INST_FLOW FUNDAMENTAL REPORT
4801
セントラルスポーツ
プライム(内国株式)
INST_FLOW ANALYSIS
投資判断ダッシュボード
収益性・成長性・財務・割安性と独自判定をまとめて確認できます。
ファンダメンタル評価
収益性 データなし
成長性 単年度
財務 データなし
安定性 データなし
割安性 データなし
株主還元 データなし
財務チェック
営業CFデータなし
フリーCFデータなし
現金比率データなし
自己資本比率データなし
営業利益率データなし
INST_FLOW判定
総合スコア
取得待ち
総合判定
取得待ち
判定理由
業績・株価推移
売上高
データなし
営業利益
データなし
経常利益
データなし
純利益
データなし
成長率サマリー
最新実績の前年比と、直近4期を使った3年平均成長率を表示します。
成長率を計算しています
3年CAGRは期首と期末がともにプラスの場合のみ算出します。
業績トレンド
複数年度の実績と会社予想から、業績の方向性を自動判定します。
業績トレンドを判定しています
業績グラフ
年次実績と通期会社予想の推移を表示します。
売上高
グラフを読み込んでいます
営業利益
グラフを読み込んでいます
EPS
グラフを読み込んでいます
実績
会社予想
業績推移
| 年度 | 売上高 | 営業利益 | 経常利益 | 純利益 | EPS |
|---|---|---|---|---|---|
| 財務データを読み込んでいます | |||||
会社予想
| 対象期間 | 売上高 | 営業利益 | 経常利益 | 純利益 | EPS |
|---|---|---|---|---|---|
| 会社予想を読み込んでいます | |||||
四半期推移
| 期間 | 売上高 | 営業利益 | 経常利益 | 純利益 | EPS |
|---|---|---|---|---|---|
| 四半期データを読み込んでいます | |||||
企業概要
4801 セントラルスポーツは東証33業種では「サービス業」、17業種では「情報通信・サービスその他」に分類されるプライム(内国株式)の上場企業です。 規模区分は「TOPIX Small 2」です。 直近の財務データでは、売上高は488.65億円、営業利益は26.80億円、営業利益率は5.48%、ROEは4.90%、自己資本比率は62.9%です。 キャッシュフローでは、営業キャッシュフローは34.71億円、フリーキャッシュフローは19.35億円となっています。 INST_FLOWの総合判定は「強い」(スコア6)です。判定理由として、FCFプラス、自己資本比率高い、現金比率高め、最終利益プラスが挙げられています。 このページでは、セントラルスポーツの業績、収益性、財務健全性、キャッシュフローおよびINST_FLOW独自判定を確認できます。
企業情報
- 代表者
- 代表取締役社長 執行役員 後藤 聖治
- 本社所在地
- 東京都中央区新川一丁目21番2号
- 電話番号
- 03(5543)1800 (代表)
- 設立年月
- 1970-05
- 上場年月
- 2002-03
- 資本金
- 22.61億円
- 決算期
- 2026-03-31
- 従業員数
- 791人
- 臨時従業員数
- 2,359人
- 平均年齢
- 41.0歳
- 平均勤続年数
- 17.0年
- 平均年間給与
- 577.1万円
- EDINETコード
- E05145
会社概要
商品販売における協力関係の維持・強化の為
沿革
1969年12月 セントラルスポーツクラブを創業、スポーツクラブ運営を開始。 1970年5月 東京都新宿区百人町に㈱セントラルスポーツクラブを設立。東京都杉並区にスイミングスクールを開校し、スクール部門及び指導受託業務部門を開設。 1977年3月 東京都新宿区百人町の本社事務所と千葉県市川市及び東京都新宿区にある営業所を併合し、本社として東京都中央区宝町に移転。 1977年10月 東京都知事登録国内旅行業(第2152号)を取得し、旅行業を開始。 1978年8月 セントラル産商㈱を東京都千代田区内幸町に設立し、当社の商事部門として営業を開始。 1979年5月 セントラルスポーツ㈱に商号を変更。 1979年10月 セントラル施設㈱を東京都中央区京橋に設立し、施設管理事業を開始。 1980年5月 関西本部を大阪府大阪市東淀川区に設置。 1981年7月 北日本営業本部を宮城県仙台市双葉ヶ丘に設置。 1982年4月 セントラルスポーツ研究所を千葉県市川市相之川に開設。 1983年10月 1983年11月 本社を東京都港区東新橋に移転。 スポーツクラブの名称に日本で初めてフィットネスクラブと名づけたセントラルフィットネスクラブ新橋を開設。 1984年4月 業務委託を目的としたトップアスリーツ㈱を東京都港区東新橋に設立。当社にて運営業務を受託。 1986年1月 フィットネス事業部を法人需要の拡大に向けてコーポレイト部門として業務を開始。従来のフィットネス事業部の活動はアカデミー本部として継続。 1986年10月 1986年12月 西日本営業本部を兵庫県芦屋市船戸町に移転。 セントラルスポーツダイビング協会(DACS=Diving Association of Central Sports)を設立。 1988年4月 1988年9月 マリーンスポーツ部を新設。 ソウルオリンピックで鈴木大地選手が100m背泳ぎで金メダルを獲得。 1989年3月 仙台市青葉区中央に北日本営業本部を移転。 1991年5月 ケージーセントラルスポーツ㈱を北海道札幌市中央区に設立。同年11月にKGセントラルフィットネスクラブ山鼻を開設。当社にて指導業務受託を行う。 1991年9月 米国コロラド州デンバー市に、ゴルフ場経営指導を目的とし、Central Sports U.S.A.,Inc.(現:連結子会社)を設立。同年10月にゴルフ場経営会社として、Meridian Central,Inc.(現:連結子会社)を設立し、Meridian Golf Clubを買収のうえ、ゴルフ場経営を開始。 1993年4月 本社を東京都中央区新川に移転。 1993年5月 運輸大臣登録旅行業第一種(第1184号)を取得。 1996年6月 1999年4月 天王洲スポーツ㈱を東京都品川区東品川に設立。同年10月に天王洲フィットネス倶楽部を開設。当社にて指導業務受託を行う。 心身の健康を考えた21世紀の新しいクラブ、セントラルウェルネスクラブを開設。 1999年6月 フィットネスクラブ業界で初めて世界基準の品質保証であるISO9001の認定を受ける。 2000年1月 連結子会社である㈱サンクレアとセントラル施設㈱が合併し、商号を㈱サンクレアとする。 2000年7月 連結子会社であるトップアスリーツ㈱より営業全部を譲受け、同社の運営していたクラブをテナントクラブとする。 2000年11月 日本証券業協会に株式を店頭登録。 2002年3月 東京証券取引所市場第二部上場。 2002年11月 仙台市青葉区昭和町に北日本営業部を移転。 2003年10月 ㈱南海スポーツの全株式を取得し、商号を西日本セントラルスポーツ㈱とする。 2004年3月 2004年8月 東京証券取引所市場第一部上場。 アテネオリンピックに冨田洋之、鹿島丈博、森田智己、稲田法子の4選手が出場。金銀銅、合計6個のメダルを獲得。 2004年10月 連結子会社である㈱サンクレアを簡易合併。 2004年12月 2004年12月 2005年1月 2005年3月 連結子会社である西日本セントラルスポーツ㈱より営業全部を譲受ける。 東京都知事登録第50471号を取得し、一級建築士事務所の登録。 東京都知事許可(般-16)第123200号、一般建設業の許可取得。 連結子会社である西日本セントラルスポーツ㈱を清算。 2006年11月 本社を東京都中央区新川1-21-2に移転。 2006年12月 Wellbridge Central,Inc.(現:連結子会社)を米国コロラド州デンバー市に設立。米国のスポーツクラブFitness Venture,LLC社に出資し、クラブ運営に参画する。 2007年4月 2008年8月 非連結子会社である天王洲スポーツ㈱より事業全部を譲受ける。 北京オリンピックに冨田洋之、鹿島丈博、森田智己、伊藤華英、物延靖記の5選手が出場し、男子体操団体で銀メダル2個を獲得。 2012年8月 2012年12月 2013年1月 2013年7月 2014年4月 2015年7月 2016年8月 2019年6月 2019年7月 2021年8月 2022年4月 2024年4月 2024年7月 2024年8月 2024年10月 ロンドンオリンピックに伊藤華英、渡邉一樹、松島美菜の3選手が出場。 東京都公安委員会より、警備業(第30003793号)を認定。 厚生労働省許可(般13-305242)、一般労働者派遣事業の許可取得。 ㈱明治スポーツプラザ(現:㈱セントラルスポーツプラザ 連結子会社)の全株式を取得。 後藤聖治が代表取締役社長に就任。後藤忠治は代表取締役会長に就任。 学校法人順天堂との包括連携協定を締結。 リオデジャネイロオリンピックに寺村美穂選手が出場。 監査役会設置会社から監査等委員会設置会社へ移行。 創業50周年事業の一環として、50mプールを備えた「ラボ・トレーニングセンター」を開設。 東京2020オリンピック・パラリンピックに7選手が出場し、銀メダル2個、銅メダル1個を獲得。 東京証券取引所の市場区分の見直しにより、東京証券取引所の市場第一部からプライム市場に移行。 連結子会社であるケージーセントラルスポーツ㈱を簡易合併。 パリ2024オリンピック・パラリンピックに、選手6名、コーチ2名が出場し、体操男子団体で 橋本大輝選手、萱和磨選手、谷川航選手が金メダルを獲得。 ㈱セントラルスポーツプラザは、株式会社レフコ(本社:香川県丸亀市)の新設分割会社であるRefco株式会社の全株式を取得。 ㈱セントラルスポーツプラザを存続会社、Refco㈱を消滅会社とする吸収合併を実施。
従業員情報
(2)【従業員の状況】 ①連結会社の状況 2026年3月31日現在 セグメントの名称 従業員数(人) スポーツクラブ経営事業 890 (2,724) 合計 890 (2,724) (注)1.従業員数は、就業人員数であり、臨時従業員は( )内に外数で記載しております。 2.臨時従業員は、月間160時間(常用雇用社員の年間所定内労働時間数の月平均時間)換算で記載しております。 ②提出会社の状況 2026年3月31日現在 従業員数(人) 平均年齢(歳) 平均勤続年数(年) 平均年間給与(円) 平均年間給与の 対前事業年度増減率 (%) 791 (2,359) 41.0 17.0 5,771,297 102.6 セグメントの名称 従業員数(人) スポーツクラブ経営事業 791 (2,359) 合計 791 (2,359) (注)1.従業員数は、就業人員数であり、臨時従業員は( )内に外数で記載しております。 2.臨時雇用従業員は、月間160時間(常用雇用社員の年間所定内労働時間数の月平均時間)換算で記載しております。 3.平均年間給与は、賞与及び基準外賃金を含んでおり、勤続年数1年未満の従業員を除いて算出しております。 ③労働組合の状況 労働組合は結成されておりませんが、労使関係は円満に推移しております。 ④管理的地位にある労働者に占める女性労働者の割合、男性労働者の育児休業取得率及び労働者の男女の賃金の 額の差異 ア 提出会社 当事業年度 管理的地位にある労働者に占める女性労働者の割合(%)(注)1. 男性労働者の育児休業取得率(%) (注)2. 労働者の男女の賃金の額の差異(%) (注)3. 全労働者 正規雇用労働者 パート・有期労働者 7.7 50.0 70.1 86.1 96.6 (注)1.「女性の職業生活における活躍の推進に関する法律」(平成27年法律第64号)の規定に基づき算出したものであります。 2.「育児休業、介護休業等育児又は家族介護を行う労働者の福祉に関する法律」(平成3年法律第76号)の規定に基づき、「育児休業、介護休業等育児又は家族介護を行う労働者の福祉に関する法律施行規則」(平成3年労働省令第25号)第71条の6第1号における育児休業等の取得割合を算出したものであります。 3.労働者の男女の賃金の額の格差に関して 賃金の額は性別に関係なく同一の基準を適用しています。 人数、社員資格、在籍年数の違い等により男女間での差が生じています。
事業セグメント
前連結会計年度(自 2024年4月1日 至 2025年3月31日)及び当連結会計年度(自 2025年4月1日 至 2026年3月31日) 当社グループは、スポーツクラブ経営事業の単一セグメントであるため、記載を省略しております。 前連結会計年度(自 2024年4月1日 至 2025年3月31日) 1.製品及びサービスごとの情報 スポーツクラブ経営事業の単一の製品・サービスの区分の外部顧客への売上高が、連結損益計算書の売上高の90%を超えるため、記載を省略しております。 2.地域ごとの情報 (1)売上高 本邦の外部顧客への売上高が連結損益計算書の売上高の90%を超えるため、記載を省略しております。 (2)有形固定資産 本邦に所在している有形固定資産の金額が連結貸借対照表の有形固定資産の90%を超えるため、記載を省略しております。 3.主要な顧客ごとの情報 外部顧客への売上高のうち、連結損益計算書の売上高の10%以上を占める相手先がないため、記載を省略しております。 当連結会計年度(自 2025年4月1日 至 2026年3月31日) 1.製品及びサービスごとの情報 スポーツクラブ経営事業の単一の製品・サービスの区分の外部顧客への売上高が、連結損益計算書の売上高の90%を超えるため、記載を省略しております。 2.地域ごとの情報 (1)売上高 本邦の外部顧客への売上高が連結損益計算書の売上高の90%を超えるため、記載を省略しております。 (2)有形固定資産 本邦に所在している有形固定資産の金額が連結貸借対照表の有形固定資産の90%を超えるため、記載を省略しております。 3.主要な顧客ごとの情報 外部顧客への売上高のうち、連結損益計算書の売上高の10%以上を占める相手先がないため、記載を省略しております。 【報告セグメントごとの固定資産の減損損失に関する情報】 前連結会計年度(自 2024年4月1日 至 2025年3月31日) 報告セグメントが「スポーツクラブ経営事業」のみであるため記載を省略しております。 当連結会計年度(自 2025年4月1日 至 2026年3月31日) 報告セグメントが「スポーツクラブ経営事業」のみであるため記載を省略しております。 【報告セグメントごとののれんの償却額及び未償却残高に関する情報】 前連結会計年度(自 2024年4月1日 至 2025年3月31日) 重要性が乏しいため、記載を省略しております。 当連結会計年度(自 2025年4月1日 至 2026年3月31日) 重要性が乏しいため、記載を省略しております。 【報告セグメントごとの負ののれん発生益に関する情報】 前連結会計年度(自 2024年4月1日 至 2025年3月31日) 該当事項はありません。 当連結会計年度(自 2025年4月1日 至 2026年3月31日) 該当事項はありません。
主要株主
| 順位 | 株主名 | 所有株式数 | 持株比率 |
|---|---|---|---|
| 1 | セントラルトラスト株式会社 | 3,439,000株 | 30.71% |
| 2 | 後藤 忠治 | 598,000株 | 5.34% |
| 3 | 日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口) | 592,000株 | 5.29% |
| 4 | 後藤 聖治 | 573,000株 | 5.11% |
| 5 | セントラルスポーツ社員持株会 | 319,000株 | 2.84% |
| 6 | 株式会社りそな銀行 | 195,000株 | 1.74% |
| 7 | STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505001 (常任代理人 株式会社みずほ銀行決済営業部) | 73,000株 | 0.65% |
| 8 | JP MORGAN CHASE BANK 385781 (常任代理人 株式会社みずほ銀行決済営業部) | 66,000株 | 0.59% |
| 9 | 村井 良孝 | 61,000株 | 0.55% |
| 10 | 株式会社日本カストディ銀行(信託口) | 58,000株 | 0.51% |
データ取得状況
銘柄マスター・直近財務・INST_FLOW判定データを反映済みです。複数年度推移、配当履歴、株主構成、事業別構成は順次追加します。
よくある質問
セントラルスポーツはどのような会社ですか?
4801 セントラルスポーツは、プライム(内国株式)に上場、東証33業種では「サービス業」に分類される企業です。このページでは、セントラルスポーツの業績、財務、収益性、キャッシュフローおよび主要指標を確認できます。
セントラルスポーツのROEは何%ですか?
セントラルスポーツのROEは4.90%です。ROEは株主資本を利用して、どの程度利益を生み出したかを示す指標です。
セントラルスポーツの自己資本比率は何%ですか?
セントラルスポーツの自己資本比率は62.90%です。自己資本比率は総資産に占める自己資本の割合で、財務の安定性を確認する代表的な指標です。
セントラルスポーツの営業利益率は何%ですか?
セントラルスポーツの営業利益率は5.48%です。営業利益率は売上高に対して本業の利益がどの程度残ったかを示します。
INST_FLOWによるセントラルスポーツの評価は?
INST_FLOWによるセントラルスポーツの総合判定は「強い」、スコアは6です。これは公開データを基にした独自評価であり、将来の株価や投資成果を保証するものではありません。