INST_FLOW FUNDAMENTAL REPORT
6817
スミダコーポレーション
プライム（内国株式）
INST_FLOW ANALYSIS
投資判断ダッシュボード
収益性・成長性・財務・割安性と独自判定をまとめて確認できます。
ファンダメンタル評価
収益性 データなし
成長性 単年度
財務 データなし
安定性 データなし
割安性 データなし
株主還元 データなし
財務チェック
営業CFデータなし
フリーCFデータなし
現金比率データなし
自己資本比率データなし
営業利益率データなし
INST_FLOW判定
総合スコア
取得待ち
総合判定
取得待ち
判定理由
業績・株価推移
売上高
データなし
営業利益
データなし
経常利益
データなし
純利益
データなし
成長率サマリー
最新実績の前年比と、直近4期を使った3年平均成長率を表示します。
成長率を計算しています
3年CAGRは期首と期末がともにプラスの場合のみ算出します。
業績トレンド
複数年度の実績と会社予想から、業績の方向性を自動判定します。
業績トレンドを判定しています
業績グラフ
年次実績と通期会社予想の推移を表示します。
売上高
グラフを読み込んでいます
営業利益
グラフを読み込んでいます
EPS
グラフを読み込んでいます
実績
会社予想
業績推移
| 年度 | 売上高 | 営業利益 | 経常利益 | 純利益 | EPS |
|---|---|---|---|---|---|
| 財務データを読み込んでいます | |||||
会社予想
| 対象期間 | 売上高 | 営業利益 | 経常利益 | 純利益 | EPS |
|---|---|---|---|---|---|
| 会社予想を読み込んでいます | |||||
四半期推移
| 期間 | 売上高 | 営業利益 | 経常利益 | 純利益 | EPS |
|---|---|---|---|---|---|
| 四半期データを読み込んでいます | |||||
企業概要
6817 スミダコーポレーションは東証33業種では「電気機器」、17業種では「電機・精密」に分類されるプライム（内国株式）の上場企業です。 規模区分は「TOPIX Small 2」です。 直近の財務データでは、売上高は1,471.94億円、営業利益は74.39億円、営業利益率は5.05%、ROEは6.00%、自己資本比率は37.9%です。 キャッシュフローでは、営業キャッシュフローは164.57億円、フリーキャッシュフローは35.71億円となっています。 INST_FLOWの総合判定は「中立+」（スコア3）です。判定理由として、FCFプラス、自己資本比率まずまず、現金比率低め、最終利益プラスが挙げられています。 このページでは、スミダコーポレーションの業績、収益性、財務健全性、キャッシュフローおよびINST_FLOW独自判定を確認できます。
企業情報
- 代表者
- 代表執行役CEO 堀 寬二
- 本社所在地
- 東京都中央区入船三丁目7番2号 KDX銀座イーストビル7階
- 電話番号
- (03)6758-2470番（代表）
- 設立年月
- 1961-12
- 上場年月
- 1998-12
- 資本金
- 136.31億円
- 決算期
- 2025-12-31
- 従業員数
- 14,964人
- EDINETコード
- E01971
会社概要
3【事業の内容】 当社グループは、純粋持株会社である当社（スミダコーポレーション株式会社）及び国内外連結子会社で構成されており、生産・販売・研究開発体制を基礎とした地域別に「アジア・パシフィック事業」と「EU事業」の2つの事業に区分しています。当社が、製品・サービスについて地域ごとに包括的な戦略を立案・決定し、当社による事業活動の支配・管理の下、各事業では、車載用・産業機器用・家電用等の電子機器に搭載されるコイル関連の部品及びモジュール製品の研究・開発・設計・製造・販売を行っています。 なお、2つの事業は「第5 経理の状況 1 連結財務諸表等 （1）連結財務諸表 連結財務諸表注記」に掲げるセグメントの区分と同一です。 なお、当社は特定上場会社等です。特定上場会社等に該当することにより、インサイダー取引規制の重要事実の軽微基準については連結ベースの数値に基づいて判断することとなります。 主な当社グループ会社の事業系統図は次のとおりです。 [事業系統図] [主要な事業内容] 当社グループは、コイル関連の部品及びモジュール製品の設計・製造・販売を行っています。当社グループの製品は、車載関連・インダストリー関連・家電関連といった多岐に亘る電子機器に搭載されています。当社グループの主要製品は次のとおりです。 ▶パワーインダクタ&RFインダクタ 面実装、ピンタイプ、デジタルアンプ用LPFコイル、RFチップインダクタ ▶パワートランスフォーマー 面実装タイプ、ピンタイプ、PoEトランス、スイッチング・パワーサプライ、リアクタ、非接触給電コイル ▶シグナル RF/通信、RFID、アンテナコイル、他 ▶EMC ACパワーライン、DCパワーライン、ノーマルモードチョーク、コモンモードコイル ▶センサ・アクチュエータ ローターポジションセンサー、ABSコイル、ソレノイドコイル ▶車載用モジュール インバーター用チョーク・モジュール、パワー・コンバージョン、フィルターモジュール ▶磁性材料、セラミック部品、EMS、フレキシブル・ コネクション セラミック受動部品、電子製品製造サービス（EMS）、フレキシブルフラットケーブル ▶医療機器用コンポーネント 通信用アイソレーショントランス、アイソレーショントランス
沿革
2【沿革】 年月 主たる事業内容の変遷 1956年1月 コイルの製造・販売を目的として、東京都墨田区に墨田電機工業株式会社を設立 1961年12月 東京都葛飾区に本社を移転 1963年6月 商号をスミダ電機株式会社に変更 1966年10月 福島・相馬工場を新設 1974年7月 香港にSumida Electric（H.K.）Company Limitedを設立 1987年5月 シンガポール支店を開設（現 SUMIDA TRADING PTE LTD） 1988年8月 株式を日本証券業協会に店頭銘柄として登録 1990年1月 米国にSUMIDA ELECTRIC（USA）COMPANY LIMITED（コイルの販売）を設立（後にSUMIDA AMERICA COMPONENTS INC.に社名変更、2021年12月に現 SUMIDA AMERICA INC.に統合） 1992年12月 中国の広東省に東莞勝美達（太平）電機有限公司を設立 1995年10月 仙台技術センターを開設（現スミダ電機株式会社 M.Laboratory） 1998年12月 株式を東京証券取引所市場第2部へ上場 1999年8月 米国にSUMIDA AMERICA HOLDINGS INC.を設立 1999年8月 C.P.Clare Corporationの電磁気事業部門を買収し、REMtech Corporation（NAFTAにおける製造・販売拠点）を設立（後にSUMIDA AMERICA COMPONENTS INC.に吸収合併、2021年12月に現 SUMIDA AMERICA INC.に統合） 2000年6月 商号をスミダコーポレーション株式会社に変更し、事業持株会社から純粋持株会社に移行 2000年6月 東京証券取引所市場第1部へ指定 2003年4月 委員会等設置会社に移行 2004年12月 ドイツ・STELCO GmbHを買収（現 SUMIDA Components GmbH） 2004年12月 ドイツに事業統括会社としてSumida Holding Germany GmbHを設立（現 SUMIDA Europe GmbH） 2005年8月 中国・上海にSUMIDA TRADING（SHANGHAI）COMPANY LIMITEDを設立 2006年2月 ドイツ・VOGT electronic AGを買収（現 SUMIDA AG） 2006年9月 ドイツ・Panta GmbHを買収（現 SUMIDA flexible connections GmbH） 2006年9月 韓国にSUMIDA TRADING（KOREA）COMPANY LIMITEDを設立 2007年8月 台湾にTAIWAN SUMIDA TRADING COMPANY LIMITEDを設立 2008年2月 ルーマニアにPANTA ROMANIA S.R.L.を設立（現 SUMIDA FLEXIBLE CONNECTIONS ROMANIA S.R.L.） 2008年8月 中国・南寧にSUMIDA ELECTRIC（GUANGXI）CO., LTD.を設立 2008年10月 株式会社エイワ及び株式会社モステックの株式を取得 2009年1月 オランダにSumida Finance B.V.を設立 2009年7月 株式会社コンコルド電子工業の株式を取得 2010年1月 スミダ電機株式会社が株式会社エイワ、有限会社エイワ青森及び株式会社モステックを吸収合併 2010年1月 ベトナム・ハイフォンにSUMIDA ELECTRONIC VIETNAM CO., LTD.を設立 2010年3月 中国・湖南省にSumida Electric（Changde）Co., Ltd.を設立 2010年4月 スミダ電機株式会社が株式会社コンコルド電子工業を吸収合併 2010年9月 中国・江西省にSumida Electric（JI'AN）Co., Ltd.を設立 2011年11月 中国・広東省にGuangzhou Sumida Electric Co., Ltd.を設立 2013年6月 中国・江蘇省にSUMIDA Electronic SuQian Co., Ltd.を設立 2015年4月 ベトナムに第2工場としてSUMIDA ELECTRONIC QUANG NGAI CO., LTD.を設立 2015年10月 ミクロネシアにSUMIDA INSURANCE CORPORATIONを設立 2018年6月 米国・Pontiac Coil, Inc.の株式を取得 2019年1月 インドにSumida Electric （India） Private Limitedを設立 2021年1月 SUMIDA EMS GmbHがSUMIDA Lehesten GmbHを吸収合併（社名をSUMIDA Lehesten GmbHに変更） 2021年12月 SUMIDA AMERICA INC.（旧社名Pontiac Coil Inc.）とSUMIDA AMERICA COMPONENTS INC.が合併。社名をSUMIDA AMERICA INC.とする 2022年4月 東京証券取引所の市場区分の見直しにより、東京証券取引所の市場第1部からプライム市場に移行 2024年8月 タイ・アユタヤ県にSumida Electric (Thailand) Co., Ltd.の新工場を設立 2025年10月 ドイツ・Schmidbauer Transformatoren- und Gerätebau GmbHの株式を取得
従業員情報
5【従業員の状況】 (1）連結会社の状況 （2025年12月31日現在） セグメントの名称 従業員数 アジア・パシフィック事業 12,408名 （456名増） EU事業 2,467名 （149名減） 報告セグメント計 14,875名 （307名増） 全社（共通） 89名 （5名減） 合計 14,964名 （302名増） （注）1．従業員は就業人員です。 2．全社（共通）は本部機能及びサポート機能を持つSumida Electric（H.K.）Company Limited及びスミダ電機株式会社のサービス部門に所属している従業員数を記載しています。 3．アジア・パシフィック事業の従業員数は委託加工先の従業員数を含めて表示しています。 (2）提出会社の状況 提出会社は純粋持株会社であり、従業員はいません。 (3）労働組合の状況 労働組合との間に特記すべき事項はありません。 (4）管理職に占める女性労働者の割合、男性労働者の育児休業取得率及び労働者の男女の賃金の差異 ① 提出会社 提出会社は、「女性の職業生活における活躍の推進に関する法律」（平成27年法律第64号）及び「育児休業、介護休業等育児又は家族介護を行う労働者の福祉に関する法律」（平成3年法律第76号）の規定による公表義務の対象ではないため、記載を省略しています。 ② 連結子会社 当事業年度 名称 管理職に占める女性労働者の割合（％） （注）1. 男性労働者の育児休業取得率 （％） （注）2. 労働者の男女の賃金の差異（％） （注）1. 全労働者 正規雇用労働者 パート・ 有期労働者 スミダ電機株式会社 5.9 60.0 46.7 52.7 45.9 （注）1．「女性の職業生活における活躍の推進に関する法律」（平成27年法律第64号）の規定に基づき算出したものです。 2．「育児休業、介護休業等育児又は家族介護を行う労働者の福祉に関する法律」（平成3年法律第76号）の規定に基づき、「育児休業、介護休業等育児又は家族介護を行う労働者の福祉に関する法律施行規則」（平成3年労働省令第25号）第71条の6第1号における育児休業等の取得割合を算出したものです。
事業セグメント
5．セグメント情報 (1）報告セグメントの概要 当社グループの報告セグメントは、当社グループの構成単位のうち、分離された財務情報が入手可能であり、最高経営責任者（CEO）が、経営資源の配分の決定及び業績を評価するために、定期的に検討を行う対象となっています。当社グループにおいては、純粋持株会社である当社による事業活動の支配・管理の下、国内外においてコイルの製造、販売を行っています。当社グループは、製品・サービスについて地域ごとに包括的な戦略を立案・決定し、事業活動を展開しています。したがって、当社グループは、生産・販売・研究開発体制を基礎とした地域ごとの事業セグメントから構成されており、「アジア・パシフィック事業」と「EU事業」の2つを報告セグメントとしています。各報告セグメントでは、音響・映像・OA・車載用・産業用機器等の電子部品、高周波コイルの研究・開発・設計・製造・販売を行っています。 (2）セグメントの収益及び費用 報告セグメントは、主に製造活動から生じる収益及び外部又は他のセグメントに対する製品の販売から収益を生み出しています。 報告セグメント間の売上収益は市場実勢価格に基づいています。 「セグメント利益」は、売上収益から売上原価・販売費及び一般管理費を控除しています。 各報告セグメントの会計方針は、注記2「重要性がある会計方針」で記載されている当社グループの会計方針と同一の会計方針を適用しています。 当社グループの報告セグメントごとの売上収益、利益又は損失、及びその他の項目は以下のとおりです。 前連結会計年度（自 2024年1月1日 至 2024年12月31日） （単位：百万円） 報告セグメント 調整額 連結財務諸表計上額 アジア・パシフィック事業 EU事業 計 売上収益 外部顧客への売上収益 89,494 54,483 143,978 － 143,978 セグメント間の内部売上収益又は振替高 5,184 1,757 6,941 △6,941 － 合計 94,679 56,240 150,919 △6,941 143,978 セグメント利益 3,146 2,679 5,826 △193 5,632 その他の営業収益 － － － － 215 その他の営業費用 － － － － △1,334 金融収益 － － － － 38 金融費用 － － － － △3,256 税引前当期利益 － － － － 1,295 その他の項目 減価償却費及び償却費 7,113 3,829 10,942 79 11,022 非金融資産の減損損失 － － － － － 1．セグメント利益の調整額には、報告セグメントに配分していない全社費用△193百万円が含まれています。 2．減価償却費及び償却費の調整額は、全社資産に係る償却費です。 当連結会計年度（自 2025年1月1日 至 2025年12月31日） （単位：百万円） 報告セグメント 調整額 連結財務諸表計上額 アジア・パシフィック事業 EU事業 計 売上収益 外部顧客への売上収益 92,361 54,832 147,194 － 147,194 セグメント間の内部売上収益又は振替高 6,673 1,923 8,597 △8,597 － 合計 99,035 56,756 155,792 △8,597 147,194 セグメント利益 4,748 3,403 8,151 △68 8,083 その他の営業収益 － － － － 51 その他の営業費用 － － － － △695 金融収益 － － － － 18 金融費用 － － － － △2,627 税引前当期利益 － － － － 4,830 その他の項目 減価償却費及び償却費 7,421 4,375 11,796 85 11,881 非金融資産の減損損失 382 18 401 － 401 1．セグメント利益の調整額には、報告セグメントに配分していない全社費用△68百万円が含まれています。 2．減価償却費及び償却費の調整額は、全社資産に係る償却費です。 (3）製品及びサービスに関する情報 製品及びサービスごとの外部顧客に対する売上収益は以下のとおりです。 （単位：百万円） 前連結会計年度 （自 2024年1月1日 至 2024年12月31日） 当連結会計年度 （自 2025年1月1日 至 2025年12月31日） 車載関連 87,893 85,415 インダストリー関連 36,314 39,312 家電関連 19,770 22,466 合計 143,978 147,194 (4）地域別に関する情報 売上収益及び非流動資産の地域別内訳は以下のとおりです。 外部顧客からの売上収益 （単位：百万円） 前連結会計年度 （自 2024年1月1日 至 2024年12月31日） 当連結会計年度 （自 2025年1月1日 至 2025年12月31日） 米国 26,215 32,257 中国 28,897 29,058 ドイツ 18,832 18,567 日本 15,114 15,336 その他 54,918 51,975 合計 143,978 147,194 非流動資産 （単位：百万円） 前連結会計年度 （2024年12月31日） 当連結会計年度 （2025年12月31日） ドイツ 16,782 26,721 中国 26,253 24,302 ベトナム 6,402 7,129 メキシコ 3,993 5,037 日本 4,083 3,972 その他 16,968 17,613 合計 74,484 84,776 （注）1.非流動資産は、資産の所在地によっており、金融商品及び繰延税金資産を含んでいません。 2.前連結会計年度において「その他」に含めていた「メキシコ」は、金額的重要性が増したため当連結会計年度より独立掲記しています。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の項目を組み替えて表示しています。この結果、前連結会計年度において「その他」に表示していた20,962百万円は、「メキシコ」3,993百万円及び「その他」16,968百万円として組み替えています。 (5）主要な顧客に関する情報 前連結会計年度において、当社グループの売上収益の10％以上を占める顧客グループは1グループあり、当該顧客グループから生じた売上収益は17,013百万円（アジア・パシフィック事業及びEU事業）です。 当連結会計年度において、当社グループの売上収益の10％以上を占める顧客グループは1グループあり、当該顧客グループから生じた売上収益は20,978百万円（アジア・パシフィック事業）です。
主要株主
| 順位 | 株主名 | 所有株式数 | 持株比率 |
|---|---|---|---|
| 1 | 日本マスタートラスト信託銀行株式会社（信託口） | 4,951,000株 | 14.97% |
| 2 | 株式会社日本カストディ銀行（信託口） | 1,739,000株 | 5.26% |
| 3 | STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505223 （常任代理人 株式会社みずほ銀行） | 1,310,000株 | 3.96% |
| 4 | ヤワタビル株式会社（注）1. | 1,112,000株 | 3.36% |
| 5 | Yawata Zaidan Limited（注）1. （常任代理人 麹丸美樹） | 759,000株 | 2.29% |
| 6 | 佐藤哲雄 | 720,000株 | 2.17% |
| 7 | JP MORGAN CHASE BANK 385781 （常任代理人 株式会社みずほ銀行） | 422,000株 | 1.27% |
| 8 | JPモルガン証券株式会社 | 370,000株 | 1.12% |
| 9 | JP JPMSE LUX RE BARCLAYS CAPITAL SEC LTD EQ CO （常任代理人 株式会社三菱UFJ銀行） | 341,000株 | 1.03% |
| 10 | THE BANK OF NEW YORK MELLON 140040 （常任代理人 株式会社みずほ銀行） | 319,000株 | 0.96% |
データ取得状況
銘柄マスター・直近財務・INST_FLOW判定データを反映済みです。複数年度推移、配当履歴、株主構成、事業別構成は順次追加します。
よくある質問
スミダコーポレーションはどのような会社ですか？
6817 スミダコーポレーションは、プライム（内国株式）に上場、東証33業種では「電気機器」に分類される企業です。このページでは、スミダコーポレーションの業績、財務、収益性、キャッシュフローおよび主要指標を確認できます。
スミダコーポレーションのROEは何％ですか？
スミダコーポレーションのROEは6.00%です。ROEは株主資本を利用して、どの程度利益を生み出したかを示す指標です。
スミダコーポレーションの自己資本比率は何％ですか？
スミダコーポレーションの自己資本比率は37.90%です。自己資本比率は総資産に占める自己資本の割合で、財務の安定性を確認する代表的な指標です。
スミダコーポレーションの営業利益率は何％ですか？
スミダコーポレーションの営業利益率は5.05%です。営業利益率は売上高に対して本業の利益がどの程度残ったかを示します。
INST_FLOWによるスミダコーポレーションの評価は？
INST_FLOWによるスミダコーポレーションの総合判定は「中立+」、スコアは3です。これは公開データを基にした独自評価であり、将来の株価や投資成果を保証するものではありません。