2.2 87.0 (注2) 74.1 75.4 65.7 東ソー・クォーツ㈱ 0.0 100.0 (注2) 83.8 84.4 78.5 (注4) 山口コーウン㈱ 4.0 33.3 (注2) 71.3 72.7 101.1 オルガノプラントサービス㈱ 1.4 45.5 (注2) 59.4 67.8 71.6 亜細亜工業㈱ 2.5 ― 61.8 61.1 104.9 誠和工機㈱ 0.0 ― 75.8 82.3 63.3 ㈱東ソー分析センター 5.0 100.0 (注1) ― ― ― 東ソー・ハイテック㈱ 0.0 0.0 (注3) 52.8 79.5 114.4 東邦運輸㈱ 9.0 ― ― ― ― (注) 1 女性活躍推進法の規定に基づき算出したものであります。 2 育児・介護休業法の規定に基づき、「育児休業、介護休業等育児又は家族介護を行う労働者の福祉に関する法律施行規則」(1991年労働省令第25号)第71条の6第1号における育児休業等の取得割合を算出したものであります。 3 育児・介護休業法の規定に基づき、「育児休業、介護休業等育児又は家族介護を行う労働者の福祉に関する法律施行規則」(1991年労働省令第25号)第71条の6第2号における育児休業等の取得割合を算出したものであります。 4 労働者の人員数について労働時間を基に換算し算出しております。 5 女性活躍推進法及び育児・介護休業法の規定による公表を行っていない指標は、「-」と記載しております。 6 上記以外の連結子会社は、女性活躍推進法及び育児・介護休業法の規定による公表を行っていないため、記載を省略しております。
事業セグメント
2 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法 報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。 報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値であります。セグメント間の内部売上高及び振替高は、主に市場価格や製造原価に基づいております。
主要株主
| 順位 | 株主名 | 所有株式数 | 持株比率 |
|---|---|---|---|
| 1 | 日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口) | 50,015,000株 | 16.24% |
| 2 | 株式会社日本カストディ銀行(信託口) | 20,774,000株 | 6.75% |
| 3 | NORTHERN TRUST CO. (AVFC) RE SILCHESTER INTERNATIONAL INVESTORS INTERNATIONAL VALUE EQUITY TRUST(常任代理人 香港上海銀行) | 8,233,000株 | 2.67% |
| 4 | 株式会社みずほ銀行 | 7,046,000株 | 2.29% |
| 5 | 日本生命保険相互会社 | 6,683,000株 | 2.17% |
| 6 | 三井住友信託銀行株式会社 | 5,902,000株 | 1.92% |
| 7 | 東ソー共和会 | 5,729,000株 | 1.86% |
| 8 | 三井住友海上火災保険株式会社 | 5,486,000株 | 1.78% |
| 9 | 株式会社山口銀行 | 4,972,000株 | 1.61% |
| 10 | NORTHERN TRUST CO. (AVFC) RE U.S. TAX EXEMPTED PENSION FUNDS(常任代理人 香港上海銀行) | 4,942,000株 | 1.60% |
データ取得状況
銘柄マスター・直近財務・INST_FLOW判定データを反映済みです。複数年度推移、配当履歴、株主構成、事業別構成は順次追加します。
よくある質問
東ソーはどのような会社ですか?
4042 東ソーは、プライム(内国株式)に上場、東証33業種では「化学」に分類される企業です。このページでは、東ソーの業績、財務、収益性、キャッシュフローおよび主要指標を確認できます。
東ソーのROEは何%ですか?
東ソーのROEは5.02%です。ROEは株主資本を利用して、どの程度利益を生み出したかを示す指標です。
東ソーの自己資本比率は何%ですか?
東ソーの自己資本比率は59.00%です。自己資本比率は総資産に占める自己資本の割合で、財務の安定性を確認する代表的な指標です。
東ソーの営業利益率は何%ですか?
東ソーの営業利益率は9.37%です。営業利益率は売上高に対して本業の利益がどの程度残ったかを示します。
INST_FLOWによる東ソーの評価は?
INST_FLOWによる東ソーの総合判定は「強い」、スコアは6です。これは公開データを基にした独自評価であり、将来の株価や投資成果を保証するものではありません。